日別アーカイブ: 2021年3月12日

【またですか】みずほ銀行で新たな障害、海外送金が滞る 21時から頭取が会見へ 12日

【またですか】みずほ銀行で新たな障害、海外送金が滞る 21時から頭取が会見へ 12日

記事要約:みずほ銀行のATMでカードや通帳が取り出せなくなるATM障害が先日に起きたばかりなのに、またみずほ銀行で新たな障害が発生したようだ。海外送金が滞るなどしているようで、21時から頭取が会見するという。いや、さすがに立て続けに4度とか、もはや、頭取が責任を取って辞任するレベルではないか。しかも、一連のシステム障害とはまた異なるトラブルらしい。ああ、本当に駄目だわ。

>みずほ銀行で12日、新たなシステム障害が起きて海外送金が一部滞っていたことが分かった。午後9時から藤原弘治頭取が出席して記者会見を開き、詳しい事情を説明する。2月28日に起きた障害により、全国にある約8割のATMが一時動かなくなったトラブルとは異なる原因という。

詳しい事情を説明されようが、トラブルが発生している時点で駄目だろう。しかも、4度目だぞ。みずほ銀行にまともなシステムエンジニアがいないんですかね。トラブルを起こしすぎだろう。本当に日本の三大メガバンクなんですか?

地方銀行以下のシステムで顧客が多いだけではないのか。2度あることは3度あるから。3度目ぐらいまでは国民も大目に見ると思うが、4度目となればもう外部の人間入れて原因をチェックだろう。

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【またですか】みずほ銀行で新たな障害、海外送金が滞る 21時から頭取が会見へ 12日

みずほ銀行で12日、新たなシステム障害が起きて海外送金が一部滞っていたことが分かった。午後9時から藤原弘治頭取が出席して記者会見を開き、詳しい事情を説明する。2月28日に起きた障害により、全国にある約8割のATMが一時動かなくなったトラブルとは異なる原因という。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQODF12AP30S1A310C2000000/

【朝日新聞はさっさと廃刊しろ】元朝日記者の敗訴確定 慰安婦報道訴訟 最高裁

【朝日新聞はさっさと廃刊しろ】元朝日記者の敗訴確定 慰安婦報道訴訟 最高裁

記事要約:元朝日新聞記者の植村隆が自身の従軍慰安婦問題に関する記事について「捏造(ねつぞう)報道」と書かれたことに火病して名誉毀損とか訴えたが、どうやら最高裁で敗訴が確定した。つまり、植村隆が書いた記事は「ねつ造」と最高裁で確定した。そもそもねつ造記事を書いて名誉毀損とか、意味不明だからな。朝日新聞はさっさと廃刊しろよ。日本人の誰1人、朝日新聞を許さないからな。

>西岡氏は週刊文春などで、植村氏が1991年の新聞記事で元慰安婦の女性の経歴などを適切に報じなかったとし、「捏造記事と言っても過言ではない」などと批判。植村氏は名誉を傷つけられたとして、記事取り消しや慰謝料を求めていた。

どう見ても朝日新聞のねつ造だからな。それを火病して名誉毀損とか、慰謝料請求とかよくできたものだな。屑記者の末路はこうなるてことだ。朝日新聞の最後もこうなる。廃刊したら盛大に祝ってやるからな。

>一審東京地裁は2019年6月、植村氏は女性が日本軍に強制連行された認識がなかったのに「戦場に連行された」と報じたとし、「意図的に事実と異なる記事を書いた」と認定。「従軍慰安婦は国際的な問題となっており、(西岡氏の)表現の目的は公益を図ることにある」として賠償責任を否定した。二審東京高裁も20年3月、地裁の判断を追認した。

そりゃそうだ。ハーバード大学のラムザイヤー氏の論文を出すまでもない。日本軍の強制連行などありませんでした。それを最高裁が認めた形となった。元慰安婦なんていないものな。ただの売春婦だものな。最高裁が意図的に事実と異なる記事を書いたと認定したのだ。つまり、ねつ造だと最高裁が発言している。

