日別アーカイブ: 2017年2月1日

韓国経済、【外務省】慰安婦を象徴する少女像の呼称「慰安婦像」に呼称統一へ

韓国経済、【外務省】慰安婦を象徴する少女像の呼称「慰安婦像」に呼称統一へ

記事要約:外務省が韓国が勝手に少女像と呼称していた像を「慰安婦像」に呼称統一するようだ。そりゃ漢字という便利なもの存在するのに「少女像」ではイメージが全然異なるからな。管理人は元々、慰安婦像としか呼んでいない。それはサイトを読者様が知っている思うがどうやら日本政府内ですら少女像とか呼んでいたりしていたようだ。

ほとんどのメディアも少女像だったと思う。そもそも、韓国メディアが日本語訳したものでも少女像だ。これはどれだけメディアの洗脳工作が酷いのか窺える。例の韓国人による靖国神社のトイレを爆発させたテロ事件も、未だに「爆発音」とか呼んでるものな。

誰が見てもテロ事件なのに、印象操作があまりにも酷いというのが管理人の感想だ。何でもかんでも表現を変えれば事件そのものの残虐性が薄れるという発想でしか伝えられない記者なんて失格だろうに。ジャーナリズムも欠片も感じられない。

だいたい、そんなくだらない配慮をしようが韓国人の暴走は何一つ止まらないからな。毎日、日本人を怒らせることに天才的な才能を見せてくれる。今日だって、国定の歴史教科書に証拠もないのに日本軍が元慰安婦を虐殺をしたとか、とんでもないデマを追加するとか。だいたい、なんで日本軍は元慰安婦を虐殺しなければいけないという理由さえないからな。

そもそも、虐殺したのが20万もいるならどこにその死体があったのだ。20万人の分の死体なんて隠せるものじゃないぞ。だいたい虐殺したといいながらその20万人分の名簿すらない。そもそも韓国政府が認めた元慰安婦でさえ数百人だ。もっとも虐殺されたのなら日韓基本条約で必ず慰安婦の問題は追及されたはずだろうに。実際、朝日新聞の捏造だからな。

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韓国経済、【外務省】慰安婦を象徴する少女像の呼称「慰安婦像」に呼称統一へ

外務省幹部は1日、ソウルの日本大使館前や釜山の日本総領事館前に設置された慰安婦を象徴する少女像の呼称について、「慰安婦像」に統一する方向で調整していることを明らかにした。

自民党から「少女が慰安婦として犠牲になったと思われる」などとして、少女像との呼び方を避けるよう求める意見が出ていたことを踏まえた。

慰安婦問題に関する2015年12月の日韓両政府の合意では「少女像」の呼称を使用。岸田文雄外相ら政府要人もこれまで、記者会見などで「慰安婦の少女像」と言及している。

時事通信:2月1日 21時42分配信

(http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170201-00000162-jij-pol)

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必読!韓国経済、〔悲報〕潘基文氏、韓国大統領選不出馬を表明 政界引退へ

必読!韓国経済、〔悲報〕潘基文氏、韓国大統領選不出馬を表明 政界引退へ

記事要約:一日で必読記事を2つも出すことになるとは思いもしなかった。しかし、これはどう見ても必読であるし、管理人にとっては残念でならない。あの元世界大統領である潘基文氏が韓国大統領選不出馬を表明して政界を引退した。さすがにデマであって欲しいと思うわけだが、ソース元がAFPなら信じざる得ない。

>潘氏は今年行われる予定の韓国大統領選に出馬するとみられていたが、複数の問題に足をすくわれた。記者会見で報道陣に対し「政治から身を引く」と表明し、「多くの国民を失望させて申し訳ない」と語った。

きっと何かどうしようもない証拠を握られての大統領選不出馬だったと思われるが、こんな形での幕引きとはな・・・。パン君には是非とも、朴槿恵大統領の次の韓国大統領になって、韓国の最期を看取って欲しかったのに。残念だ。あまりにも残念だ。

まあ、実際、甥の不正が出てきたときからこうなる予感があったのだが、それでも、パン君なら出馬して闘ってくれると思ったのだがな。でも、1年ぐらいほとぼりを冷めるのを待つべきだったんじゃないか。さすがに日韓慰安婦合意に賛成して、慌てて翻しても韓国民には信用されんだろうに。

だが、これで大統領がほぼトラさんに決定となる。文在寅(ムン・ジェイン)前代表の公約で注目なのが80万人の公務員雇用だったか。さすがに李在明(イ・ジェミョン)城南市長が勝つ可能性は低いだろう。しかし、これは選挙戦は盛り上がらないだろうな。今の支持率だと二倍スコアの差があるものな。

