【患者の最期の言葉は『バカな』『ありえない』ばかりです】 「単なる風邪」死者25万人超のアメリカが抱える悩み

記事要約：新型コロナウイルスの感染が世界中で拡大する中、アメリカは25万人超の死者を出した。管理人は当初から述べているが、単なる風邪ではないからな。新型コロナウイルスが世間一般で認識されたのは1月ぐらいだろうか。あれから11ヶ月ほど経過しているが、結局、恐れていた第2波も、第3波もやってきた。

マスクを義務づけしなくても着用する日本人なら、パニックにはならないと思いながらも、ここまで来たわけだが、世界はボロボロである。累計感染者は5675万人を超えて、死者は135万人である。アメリカの死者25万人超ということはおよそ2割はアメリカ人が死んでいるのだ。これでコロナはただの風邪？インフルエンザの方が死んでいる？いい加減、人類はコロナウイルスが未知ものであることを再認識すべきだろう。

＞アメリカでは新型コロナウイルス感染の再拡大が止まらず、新規感染者数は10日連続で10万人を突破しました。死者数が25万537人に上り、去年の脳卒中と自殺、自動車事故による死者数の合計を上回る数となっています。

アメリカの惨事は日本でも例外ではない。感染者が増えれば増えるほど重症や死者の数は増える。日本政府はマスク会食でなんとかするなんてことが本気でできると思っているのかは知らないが、管理人はおすすめしない。経済は確かに心配だが、コロナが長引けばさらに経済苦も増えていくという。特に医療崩壊だけでは絶対に避けなければいけない。

＞医療従事者たちへの二次感染も歯止めが効いていません。医師・看護師不足が懸念されるノースダコタ州では、無症状ならそのまま医療現場で働き続ける事が認められました。ただ、それは新たな感染拡大と隣り合わせです。

もはや、無症状なら感染者でも働けまでノースダコタ州は追い詰められているわけだ。こんな光景が日本で出てくる前に政府や自治体は手を打ってほしいのだが、GOTOを本当に止めないつもりなのか。さすがに来年のGWまで継続とか、あほなこといってたら、最悪な事態になるかもしれないぞ。しかし、アメリカ人て馬鹿ですよね。未だにコロナウイルスの存在を認めてないとか。

＞収束の兆しが全く見えていないアメリカは、別の悩みも抱えています。新型コロナウイルスの存在を、いまだに認めない人が多くいるのです。サウスダコタ州の看護師、ドーリングさん：「一番つらいのは、患者が新型コロナ感染を信じずに、いまだに別の答えを求めてくることです。患者の最期の言葉は『バカな』『ありえない』ばかりです」

最期の言葉がこんなのでいいのか。コロナを信じなくても、コロナで死ぬ。

＞イリノイ州、エザイク公衆衛生局長：「いまだに『新型コロナは嘘』『単なる風邪』『陰謀だ』と言う人がいますが、結論を言うと新型コロナは現実です。嘘を糾弾し、真実を語っていくしかありません。『新型コロナは現実で、あまりに多くの死者が出ている』と」

真実を語るか。信じなければ感染しないわけでもないからな。

【患者の最期の言葉は『バカな』『ありえない』ばかりです】 「単なる風邪」死者25万人超のアメリカが抱える悩み

アメリカでは新型コロナウイルス感染の再拡大が止まらず、新規感染者数は10日連続で10万人を突破しました。死者数が25万537人に上り、去年の脳卒中と自殺、自動車事故による死者数の合計を上回る数となっています。

医療従事者たちへの二次感染も歯止めが効いていません。医師・看護師不足が懸念されるノースダコタ州では、無症状ならそのまま医療現場で働き続ける事が認められました。ただ、それは新たな感染拡大と隣り合わせです。

ノースダコダ州看護師連盟、ジョンソン会長：「感染した看護師が復帰しても、感染していない職員・ボランティア・家族・患者と空間を共有せざるを得ません。それでは感染していない人を守れるわけがありません」

ノースダコタ州はさらに、これまで頑なに拒否してきたマスク着用の義務化に、ようやく踏み切りました。ノースダコタ州、バーガム知事（共和党）：「状況は変わった。我々も変わる必要がある」

収束の兆しが全く見えていないアメリカは、別の悩みも抱えています。新型コロナウイルスの存在を、いまだに認めない人が多くいるのです。サウスダコタ州の看護師、ドーリングさん：「一番つらいのは、患者が新型コロナ感染を信じずに、いまだに別の答えを求めてくることです。患者の最期の言葉は『バカな』『ありえない』ばかりです」

イリノイ州、エザイク公衆衛生局長：「いまだに『新型コロナは嘘』『単なる風邪』『陰謀だ』と言う人がいますが、結論を言うと新型コロナは現実です。嘘を糾弾し、真実を語っていくしかありません。『新型コロナは現実で、あまりに多くの死者が出ている』と」

https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000198972.html