日別アーカイブ: 2025年1月16日

中居正広スキャンダルでとうとう「黒船襲来」フジサンケイグループに大激震

ああ、これはヤバいわ。確かフジテレビの韓流ごり押しを批判して日本では珍しい抗議デモが起きたときにどこかのタレントが「嫌ならみるな」とか述べたよな。こちらはゴチは好きだったんだが,その後ぐらいから地上波を一切見なくなったので、今,テレビがどんなことになっているか知らない。

しかし、ネットニュースを見ていると韓国の現職大統領逮捕されるよりも、仲居スキャンダルの方が圧倒的に注目されている。韓国の大統領逮捕の扱いがどれだけ日本人にどうでも良いのか。痛感させられてしまったわけだが、取り上げた理由はそれじゃない。

なんとフジテレビが倒産危機である。ええ?なんでそんな突拍子もない話になるんだって?ジャニーズや松本の件で性接待というのがどれだけ世紀のスキャンダルになるかはご存じだろう。こちらは仲居がどうなろうがどうでもいいのだが、問題はフジテレビが女子アナの献上していた事実を把握していて、黙認していたのならフジテレビは倒産必至であるということ。

つまり、これはもうただの有名個人のタレントのスキャンダルではないのだ。フジテレビは仮に知っていたのなら謝罪どころでは済まない。地上波放送から禁止されるぐらいの危機である。

そして、それを危惧した米ヘッジファンドのフジテレビの2位の大株主が動き出した。これはもうそうとうヤバイ。というより、こちらが芸能ネタとしてスルーしていたのを取り上げてる時点でやばさは伝わるだろう。フジテレビさん。嫌なら見るなもできなくなりますね?だってフジテレビがこのままだと消えるんですから。ああ、大丈夫。電波停止になっても不動産として生きていけばいいじゃないか。

しかし、フジサンケイグループも飛びか。ああ、なんだろうな。これも時代の流れだ。人は時代の流れに逆らってはいけない。悪質な芸能界の風習があるならそれは根絶しないといけない。しかし、なんで大物芸能人ってこんなクズしかいないだろうな。

では、記事を引用しよう。

中居正広の高額示談金トラブルをめぐり、とうとう黒船が襲来した。フジテレビの株式約6%を保有する第2位の株主で、世界的に「物言う株主」として知られる米ダルトン・インベストメンツとイギリスの関連会社が、フジサンケイグループの持ち株会社フジ・メディア・ホールディングスに、第三者委員会の設置を要求する書簡を1月14日付で送ったことが明らかになったのだ。

日本経済新聞と朝日新聞、読売新聞がこの問題を報じるや、1月15日のフジ・メディア・ホールディングスの株価は急落している。ダルトン社は次のように指摘している。

「中居正広氏をめぐる騒動に関連する最近の一連の出来事は、単なる芸能界の問題にとどまらず(フジテレビが)コーポレートガバナンスに深刻な欠陥があることを露呈している」

一連のトラブルへの対応が報道機関としてだけでなく、上場企業として視聴者や株主の信頼を損ねたとし、第三者委員会の設置と事実関係の解明を求めたのである。フジテレビ社員がこのダルトン・ショックについて語る。

「ダルトン社が真相究明を求めたことでフジテレビはもちろん、ニッポン放送、産経新聞社にまで大打撃を与えるおそれが出てきました。中居がナメた声明文を発表した翌日、港浩一社長が社員に送ったメールもヒドかった。

特に不信感を招いたのが『フジテレビは社員を守る温かい会社でありたい。社長として全力で皆さんを守ります』という一文でした。『最初から社員を守っていればこんな騒動にならなかった』『どうせ守るのは週刊誌で実名報道された幹部だけ』と、社員の反応はいたって冷ややか。報道や情報番組の制作現場からは『三菱UFJ貸金庫窃盗事件などの取材もやりにくい』との声が上がってます」

ダルトン社は今年6月のフジ・メディア・ホールディングス株主総会で、フジ傘下のサンケイビルといった不動産やその他の資産を切り離し、効率経営の改善を要求するとみられていた。フジ・メディア・ホールディングスは2024年3月期の純利益が、前期比23.2%減少。同期最終赤字45億円を抱えた産経新聞やニッポン放送にも影響が及ぶ、と前出の社員が続けて言う。

「今年の株主総会でダルトン社がどんな改善要求を突きつけてくるか戦々恐々としていた矢先に、中居の示談金トラブルが発覚した。フジテレビと週刊誌の主張は食い違っており、どちらかが間違っている。第三者委員会の調査結果によってはスポンサー収益が減少、ダルトン社もより態度を硬化させ、株主代表訴訟やそれ以上の強権を発動するかもしれません」