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【朝日新聞はさっさと廃刊しろ】元朝日記者の敗訴確定 慰安婦報道訴訟 最高裁

元朝日新聞記者の植村隆氏が、自身の従軍慰安婦問題に関する記事について「捏造(ねつぞう)報道」などと書かれ、名誉を毀損(きそん)されたとして、研究者の西岡力氏と文芸春秋に損害賠償などを求めた訴訟で、最高裁第1小法廷(小池裕裁判長)は12日までに、植村氏側の上告を退ける決定をした。11日付。植村氏の請求を棄却した一、二審判決が確定した。

西岡氏は週刊文春などで、植村氏が1991年の新聞記事で元慰安婦の女性の経歴などを適切に報じなかったとし、「捏造記事と言っても過言ではない」などと批判。植村氏は名誉を傷つけられたとして、記事取り消しや慰謝料を求めていた。

一審東京地裁は2019年6月、植村氏は女性が日本軍に強制連行された認識がなかったのに「戦場に連行された」と報じたとし、「意図的に事実と異なる記事を書いた」と認定。「従軍慰安婦は国際的な問題となっており、(西岡氏の)表現の目的は公益を図ることにある」として賠償責任を否定した。二審東京高裁も20年3月、地裁の判断を追認した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/ac16baab19e7405ce81c965d36a567abd56ba7ea

楽天と日本郵政が資本提携する方向で最終調整

楽天と日本郵政が資本提携する方向で最終調整

記事要約:楽天と日本郵政が資本提携する方向で最終調整というビッグなニュースが入ってきた。楽天としては物流確保や金融のノウハウが得られるのはありがたいし、郵政としてはネット上の楽天顧客を郵政側に取り組める。確かに悪くない資本提携だろう。ヤフーとLINEが合体したのと同じで日本もこのような企業再建が進むんだろうか。

>楽天と日本郵政が資本提携する方向で最終調整に入ったことが12日、分かった。楽天のインターネット通信販売と郵政グループが持つ物流や金融のノウハウを組み合わせ、事業基盤を強化する。コロナ禍で純利益7.6%マイナス 郵便減、かんぽ低迷続く―日本郵政楽天は昨年12月に、日本郵政傘下の日本郵便と物流の効率化などで業務提携することで合意している。

郵政はかんぽの汚職以降は全く良いことないしな。しかも、コロナ禍で純利益はマイナス。郵政民営化して、そもそも郵便局がいるのかすら怪しくなってきているという。まあ、楽天で切手が買えるようになればいいかもしれないが。

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楽天と郵政が資本提携へ

楽天と日本郵政が資本提携する方向で最終調整に入ったことが12日、分かった。楽天のインターネット通信販売と郵政グループが持つ物流や金融のノウハウを組み合わせ、事業基盤を強化する。コロナ禍で純利益7.6%マイナス 郵便減、かんぽ低迷続く―日本郵政楽天は昨年12月に、日本郵政傘下の日本郵便と物流の効率化などで業務提携することで合意している。

https://www.jiji.com/jc/article?k=2021031200719&g=eco

【新型コロナ】英変異ウイルス、死亡リスク大幅に高まる可能性 「深刻な脅威」に

【新型コロナ】英変異ウイルス、死亡リスク大幅に高まる可能性 「深刻な脅威」に

記事要約:新型コロナウイルスの変異ウイルスが深刻な脅威になる可能性が出てきた。どうやらイギリスの変異種は感染力が1.5倍強くなるだけではなく死亡率も上昇するという。従来のウイルスに比べて死亡リスクが推定64%と高まる。これは10日の英医学誌BMJで発表したようだ。新型コロナの変異ウイルス「B.1.1.7」というのが正式名称らしい。

>(CNN) 英国で発見された新型コロナの変異ウイルス「B.1.1.7」は、従来のウイルスに比べて死亡リスクが推定64%高いとする調査結果が、10日の英医学誌BMJに発表された。

