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韓国経済、朴槿恵大統領の「アポロ計画」、時間と予算、さまざまな危険を孕む計画

韓国経済、朴槿恵大統領の「アポロ計画」、時間と予算、さまざまな危険を孕む計画

記事要約:韓国が2020年までに自国のロケットで「月探査」を行うという夢の2020年計画。それに対して時間と予算が合っていないという記事だが、そんなことは誰の目でも明らかだった。そもそも韓国は独自でロケットを打ち上げる技術がない。ロシアに3回ほど韓国であげてもらったに過ぎない。そんな韓国が自国のロケットで月探査を目指す遠大すぎる計画に「失敗」の文字しか見えない。

でも、管理人は失敗するとわかっていても、それが後の宇宙技術への向上に繋がるならそれほど悪くはないと思う。自国でロケットやエンジンを開発し、それを次に繋げるのは技術向上には大事なことだ。ただ、NASAから技術提供を受けてその通りにロケット作って月に行くとかいうのはただのプラモデルと変わらない。試行錯誤が圧倒的に足りないからだ。

もちろん、有人で宇宙へ出るのだから韓国人パイロットも必要になるわけだが、その前にロケット打ち上げ時点で計画は挫折すると考えているので、管理人はそこまで考えていない。もっとも、韓国の場合はどう考えても核ミサイルや弾道ミサイル技術への転用を見越してのロケット開発なんだろうな。韓国が平和的に宇宙へ行くなんて発想があるわけもない。

最も2020年までに韓国経済が破綻している可能性の方が高いのだが。

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韓国経済、朴槿恵大統領の「アポロ計画」、時間と予算、さまざまな危険を孕む計画

「2020年、月に太極旗をはためかせる」――。韓国の朴槿恵大統領がかかげたこの公約の実現を目指し、月を探査する無人探査機と、それを打ち上げるロケットの開発が進んでいる。

「朴大統領のアポロ計画」ともいうべきこの計画は、果たして実現するのだろうか。

前回は、計画の概要とロケット開発について紹介した。後編となる今回は、月探査機の開発と、ロケットと探査機の双方がはらんでいる問題について取り上げたい。

◆月周回衛星と探査車(ローヴァー)からなる月探査機

ロケットの開発が進む一方で、月探査機の開発もはじまっている。

現在の計画では、2018年にまず、月のまわりを周回する探査機を打ち上げる。この探査機は質量550kgほどと小型で、韓国の技術で十分開発は可能と みられる。あまり知られていないが、韓国の小型衛星の技術は高く、これまで何機も打ち上げられて運用されており、さらに他国への輸出実績もある。また、月 の周辺の環境は地球周辺の軌道とあまり違いがないため、ほとんどそのまま流用可能である。

今年4月にはこの探査機に搭載する観測装置の選定も行われている。なお、この探査機の打ち上げには、米国などの他国のロケットを使うという話があるが、 詳細は不明である。ただ、2018年にはまだKSLV-IIは完成しないため、他国のロケットを使う以外に打ち上げる方法はない。

また今年2月には、米国航空宇宙局(NASA)と技術協力を行う協定も結んでいる。具体的な内容はこれから話し合われるとされたが、月探査機の通信、追跡などの面で協力を受けることになるという。

また2020年に予定されている月に着陸する探査機と、その着陸から発進し、月面を走行しながら探査する車(ローヴァー)の開発も行われている。このう ちローヴァーはすでに試作機が造られ、地上で走行試験が行われているが、着陸機についてはまだ進展はみられない。着陸機は月面のある場所を狙って、エンジ ンを逆噴射しながら、機体が壊れないようにゆっくりと着陸しなければならないが、韓国にはこの種の宇宙機を開発した実績はないため、大きな挑戦となる。

◆予算と時間、そして政治の「壁」

比較的順調のように見える「朴大統領のアポロ計画」だが、問題は予算と時間、そして政治にある。

まずロケット開発には、2021年の開発終了までに約2兆ウォンの予算が投じられることになっている。これまでのところ、毎年ほぼ満額が投じられているが、そもそも2兆ウォンという数字は、新型ロケットを開発する予算として十分とは言えない。

さらに、2017年12月、つまり今から1年と半年後に試験打ち上げを行うという予定も、開発スケジュールからして厳しい。おまけに完成形のロケットで は、大型エンジンを4基まとめて噴射するクラスタ化という技術を使うが、この技術も韓国は未経験で、一回でうまくいく保証はない。

