韓国経済、ギャラクシーノート7の製品名を「セーフティー」のSを入れたノート7Sに変えるべき

記事要約：多くの読者様は韓国での世界のトップシェア分野というのは一体何を思い浮かべるだろうか？スマホ？造船？DRAM？まあ、どれも正解ではあるが実は世間一般ではそんなことはほとんど知られていない．特に日本人女性に聞いたら違う分野が出てくるだろう。

韓国の世界トップシェアは「整形」である。韓国へ旅行するときに何しに行くかは実は整形が多い。整形とは形を変えること。特に手術で顔の一部分を変えることだが、毎年、韓国の美人コンテストは全員が同じモデルの整形しかしないので全員同じ顔になるのはわりと有名だ。

さらに、韓国では名前を変えることも多い。そもそも、韓国人の名前「金」という名前ばっかりなので当てずっぽうで4割は当たる。それに韓国では世界一の詐欺が横行している。裁判でも偽証が後を絶たない。

整形、詐欺、偽証とそろそろ言いたいことがわかってきたと思う。韓国人は世界一傲慢であるために、とにかく見栄を張ろうとする。そして、整形、詐欺が横行しているのは表面上で誤魔化すことしか考えてないのだ。そう、韓国人の基準では欺した方が勝ちなのだ。だから、サムスン電子は日本や中国でスマホを販売するときにロゴを隠していた。

韓国製やサムスン製の評判が悪いと知っているためだ。売上を伸ばすために自社のロゴを捨てるということまでやってのける企業精神はあるべきでは見習うところもあるが、それ以前にイメージアップを図るとか考えなかったのか。

さて、記事に話を戻すと35件以上の爆発事故を起こし､先日、イギリスのカフェで危うく女性が火傷をするの避けた動画などもあって、サムスン電子のギャラクシーノート７は世界的に有名となった。爆発するスマホとして。

サムスン電子は全品リコールするまで、公式HPでバッテリー６０％以上充電するなとか述べているが、「ギャラクシーノート7の製品名を「セーフティー」のSを入れたノート7Sに変えるべき」という、こんな斜め上の主張が飛び出してきた。そして、この提案こそ、実に「韓国らしい主張」だということがわかる。先ほど述べたとおり、表面上しか見ていないのだ。

日本でも民主党という名前だけ変えた政党がいたよな。民主党ではもう評判が悪すぎて戦えないから民進党に名前を変更とか。更にその民進党の政党には国籍を偽証した蓮舫氏が党首となったようだ。どうせ永遠の野党だからどうでも良いが、少なくとも日本人を欺していたことに変わりはない。

蓮舫氏は民主党の党首やる前に議員辞職してもう一度､選挙で国民から信任を得るべきだと思うのだが、表面上でしか物事を見ていないからそういう殊勝な心がけはしないだろう。

話はずれたが、ギャラクシーノート７Sに名前を変えようが、爆発することに変わりないんだがら、そんな誤魔化しでユーザーが安全だと考えるなら舐めているとしかいいようがない。そもそも、その名前を付けてまた爆発したらどうするんだ？また名前を変えるのか。ギャラクシーノート７SSとか。スーパーセーフティー（SS)とかになるのか。でも、製品名変えるといっても、どうせ、スマホに「S」のシール貼るだけだろ。中身そのままで。

もっとも、管理人は爆発の原因はバッテリー以外だと思うんだが。なぜなら、爆発例が少ないが他の機種でも爆発しているんだよな。名前を変えても、サムスン電子が変わるわけではないので、結局､爆発するだろうな。最後にサムスン電子の株価も見ておこうか。

サムスン電子の５日間チャート。爆発事故の影響で一時は下がったのだが、それから盛り返している。これだけの騒ぎになってもまだ株をここまで維持しているのだから、投資家はそれほど問題視はしていないということか。

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「ノート７製品名『ギャラクシーノート７Ｓ』に変えるべき」
2016年09月16日08時14分
[? 中央日報/中央日報日本語版]

サムスン電子のギャラクシーノート７

１９日から中国のＡＴＬ社バッテリーが使われて出庫されるスマートフォン「ギャラクシーノート７」（ノート７）の製品名を英単語「セーフティー（Ｓａｆｅｔｙ・安全）」が入ったノート７Ｓに変えるべきだという主張が出てきた。

１５日ＮＨ投資証券は「新しく出てくる製品は消費者の混乱を防ぐためにこれまでの『ギャラクシーノート７』よりも『ギャラクシーノート７Ｓ』など新しいブランド名を使う案が必要だ」と助言した。

イ・セチョルＮＨ投資証券研究員は「消費者の混乱を防ぐために従来のノート７よりもノート７Ｓなどの新しいブランド名を使うべきだ」として「全量リコール 事態がサムスン電子の７－９月期・１０－１２月期の実績に一時的な悪影響を及ぼすとみられるが、２０１７年以降の実績回復を見通す」と話した。

ＮＨ投資証券はサムスン電子ＩＴ・モバイル（ＩＭ）部門の７－９月期の営業利益をこれまでの３兆９０００億ウォン（約３５３０億円）水準から２兆７０００ 億ウォン水準に下方修正した。これに伴いサムスン電子全体の今年７－９月期の営業利益は７兆４０００億ウォン程度になると推定した。

イ・セチョル研究員は「現在市場では今回のリコールがかつて２０１０年にトヨタが自動車品質問題を否定した事例のように展開することを憂慮している」とし つつも「サムスン電子の先対応を考慮し、１９８２年のジョンソンアンドジョンソンのタイレノール事例のように信頼回復後に実績が改善される方向へとアプ ローチする必要がある」と説明した。

ジョンソンアンドジョンソンのタイレノールは１９８２年９月に米国シカゴである男性が服用して死亡する事件が発生し、これによってジョンソンアンドジョンソンは顧客の信頼を失いブランドイメージに打撃を受けたことがある。

当時レーガン政権の米国食品医薬局（ＦＤＡ）はシカゴに流通するタイレノール製品をリコールするよう命じた。ところがジョンソンアンドジョンソンはシカゴ だけでなく米国全域を対象にリコールを決めた。その後事件の原因は他人による毒物投入だと明らかになった。事件発生後かえって会社のイメージが改善された 例だ。

イ研究員は「サムスン電子は１２日の理事会で李在鎔（イ・ジェヨン）副会長の登記理事選任とプリンティング事業部分割売却のための１０月の株主総会を決議した」として「責任経営の拡大、核心事業中心の選択と集中のための布石と判断される」と話した。

（http://japanese.joins.com/article/719/220719.html?servcode=300&)