名前はよくわからないがイギリスの変異種である。死亡率が64%も上がるって相当怖いぞ。

>それによると、英国で同変異ウイルスの感染者を調査した結果、それまでのウイルスに比べて死亡率が32~104%(推定64%前後)高いことが分かった。B.1.1.7は感染力が強いだけでなく、死亡率も高い可能性があることが、今回の調査で裏付けられた形だ。

本来、ウイルスは時間が経過するにつれて弱毒性、つまり、死亡率は減るはずなのに、この変異型は感染力も死亡率も強化されていると。だから、止めてくれよ。最凶ウイルスを作り出すのは。

>検査で変異ウイルスが検出された患者と、それ以前に出回っていたウイルスが検出された患者を比較した結果、変異ウイルスは5万4906人中227人の死亡に関係していたことが判明。一方、従来のウイルスに感染した同数の患者のうち、死亡したのは141人だった。

イギリスの変異種で54906人中227人が死亡。従来は141人。確かに60%ぐらい増えてるな。

>「新型コロナウイルスによる死亡は依然として稀(まれ)な事例だが、B.1.1.7変異株はそのリスクを増大させる。感染が急拡大する能力も考えると、B.1.1.7は深刻に受け止めるべき脅威となる」。論文の筆頭筆者で英エクスター大学研究者のロバート・チャレン氏は10日のニュースリリースでそう指摘した。

イギリスの変異種でこの脅威。ブラジル変異種とか、南アフリカの変異種はどうなっているんだ。まあ、ブラジルの変異種が蔓延したブラジルの状況を見れば決して良いとは言えないが。東京五輪で外国人への入国規制緩和なんてすれば、日本でも変異型が一気に拡大するかもしれない。というより、徐々に増えてるんだよな。イギリス型が。

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【新型コロナ】英変異ウイルス、死亡リスク大幅に高まる可能性 「深刻な脅威」に

(CNN) 英国で発見された新型コロナの変異ウイルス「B.1.1.7」は、従来のウイルスに比べて死亡リスクが推定64%高いとする調査結果が、10日の英医学誌BMJに発表された。

それによると、英国で同変異ウイルスの感染者を調査した結果、それまでのウイルスに比べて死亡率が32~104%(推定64%前後)高いことが分かった。B.1.1.7は感染力が強いだけでなく、死亡率も高い可能性があることが、今回の調査で裏付けられた形だ。

調査は英国内のさまざまな研究機関が実施。昨年10月~今年1月にかけて新型コロナウイルス検査で陽性と判定された10万人以上のデータを分析し、2月中旬まで追跡調査した。

検査で変異ウイルスが検出された患者と、それ以前に出回っていたウイルスが検出された患者を比較した結果、変異ウイルスは5万4906人中227人の死亡に関係していたことが判明。一方、従来のウイルスに感染した同数の患者のうち、死亡したのは141人だった。

「新型コロナウイルスによる死亡は依然として稀(まれ)な事例だが、B.1.1.7変異株はそのリスクを増大させる。感染が急拡大する能力も考えると、B.1.1.7は深刻に受け止めるべき脅威となる」。論文の筆頭筆者で英エクスター大学研究者のロバート・チャレン氏は10日のニュースリリースでそう指摘した。

これについて、今回の調査にかかわっていない米ジョンズ・ホプキンス大学の専門家は、変異ウイルスによる感染の過程で具体的に何が起きて死亡リスクの上昇につながるのかを判断するため、さらなる研究が必要だと解説する。今回の調査では、変異ウイルスに関連して死亡リスクが高まる現象が、約2週間後に現れていた。

https://www.cnn.co.jp/fringe/35167658.html

接待問題の東北新社、子会社の衛星放送事業認定 取り消しへ

接待問題の東北新社、子会社の衛星放送事業認定 取り消しへ

記事要約:東北新社から出てきた一連の官僚の接待問題で明らかになった東北新社の外国人持ち株比率。その規定を超えてるのになぜか認可されていたわけだが、それが突然の取り消しとなった。