風雲急を告げる中居スキャンダルで、新たな火ダネの爆発はあるのか。

中居正広スキャンダルでとうとう「黒船襲来」フジサンケイグループに大激震

上場企業として視聴者や株主の信頼を損ねたとし、第三者委員会の設置と事実関係の解明を求めた。

ここまで行けばただの芸能スキャンダルじゃないんだ。立派な経済ネタなんだ。つまり、こちらの管轄範囲に入ってくる。個人のタレントが何しようがどうでも良いが、それを知ってて黙認していて、しかも、自社の女子アナという社員すら守れないクズテレビが倒産するのは当然ですよね。

性接待など、こんなことは絶対にあってはならないからな。それを知っていて黙認していたとなればジャニーズレベルの世紀のスキャンダルだ。

韓国証券市場ウォンニャス速報 開幕は1460.0 ユン氏逮捕や米CPIで乱高下w

韓国証券市場ウォンニャス速報 2025年1月15日10時33分。韓国の現職大統領である尹錫悦は逮捕された。韓国史に初の現職大統領逮捕であり、おそらく今後はあり得ないと思われる世紀のイベントであった。世の中にはあり得ないと思うことが、韓国では稀に良くある。本来、不逮捕特権というもので守られている大統領を逮捕するのは至難の業である。しかし、内乱罪だけは別なのだ。

ユン氏は談話で違法逮捕だと主張しているが、内乱罪で捜査している数万の警察や検察などの関係者を侮辱する言葉である。誰が見ても内乱罪の首謀者である。証拠はいくらでもある。

そもそも違法逮捕といいながら捜査協力に応じない。出頭も拒否しておいてよくいえたものだ。自分が潔白と思うなら堂々としていれば良かったのだ。最後まで見苦しい醜態を国民や世界にさらして韓国経済を地獄に追いやった。その真の意味を韓国人が理解するのはもう少し先だろう。でも、これだけは断言する。これで終わりではない。彼は完全に国を二分させた。既に各国は内戦に突入したとみている。

動画時間が限られているウォンニャス速報でネタばらしをしている場合ではないか。では、今日の開幕から見ていこうか。スタートは1360.0。

チャートをどうぞ。

米CPI発表前でヘッジファンドが様子見。だから今日は1450ぐらいあげてきてもおかしくなかった。ユン氏の逮捕はチャートを見る限りでは織り込み済みだった感じなのか。そんなに大きな影響はない。

朝から1360付近で攻防が続く。本当、静かな動きと言えばいいのか。大して変動がない。15時半の結果は1461.2。2.0ウォン高。このように朝と夕方ぐらいまでほぼかわりない。だが、大きく動いたのは22時24分頃だ。米CPI発表でだ。結果を軽く見ておこう。

米労働省が発表した12月消費者物価指数(CPI)は前月比+0.4%となった。伸びは予想通り、11月+0.3%から拡大し3月来で最大となった。前年比では+2.9%と、11月+2.7%から伸びが拡大し7月来で最高となった。

一方で連邦準備制度理事会(FRB)がインフレ指標として注視している変動の激しい食品やエネルギーを除いたコア指数は前月比+0.2%と予想外に11月+0.3%から、また、前年比でも+3.2%と11月+3.3%から鈍化し、それぞれ7月来で最低、8月来で最低となった。

さて、このニュースはわりとサプライズだ。なんとCPIは予想通り上昇したが、コアCPIは予想外に鈍化しているのだ。つまり、インフレは鈍化している。だからドルが売られている。ウォンもその通りに反応している。ウォンニャス速報というか。為替レートを見るときに注目されている指標を知るのはとても重要だ。大きく動く可能性が高いからだ。

夜の22時半頃、ウォンは1451ウォンまで急上昇。しかし、好材料でも1450を奪還できない。これをどう見るのか。やはり、韓国の大混乱が意識されてそうだな。朝の6時前には1454ウォンだ。結果的には好材料でたのにフルボッコだ。

次はドル円だ。

ドル円もウォンと同じような動きだ。ただ、これはPPIが先に発表されたのでCPIは鈍化予想できたこと。だから円は急騰である。158円から156円だ。朝の6時には156円45銭。

■2025年1月15日の韓国証券市場

コスダック指数 6.43ポイント▼ 711.61(終値)
総合株価指数 0.59ポイント▼ 2496.81(終値)
ウォン・ドル相場 2.0ウォン高 1461.2(午後3時半現在)