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必読!韓国経済、〔悲報〕潘基文氏、韓国大統領選不出馬を表明 政界引退へ

仏ストラスブールの欧州議会に到着した潘基文国連事務総長(当時、2016年10月4日撮影)。【翻訳編集】 AFPBB News

【AFP=時事】潘基文(バン・キムン、Ban Ki-moon)前国連事務総長は1日、韓国大統領選に出馬しない意向を明らかにした。潘氏は昨年いっぱいで国連事務総長を退任し、先月韓国へと帰国していた。

潘氏は今年行われる予定の韓国大統領選に出馬するとみられていたが、複数の問題に足をすくわれた。記者会見で報道陣に対し「政治から身を引く」と表明し、「多くの国民を失望させて申し訳ない」と語った。

(http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170201-00000027-jij_afp-int)

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【米世論調査】 入国禁止の大統領令 49%賛成 反対41%・・・ロイター通信

【米世論調査】 入国禁止の大統領令 49%賛成 反対41%・・・ロイター通信

記事要約:管理人の意見としては不法移民を入国禁止にするのは当然の対応なのだが、なぜか、管理人のような意見は少数派としてメディアにとらえられてきた。ただ、マスコミの扇動にも限界があり、民衆はマスコミの報道というものを疑うようになってきた。特にトランプ大統領は米国中のメディアが露骨なヒラリー氏を支持していたのを破っての当選。

今、世論調査して支持率が半分に分かれるのも驚くべき事ではない。だいたい、トランプ大統領のやっていることは選挙公約であって、むしろ、有権者はそれを望んでトランプ大統領を支持したのだ。だから、トランプ大統領がやっているこ入国禁止の大統領令に賛成するが49%、反対が41%という数字も別段おかしくない。そもそも米国を分断するほどの拮抗した大統領選だったからな。

>支持政党によって、調査結果が全く逆になった。民主党支持層の53%が「強く」反対とする一方、共和党支持層の51%が「強く」賛成となった。

しかし、こうやって選挙公約を有言実行できる大統領って凄いと思う。まさに米国ファーストを貫こうとしている。日本人の中でトランプ大統領を批判している人もいるわけだが、管理人からすれば「自国第一主義」は当たり前なのだ。むしろ、オバマ大統領がおかしかった。不法移民が米国に対して良くないのならそれを追い出すのも、指導者としては普通の行動である。

数が多いから大目に見ようとか。グローバル化がどうとかそんなことはどうでもいい。米国は移民国ではあるが、不法滞在者が造った国ではない。もっとも、アメリカ先住民族に法の概念がなかったわけだが。話が長くなるので複雑な移民事情は置いといて、少なくともISというテロ組織が公然と存在する現在において中東・アフリカ7カ国から入国を禁止するのはテロ対策もしても重要だ。

何しろ移民に紛れてテロリストを入れてくる動きは実際、存在しているからな。2015年、11月に起きたパリ同時多発テロだって、テロリストの1人が難民に潜伏してフランスへと入国したことが明らかになっている。このようなテロ行為を未然に防ぐには人の流入を制限する以外はない。

話は変わるが、日本の安倍総理にも、是非とも、日本ファーストを貫いて欲しいのだが、どうもアメリカの雇用を増やそうとか、意味のわからない政策を掲げている。アメリカの雇用を増やすのではなく、日本の雇用を増やすべきだろう。トヨタの制裁を緩和してもらうためとはいえ、それってトヨタ関係しか利害ないじゃないか。なのに国民を税金を使ってアメリカ人の雇用を増やす助けをするとか、そういうのは失業率を0%にしてからやるべきじゃないか。

世界はもう一度、原点に返るべきだ。外交とは自国の国益を追求することが一番の目的であって、不法移民を追い出すことで様々な問題が解決する糸口になるということを。誤解のないようにしておきたいが、管理人は「移民」を排除しようというわけではない。国の規定に則って正規な手続きで移住をしてきた移民を追い出す考えはない。しかし、移民の大半が不法移民というのが現実である。まずはアメリカはそれを整理しようとしているわけだ。

ああ、そうそう。管理人は地上波テレビは相棒ぐらいしか見ないのだが、おそらくテレビメディアはトランプ批判を展開していると睨んでいる。なので、たまにニュースを見る人がいれば注意深く観察してほしい。入国禁止の大統領令を49%の米国人が賛成しているということは賛成派の意見は決して少数ではないのだ。それを取り上げないメディアは全て偏向報道していると見て良い。