東北新社の子会社は衛星放送事業認定が消えたので事業継続は困難となった。もっとも持ち株比率の問題なら規定範囲に収めればいいだけだが、この場合はどうするんだろうな。もちろん、日テレやフジテレビなどもやってくれるよな?今がどうなっているかは知らないが持ち株比率の問題が長年放置されているのは明らかにおかしいからな。

>武田総務大臣は12日朝、これまでの調査で、東北新社が事業の認定を受けた2017年1月の時点で、すでに外資比率が20%を超えていたにもかかわらず、20%未満だと事実と異なる申請を行い、そのまま総務省が認定していたと説明しました。

なぜ、超えていたのに認定したのか。まさか、単なるミスとか、舐めたこと言うんじゃないだろうな?

>武田大臣によりますと、東北新社は総務省に対し「当時の外資比率を20%未満と報告したことはミスだった」と説明しているということです。

調べたらすぐにわかることを20%未満と報告したことはミス?東北新社はそのまま解体しろよ。ミスで済まされる軽微な問題じゃないだろう?

>一方、総務省が事実と異なる申請を認定していたことについて、武田大臣は「総務省側のチェックが十分でなかったと考えており、別途必要な対応を検討していく」と述べました。

接待を受けて見返りに認可を認めただけだろう?チェックが十分でなかったのではなくて知っていたんだろう?癒着していたのだろう。総務省の上の官僚は全員、入れ替えるべきの大不祥事だぞ。

【NHKニュース速報 08:54】 接待問題の東北新社 事実と異なる申請 子会社の衛星放送事業認定 取り消しへ

総務省の幹部らを接待していた衛星放送関連会社「東北新社」が4年前、放送法の外資規制に違反した状態だったにもかかわらず、事実と異なる申請を行って衛星放送事業の認定を受けていたことがわかったとして、武田総務大臣は、子会社が継承している衛星放送事業の認定を取り消す方針を明らかにしました。

衛星放送事業は総務省の認定が必要で、申請する企業は、放送法で議決権のある株式の外資比率が20%未満であることが条件となっています。

菅総理大臣の長男が勤め、総務省の幹部らを接待していた衛星放送関連会社「東北新社」は、2017年10月に外資比率が20%を超え、法律に違反した状態だったにもかかわらず、子会社に事業を継承していたことが明らかになり、総務省が経緯を調べていました。

武田総務大臣は12日朝、これまでの調査で、東北新社が事業の認定を受けた2017年1月の時点で、すでに外資比率が20%を超えていたにもかかわらず、20%未満だと事実と異なる申請を行い、そのまま総務省が認定していたと説明しました。

そのうえで「東北新社が2017年1月に受けた認定に重大な瑕疵(かし)があったと判断し、取り消しに向けて必要な手続きを進めていくことにした」と述べ、現在、子会社の「東北新社メディアサービス」が継承している事業、BS4K放送の「ザ・シネマ4K」の認定を取り消す方針を明らかにしました。

武田大臣によりますと、東北新社は総務省に対し「当時の外資比率を20%未満と報告したことはミスだった」と説明しているということです。

一方、総務省が事実と異なる申請を認定していたことについて、武田大臣は「総務省側のチェックが十分でなかったと考えており、別途必要な対応を検討していく」と述べました。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210312/k10012911081000.html

米海軍司令官「中国が6年以内に台湾侵攻の恐れ」 、中国側のコメントは―中国メディア

米海軍司令官「中国が6年以内に台湾侵攻の恐れ」 、中国側のコメントは―中国メディア

記事要約:米海軍司令官が「中国が6年以内に台湾侵攻の恐れ」と述べている。でも、管理人は6年も待つとは思えない。

>報道によると、米海軍のデービッドソン司令官は中国が今後6年以内に台湾に「侵攻」する恐れがあるとして懸念を表明した。中国国防部は1月、「台湾独立」は戦争を意味すると表明している。デービッドソン司令官の発言に対してコメントは。