つまり2017年の試験打ち上げが遅れたり、失敗に終わったり可能性は十分にある上に、それを乗り越えたとしても2019年に行う完成形ロケットの試験 打ち上げで、同じく遅延や失敗が起こる可能性も十分にある。そうなれば「2020年に月に太極旗をはためかせる」という目標は達成できない。

さらに、月探査機の開発にも同じことが言える。まず2018年打ち上げ予定の探査機については、いくら韓国に小型衛星の開発経験があるとはいえ、あと2 年で機体を完成させるのはかなり厳しいだろう。また予算も2015年度はゼロ、つまり予算が付かず開発は一旦止まっており、2016年度になって200億 ウォンが認められたが、もちろん十分ではない。さらに今後、月探査計画には3年間で約2000億ウォンが必要とされるが、その全額が認められるかどうかは、国会の審議の結果による。

韓国メディアでは、「予算さえ付けば予定どおり実現は可能」とする関係者の声が紹介される一方で、「時間が足らない」という声も紹介されることがあり、韓国国内でも2020年という期限を守るのは難しいのではという見方が出ている。

◆焦りの元は北朝鮮と次期大統領選

予算も時間も足らない中で、なぜこれほどまで韓国は焦っているのか。その理由のひとつには北朝鮮への対抗意識があることは間違いない。北朝鮮は、曲がり なりにも自主開発したロケットを使い、人工衛星の打ち上げに2回成功している。ただし人工衛星の技術はまだ未熟なようで、機能していないようであり、この 点は羅老号や他国のロケットで打ち上げられた韓国製の衛星がしっかり機能している分、韓国に一日の長がある。とはいえ、羅老号を手放した今、韓国は自力で 衛星を打ち上げる手段をもっていないため、KSLV-IIの完成を急ぐ気持ちはわからないでもない。

そしておそらく最大の理由は、大統領の意向であろう。そもそも現在の計画は、他ならぬ朴大統領が、当初の計画を前倒ししてまで、2020年に月に太極旗をはためかせると公約に記したところからはじまっているため、安易な計画の修正は体面にかかわる。

また、KSLV-IIの最初の試験打ち上げが2017年12月に行われることが決まっているのも、このときに行われる次期大統領選挙と関係があるだろ う。韓国の大統領の任期は5年で、また再選は禁止されているため、次期選挙に朴大統領が出ることはないが、退任直前の2017年12月にKSLV-IIの 試験打ち上げを行うことで、それまでの実績を印象付けたい狙いがあると考えられる。

しかし、お金とスケジュールの両方で無理をして成功したロケットは、古今東西、例を見ない。とくにロケットは、完成さえすれば韓国の宇宙開発における自 立化につながるだけでなく、商業打ち上げ市場への参入や、より大型のロケット開発への道が広がるだけに、ここは慎重に時間をかけて育てていくべきではない か。

今後、この無理のあると思われるスケジュールのまま計画が進むのか、それともどこかで是正されるのか。そして期限どおり、あるいは遅れながらも完成するのか、それとも破綻するのか。今後の動向に注目したい。

(http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160607-00096634-hbolz-soci)

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韓国経済、中国主導のAIIB、新たに30カ国参加表明で参加国数が100近くに 67カ国のアジア開発銀行(ADB)を一気に追い抜く勢い

韓国経済、中国主導のAIIB、新たに30カ国参加表明で参加国数が100近くに 67カ国のアジア開発銀行(ADB)を一気に追い抜く勢い

記事要約:何故か、まだ発車しない中国主導のAIIB。アジア投資インフラ銀行は新たに参加国が30増えて100近くになるようだ。こういうのは貸す側と借りる側のバランスが大事だと思うのだが、どう見ても貸す側しか増えていない。だいたい、アジアなのに、アフリカの国が参加表明しても意味ないじゃないか。

アメリカと日本が参加しない。欧州は参加するにしても乗り気でもない。でも、参加国は100近くになりました。良かったな。さあ、どうぞ出発してくれ。大体、中国は勘違いをしている。G7サミットにおいて中国は敵対者と認定された。G7相手に中国がいくら寄せ集めの国を100近くもってきても、そんなもので対抗できるわけないだろ。

中国が経済的にGDP規模が第二位になった。確かにそれは大きいものだが、G7の7カ国のGDPと比べたらたいしたものではない。さあ、AIIBの豊富な資金供給とやらを見せてくれ。

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韓国経済、中国主導のAIIB、新たに30カ国参加表明で参加国数が100近くに 67カ国のアジア開発銀行(ADB)を一気に追い抜く勢い