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【米世論調査】 入国禁止の大統領令 49%賛成 反対41%・・・ロイター通信

トランプ米大統領が出した中東・アフリカ7カ国から入国を禁止する大統領令の是非に関し、ロイター通信が全米50州で実施した世論調査で49%の人が賛成し、反対の41%を上回っていることが分かった。

トランプ大統領は選挙中から「イスラム教徒の入国禁止」を掲げ、物議を醸す一方、熱狂的な支持も広げてきた。世論調査でも国内の分断を顕著にしている。

同通信によると、49%が「強く」または「やや」賛成とする一方、同様に41%が反対とした。「分からない」が10%だった。

支持政党によって、調査結果が全く逆になった。民主党支持層の53%が「強く」反対とする一方、共和党支持層の51%が「強く」賛成となった。

(http://www.asahi.com/articles/ASK212WB4K21UHBI00J.html)

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必読!〔日韓慰安婦合意違反〕「日本軍が慰安婦を集団殺害」 韓国国定歴史教科書に記述へ

必読!〔日韓慰安婦合意違反〕「日本軍が慰安婦を集団殺害」 韓国国定歴史教科書に記述へ

記事要約:大使まで一時帰国させて日本の対抗措置を示したというのに今度は「日本軍が慰安婦を集団殺害」したという嘘の歴史を韓国国定歴史教科書に記述するそうだ。どう見ても日韓慰安婦合意の「蒸し返すな」に違反する。

日韓慰安婦合意を完全に無視しているのだが、この歴史教科書には日韓基本条約、アジア基金、日韓慰安婦合意などは記述されるのか。まあ、どうせされないだろうな。しかし、ここまで愚かだとどうしようもないな。

とりあえず、日本は次なる対抗措置を考えた方がいい。お話にならないわ。日韓慰安婦合意を守れと述べているのに簡単に破ってくる。これは民間がやったことにするにはまずできないな。なぜなら、国定歴史教科書だからな。私立の歴史教科書ではない。もう、民間ガーなんて言い訳は一切通じない。日本政府も韓国とのピザ復活を早期に検討してくれ。もう、大使の召還でも全然構わないぞ。

呆れてものが言えないとはまさにこのこと。日本人が慰安婦詐欺に怒っていることは韓国でも世論調査で8割支持ということで伝わっているはずなのにこの暴挙。救いようのない韓国人とは一切関わらない道に進むべきだろう。

管理人だって、次期大統領候補が日韓慰安婦合意の破棄の主張は読んでた。だが、その前にまさか韓国自らが日韓慰安婦合意を一方的に破るように動くとか、そこまで読めなかった。慰安婦像は民間や市や区のせいにはかなり苦しいが出来た。しかし、国定教科書と書いてあれば言い訳は一切できない。

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必読!〔日韓慰安婦合意違反〕「日本軍が慰安婦を集団殺害」 韓国国定歴史教科書に記述へ

まず、植民地時代の記述が大幅に強化された。従軍慰安婦に関しては「水曜デモ1000回を記念して平和の少女像が建立された」(中学校歴史)、「(慰安婦が)日本軍に集団殺害されることもあった」(以下、高校現代史)などの内容が追加された。

また、親日行為について具体的な事例も示された。現場検討本には、売国など五つの行為が単純に羅列されているだけだったが、最終本には「売国行為(乙巳〈いっし〉五賊)、抗日運動の弾圧行為(密偵、警察、間島協助会など)」のように、各行為の具体的な事例を盛り込んだ。さらに高校韓国史の教科書には、金九(キム・グ)暗殺の事実についての記述も細かく追加された。

朝鮮日報日本語版 記事入力 : 2017/02/01 11:04

1:2017/02/01(水) 11:21:31.18

(http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/02/01/2017020101152.html)

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韓国経済、韓国が「日本化」しないための方法をIMFが助言=「韓国が被る被害はもっと大きい」―韓国ネット

韓国経済、韓国が「日本化」しないための方法をIMFが助言=「韓国が被る被害はもっと大きい」―韓国ネット

記事要約:韓国が日本化しないための方法をIMFが助言したようだ。そもそも、日本化ってなんだという話だが、つまり、高齢化社会の到来で生産性が落ちて株式・不動産バブル崩壊で失われた20年を指す。でも、管理人は日本がこの20年でGDPの規模はそれほど変化ないにせよ、日本が20年間を失っているとは思えないんだよな。