台湾独立は早く成し遂げたほうがいい。戦争とか脅しているが、今の中国の経済状況ではアメリカと戦争したところで勝てるはずもない。そもそも、中国は世界中にコロナをばらまいたことで世界の敵である。そして、ウイグル人のジェノサイド。大義名分は中国にはない。放置しておけば力を付けられるだけ。相手が弱いうちに叩くのが戦争のセオリーである。それにはまず台湾にアメリカの軍隊を置くことだ。

>【趙報道官】中国は台湾地区問題についてすでに繰り返し立場を明らかにしている。米側の一部の者は台湾地区問題を利用して「中国の軍事的脅威」を誇張し続けている。これは実際には米国自身の軍事費増加、軍事力拡張、この地域への干渉の口実を作るためだ。米側は冷戦のゼロサム思考を捨て、中国の発展と国防建設を理性的に受け止め、米中間の相互信頼及び地域の平和・安定に資することをより多く行うべきだ。

平和・安定に資することをより多く行うなら、中国を潰すことこそが世界中の平和と安定に多大な貢献をするという。日本の尖閣諸島の不法侵入など中国のやっていることが世界中に軍備拡張や防衛力強化を引き起こしていることに自覚ないのか。本当、中国人は厚顔無恥である。

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米海軍司令官「中国が6年以内に台湾侵攻の恐れ」 、中国側のコメントは―中国メディア

中国外交部の10日の定例記者会見で、趙立堅(ジャオ・リージエン)報道官が米海軍司令官の発言に関する質問に答えた。

【AFP通信】報道によると、米海軍のデービッドソン司令官は中国が今後6年以内に台湾に「侵攻」する恐れがあるとして懸念を表明した。中国国防部は1月、「台湾独立」は戦争を意味すると表明している。デービッドソン司令官の発言に対してコメントは。

【趙報道官】中国は台湾地区問題についてすでに繰り返し立場を明らかにしている。米側の一部の者は台湾地区問題を利用して「中国の軍事的脅威」を誇張し続けている。これは実際には米国自身の軍事費増加、軍事力拡張、この地域への干渉の口実を作るためだ。米側は冷戦のゼロサム思考を捨て、中国の発展と国防建設を理性的に受け止め、米中間の相互信頼及び地域の平和・安定に資することをより多く行うべきだ。

https://www.recordchina.co.jp/b873324-s6-c100-d0189.html

【IOC】中国製新型コロナワクチンを東京オリンピック出場選手らに供給へ

【IOC】中国製新型コロナワクチンを東京オリンピック出場選手らに供給へ

記事要約:IOCが中国製新型コロナワクチンを東京五輪出場選手らに供給するとか、極めてふざけたことを述べている。確かに選手にはワクチン接種は義務づけるべきだが、中国製のワクチンなどいらない。IOCはあたまおかしいのか。そんなの接種したところでたいした効果ないだろう。しかも、中国製のワクチンはブラジルの変異種には効果ないと出てきたじゃないか。

>バッハ会長は、「オリンピック精神の連帯だ」と中国オリンピック委員会からのワクチン提供申し出を歓迎しながらも、IOCとして費用負担して、購入する考えを示しています。IOCは、東京オリンピックに参加する選手についてワクチン接種を義務化しない方針ですが、選手らの接種自体は推奨しています。

そんなものはいらないわ。さっさと捨ててしまえよ。武漢肺炎だぞ。中国とWHOが世界中にばらまいたウイルスでこんな最悪な状況になったのに、なんで中国が救世主みたいな振る舞いなのだ。IOCはその腐った脳みそを治せ。

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【IOC】中国製新型コロナワクチンを東京オリンピック出場選手らに供給へ

IOC=国際オリンピック委員会のバッハ会長は11日、中国から、東京オリンピックに参加する選手などに向けた新型コロナウイルスワクチンの提供の申し出があったと明らかにしました。

バッハ会長は、「オリンピック精神の連帯だ」と中国オリンピック委員会からのワクチン提供申し出を歓迎しながらも、IOCとして費用負担して、購入する考えを示しています。IOCは、東京オリンピックに参加する選手についてワクチン接種を義務化しない方針ですが、選手らの接種自体は推奨しています。(11日22:08)