【上海=河崎真澄】中国主導で57カ国が創設メンバーとなって設立されたアジアインフラ投資銀行 (AIIB)の参加国数が、年末までに100近くに増える見通しになった。日本が最大の出資国で67カ国・地域が参加するアジア開発銀行(ADB)を一気 に追い抜く勢いだ。AIIBを実質的に管轄する中国は、国際金融機関の参加国数をめぐって“陣取り外交”を繰り広げ、AIIBへの参加に否定的な日米を強 く牽制する狙いがありそうだ。

中国英字紙チャイナ・デーリー(電子版)が1日までに金立群AIIB総裁の発言として伝えた。新たに約30カ国が参加表明しており、年内にも加盟が決まるという。国名は明らかにしていないが、中近東やアフリカの国々とみられる。

今年1月に業務を開始したAIIBは6月25、26の両日、北京で創設57カ国が参加して第1回年次総会を開く予定で、追加メンバーの承認についても話し合われる見通しだ。

中国とは異なる地域として、香港も承認される予定だ。ただ、台湾は、中国財政省を通じて加盟申請する必要があるとする中国に反発し「中国の一部としての扱 いならば尊厳を損なう」として参加を断念しており、自国だけの政治的な主張を、国際金融機関に持ち込んだ中国に批判が集まっている。

AIIB参加に日米両国はなお否定的。だが、中国の元財政次官でADB副総裁も務めた経験をもつ金総裁は、「近く日本人をAIIBの幹部に任命する予定だ」とも発言した。すでにAIIB事務局幹部に米国人も採用しており、日米の切り崩しを狙っている。

先月開催された主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)でAIIBに参加している英独仏などが、対中圧力で日米と共同歩調に転じたことに中国は反発を強めて いる。一方、今年9月に浙江省杭州で開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議の舞台で、中国は議長国として、先進7カ国(G7)を牽制しながら、 AIIBの豊富な資金供給で新興国を引きつける演出を行うものとみられる。

(http://www.sankeibiz.jp/macro/news/160601/mcb1606011945033-n1.htm)

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【韓国造船危機】韓国造船大手3社、4月の受注ゼロ

【韓国造船危機】韓国造船大手3社、4月の受注ゼロ

記事要約:韓国の造船大手3社、いわゆるビッグ3の4月の受注はゼロだったようだ。4ヶ月間もわずか3隻。しかも、5月以降の見通しも駄目という。順調に造船危機は続いてるようだ。構造調整はたして間に合うのか。間に合っても大規模なリストラは避けられない。

受注を増やすには世界経済の好転が不可欠。その兆候はない。むしろ、中国経済悪化に引きずられて泥沼。風呂敷を広げすぎたのだからさっさと畳むしかない。風呂敷が燃え尽きないうちに。

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【韓国造船危機】韓国造船大手3社、4月の受注ゼロ

現代重工業、大宇造船海洋、サムスン重工業の韓国造船大手3社は4月、船舶受注がゼロだった。造船業界によると、年初来の3社による受注実績もわずか3隻だった。

現代重工業が2月に液化石油ガス(LPG)タンカー1隻、3月にケミカルタンカー2隻を受注したのが全部だ。サムスン重工業は昨年10月以降、受注がない 状態だ。

大宇造船海洋は3月にタンカー2隻を受注したと発表したが、子会社の大宇マンガリア造船所が2014年に受注した船舶の納期を守るため、韓国に建造を回したもので、新規受注とは見なせず、事実上年初から受注ゼロだ。

造船業の好況期に大手3社が四半期に100隻以上を受注していたのに比べると、現在の受注実績は30分の1にとどまる計算だ。

さらに問題となるのは、5月以降の見通しも暗いことだ。受注減少の主因である原油安と世界的な景気低迷には改善の兆しが見えない。

(http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2016/05/02/2016050200585.html)

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韓国経済、外国人持ち株比率、2年ぶり「最低」=韓国

韓国経済、外国人持ち株比率、2年ぶり「最低」=韓国

記事要約:今週、または来週辺りで米国の利上げがある見方が強いそうなのだが、韓国はその利上げ前に外国人持ち株比率が2年ぶり「最低」となっているようだ。ここでのポイントはまだ利上げが行われていないということ。

つまり、利上げが来れば韓国からさらに外国人投資家が逃げていくことになる。ただ、市場ではわりと織り込み済みではある。例えば、1週間前の市場のデータを見てみると・・・。

日付 KOPI ウォン KOSDAQ 先物 外国人(ウォン)