だいたい、欧米メディアやIMFは失われた20年とか述べるがアジア通貨危機・リーマン・ショックだって日本が存在したからこそ、あの程度の被害で収まったのだろう。日本はこの20年で世界中を支援してきた。ATMと揶揄されるぐらいな。それを失った20年とかいわれたら、管理人が生きた20年間は全てなかったことにされるようで良い気分はしない。

まあ、それを否定したらIMFの助言そのものが間違っていることになるが、それは良いとして、つまり、今の韓国は株式・不動産バブルっていう認識だ。

昨年、不動産投資が増大して地価が上がったことについて触れたとき、管理人もこれは不動産バブルを韓国政府が引き起こしたとは述べた。サムスン電子の株価を追っていたので気づいてなかったが確かに今の韓国経済の状況でKOSPI2080とかおかしいものな。株式バブルも当たっているかもしれないな。

でも、韓国のKOSPIの2080が株式バブルとすればずいぶん、低い印象もあるんだよな。中国でさえ株式バブルは上海総合指数が数倍となり、5000とかいったのに韓国は過去最高値よりも低いのに株式バブルっていうのはやはり、違和感を覚える。だいたい、日本と韓国を比べるのは良いが、仮に日本と同じ状況としても韓国は先進国にすらなれてないではないか。

失われた20年とかいいながら、日本は長い間、世界経済2位の地位を保ってきた。韓国は良くて11位までだろうに。昨年の11位は韓国が上がったというよりはロシアとかが落ちた感じだったしな。

そもそも、この先、AIの発達で仕事を奪われる人々が増加していくというデータがあるのに、過去の20年と先の20年を比べるのは技術的にナンセンスだろう。さすがに革新技術が到来して大きな時代の変化が起きようとしているこの先の20年に労働の生産性で過去の20年のようになるとかいっても、信じられるはずもない。20年前に誰もが携帯やスマホを持っている時代なんて想像もしてなかっただろうに。

しかも、今の子供は電話をかけるときのスマホや携帯に表示される「受話器」のマークについて一体何なのかわからない子が増えているようだ。昔は黒電話という☎がこれが一般的だったことも、今の子供には伝わらない。こういうのを聞くとジュネレーションギャップを感じざる得ない。つまり、20年前の失われた日本がそのまま韓国の失われた20年になるかは時代の変化が全然違うのであてにできないてことだ。ポケベルとMDとかいっても、今の子供には通じない。

名探偵コナンの1巻でコナンが蘭に公衆電話から電話をかけたり、ポケベル使ってメッセージとか、あれだって今の子供から見ればわからないという。公衆電話なんてどこにあるんだと。

少なくとも管理人は人間の生産性がどうとかより、技術革新の方が速くなっていると感じている。だから、韓国がそのような心配してもそうなるとは限らない。

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韓国経済、韓国が「日本化」しないための方法をIMFが助言=「韓国が被る被害はもっと大きい」―韓国ネット

2017年1月30日、韓国経済新聞によると、国際通貨基金(IMF)が、「韓国は日本の『失われた20年』を後追いしている」と警告した。

IMFは報告書「韓国が直面した課題-日本の経験から学ぶ教訓」で、「韓国は高齢化の速度が速いだけでなく、構造的な問題で生産性が落ちている」とし、「20年前の日本と非常に似ている」と、韓国が20年以上の時差を置いて、日本と同じ過ちを繰り返そうとしていると指摘した。

報告書は、「高齢化と人口減少は内需に悪影響を与え、労働生産性まで落とす」と分析しており、生産年齢人口(15歳以上65歳未満の人口)のうち20~60歳の割合は、今年66.5%でピークに達した後、今後20年以内に56%まで下落すると予想した。

日本は、生産可能人口(20~60歳基準)の割合が1995年の63%が最高値であったが、2015年には56%に低下した。1990年代の日本は株式・不動産市場のバブルがはじけ、成長率が急落し長期低迷に陥っていた。

このようなIMFの分析に、韓国のネットユーザーからは「日本はすでに世界の超大国の地位に上がってからバブルがはじけたが、韓国はまだ中進国レベルだ。今バブルがはじけたら果たして日本の『失われた20年』と同じ水準で収まるだろうか?」「韓国の方がもっとひどくなる」「日本と同じことが起こったら、韓国が被る被害はもっと大きい」「先進国の日本とは比較できない」など、日本の「失われた20年」よりも、さらに状況が悪化するとした意見が多くみられた。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)

(http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20170201/Recordchina_20170201005.html)

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