30日 1991.97 1158.10 688.38 244.85 -5468億←、外国人の大規模資金離脱、人民元SDR入りが決定
01日 2023.93 1158.00 691.95 248.50 1086億←貿易黒字104億ドル突破
02日 2009.29 1164.80 690.32 246.80 -3190億
03日 1994.84 1164.90 690.97 244.60 -2596億
04日 1975.00 1156.50 688.24 241.70 -3597億

このようになっている。当然、今週の外国人が投げ売りしているのでーが続いているわけだ。引き金となったのが中国の人民元のSDR入り。そこから、流れが一気に暴落となった。11日現在、KOSPIは1952となっているので外国人投資家の持ち株比率がさらに下がっている。

2011年 韓国経済危機の軌跡(週間 韓国経済)

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韓国経済、外国人持ち株比率、2年ぶり「最低」=韓国

外国人投資家の売りが続く中、KOSPI(韓国総合株価指数)が1950前後で推移してい る。10日のKOSPIは前日比3.83ポイント(0.20%)高の1952.07で取引を終えた。オプション満期日を迎え、取引終了間際に先物買いが入 り、7営業日ぶりに1950台を回復した。

この日、外国人が3568億ウォンの売り越しとなったが、機関投資家が2302億ウォン、個人が165億ウォンの買い越しとなり、指数は小幅上昇となった。

2日からこの日まで外国人の売り越し額は1兆8526億ウォン。今年に入ってこの日までの売り越し側は2兆725億ウォンと、年間 基準で2011年以来の売り越しとなる見込みだ。

外国人の持ち株比率も2013年9月11日(11.98%)以来2年3カ月ぶりに11%台に落ちた。韓国取引所によると、外国人が8 日現在保有する上場株式は約75億6000万株で、持ち株比率は11.95%であることが分かった。1年前までは17.21%だった。

(http://japanese.joins.com/article/587/209587.html?servcode=300&sectcode=300)

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韓国経済、韓国財閥株「不振」 外国人投資家が敬遠 米有力メディアもダメ出し

韓国経済、韓国財閥株「不振」 外国人投資家が敬遠 米有力メディアもダメ出し

記事要約:9月危機が始まって11日目。株価の方は8日の1206ウォンを超えてから、徐々に上がり、1194ウォンとなっている。為替介入して元に戻したのだろう。しかし、1200ウォンを終値で到達は9月中の目標であったのでそれなりにウォン安が進むのが速かったように思われる。1200ウォンを破られた以上はまだまだこれから下がる要素がある。その辺りは金曜日の結果が出てからだろう。

記事に話を戻すと、韓国財閥株が「不振」らしい。外国人投資家が敬遠しているそうだ。確かに今の韓国株で外国人はかなり投げ売りしている。それが一時的なものなのかは定かではないのだが、米国の利上げが迫る中、韓国が取れる対策はかなり少ない。もっとも業績のほとんどが赤字や低迷なら売られるのは当たり前だが。財閥の構造改革?それはまず無理だ。IMFに管理されない限りは。

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韓国経済、外国人投資家 5カ月ぶりに株売り越し=韓国

韓国経済、外国人投資家 5カ月ぶりに株売り越し=韓国

記事要約:最近、韓国市場において、外国人投資家が売り越している。今までは買い越しだったのに流れが変わってきたのかもしれない。もっとも、韓国経済に手を叩けるような好材料はない。外国人投資家は韓国から逃げようとしているのか。ウォン高は1060ウォンでなんとか食い止めているのだが、年末なので取引規模は少ない。KOSPIのほうも2000を切ったがそれほど一気に下落するような感じではない。注意深く見てはいるがしばらくは大した値動きはしないだろう。

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韓国経済、外国人投資家がサムスン電子株を大量売り、投機勢力が介入か

サムスン電子株を外国人が半分以上を購入していることは周知の事実ではあるので、そこに投機勢力が介入するのはむしろ自然の流れだと思われる。なぜなら、サムスンの将来性においてスマホを除けば何もないという結論が出ているからだ。この辺りが日本企業のソニーや日立とかと異なるところだ。それが良いかはどうかはともかくとして、市場の成長法則を覆すことはできない。

一度、爆発的に普及したものが再び、爆発的に普及することはあり得ない。なぜなら、その時点で需要を満たすからだ。つまり、LG電子が55型の液晶テレビを日本に導入したと思ったら、もう4Kテレビが続々と売りに出されていた。ただ、4Kテレビが消費者のニーズに合うかは異なる。映像は綺麗だが4Kテレビが欲しいとおもうほどのことはない。

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