2月12日22時半、アメリカの米CPIが発表された。これによってアメリカの物価が思った以上に下がってないことが裏付けされてしまった。ただ、これは前日にパウエル議長が利下げを急がないという発言からも予測はできたので、米CPIが発表前に円やウォンは大きく売られている。
ウォンは必死に大規模介入してなんとか1450ウォン付近に抑えてるが、円のほうは152円から155円目前まで落ちた。日銀の利上げ観測でせっかく150円目前だったのに、アメリカの利下げ観測交代で円安が加速したことになる。本当、為替のドル円の動きだけは読めないよな。
しかし、こうなってくると今後の米利下げは極めて慎重にならざるを得ない。今年で利下げは年2回を予定されているが、本当に2回あるかも怪しくなってきた。
まずは米CPIを確認しておこう。
[ワシントン １２日 ロイター] – 米労働省が１２日発表した１月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年比３．０％上昇した。前月比では０．５％上昇し、２０２３年８月以来、約１年半ぶりの大幅な伸びを記録した。共に予想を上回り、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げを急がない姿勢が裏付けられた。
市場予想は前年比２．９％上昇、前月比０．３％上昇。２０２４年１２月は前年比２．９％、前月比０．４％上昇していた。
変動の大きい食品とエネルギー成分を除くコアＣＰＩは前年比３．３％上昇、前月比０．４％上昇。共に予想を上回って上昇した。昨年１２月はそれぞれ３．２％、０．２％上昇だった。
コアＣＰＩは１月に高くなる傾向がある。
ＣＰＩ上昇の一部は、企業が年初に値上げを実施したことを反映しているとみられる。また、輸入品に対する関税の引き上げを予想して、企業が事前に価格を引き上げていた可能性もある。
これはインフレを招くと批判されているトランプ大統領の輸入関税推進に対する警告となった。経済を過剰に刺激する恐れのある減税、労働力不足や企業のコスト上昇につながる不法移民の大量送還など、トランプ政権の政策を危うくする恐れがある。
キャピタル・エコノミクスの北米首席エコノミスト、ポール・アシュワース氏は「トランプ大統領が広範囲にわたって関税を課す方針を示していることがインフレ高進につながる可能性がある。ＦＲＢは今年、利下げを再開しないだろう」と述べた。
食品価格は０．４％上昇した。１２月は０．３％上昇だった。中でも卵の価格は１５．２％急騰し、１５年６月以来の最大の値上がりを記録。鳥インフルエンザの発生により卵が不足していることが背景にある。
肉類、鶏肉、魚類のほか、ノンアルコール飲料や乳製品の価格も上昇した。ガソリン価格は１．８％上昇し、天然ガスも１．８％上昇したが、電気料金は変わらなかった。
住宅費は０．４％上昇。帰属家賃（ＯＥＲ）も０．３％上昇した。医療費は０．２％上昇、処方薬は２．５％上昇、医療サービスは０．９％上昇した。自動車保険は２．０％上昇だった。娯楽、中古車やトラック、通信、航空運賃、教育などの価格も上昇した。一方、衣料品は１．４％下落した。
米ＣＰＩ、1月は前年比3.0％上昇 前月比も1年半ぶり大幅な伸び | ロイター
散々、言われてきたことだが世界に一律、関税を課すということはアメリカにとっては諸刃の剣であった。中国製の流入をなんとか抑えたいが、それによって製品価格に上乗せされるのでインフレが加速する恐れがあった。それが現実の数値となって米CPIに出てきたわけだ。
だが、トランプ氏の関税は中国の10％以外、まだ発動すらしていない。関税を課すというだけでメキシコやカナダの25％関税は1ヶ月先送り。鉄鋼やアルミニウム関税25％関税も来月からだったか。つまり、関税効果が数値に出てきてのインフレではないんだ。だから、このまま関税を課していけばアメリカのインフレはさらに止まらず、利下げどころか。利上げまで検討する可能性が出てくる。
なら、トランプ氏が関税を課すのをやめるのか。これも選挙公約なので難しいんじゃないか。当選前からトランプ氏は関税を課すて貿易赤字を解消すると述べていた。実際、それぐらいしないとアメリカの不法移民や合成麻薬の流入問題などの国内情勢や財政は危機的な状況であり、トランプ氏が米経済非常事態宣言を出すほどだ。
非常事態宣言によって各国に関税を課すことを正当化しているわけだが、大きな関税がアメリカのインフレ加速という形て跳ね返ってくる。といっても、安い中国産が市場に流入すればするほど米国企業は価格競争で苦しくなる。関税を課しても、やめても、どちらが最適なのかという答えはない。両方のルートに危険因子がつきまとう。
結局、これはブロック経済に移行するしかないんじゃないか。つまり、世界をいくつか経済圏に分けてその国同士で関税を安くする。ようするに日本が主導しているCPTPPだ。トランプ氏はTPPから離脱したが、このまま中国製品を一律関税で排除するのは難しいと思われる。
そもそも、世界的なドル高で元安なのに中国製品に価格競争力で勝てるわけないんだよな。ただ、これはアメリカだけの問題ではない。日本でも起きている。中国製品の流入が国内産業をどんど破戒していく原因となっている。各国は中国製に関税をかけて対処するが、迂回輸出がある限り、それも中国製排除にはならない。
結局、中国製に市場が食い荒らされていくのだ。例えば、日本ではパナソニックがテレビ事業から撤退しようとしている。家のテレビはパナソニック製なんですが、もう、テレビ事業からいなくなる。これも安価な中国製が日本に入ってきて、日本製が売れなくなったからだ。
パナソニックは事業再編を検討。このままいけば日本の家電は10年以内に中国勢に全て取って代わられるだろう。結局、パイが大きい方が勝つ。もう、テレビそのものがオワコンなのに、未だに殿様商売なんてやっているクズテレビ事業がトドメを刺しに来た。
フジテレビが解体されない場合、もう、日本人はテレビを完全に見限るだろうな。実際、テレビなくても困らないしな。ネットがあれば十分、暇つぶしはできるしな。ゲームは液晶モニター買えばいい。
このように中国の技術向上とダンピング輸出、元安は中華製を破格の値段で世界各国に提供するが、その品質は良いとは言えないので、これが消費者のとって良いことなのか。でも、日本人は中国製のEVにはさすがに乗らないようで、BYDの売上がどんどん失速している。家電まで中華製でも良くても、命預ける乗り物は日本製を選ぶてことだ。
結局、日本で残るのは自動車産業だけなのか。PCも家電も終わってるしな。
さて、トランプ氏の関税の影響は中国を狙い撃ちにするが、何も中国だけの問題ではない。どうやら日本企業の中国撤退も引き起こすようだ。つまり、中国で工場建造し、生産して米国に輸出したら、高い関税が課せられるためだ。実際、円安がここまで長期化すれば、日本企業の国内回帰は必然だろう。
では、記事を引用しよう。
トランプ政権が発動した10％の追加関税に中国が報復関税で対抗しました。このまま、米中の貿易戦争に進展するのでしょうか。
■中国が「報復関税」 貿易戦争へ突入か
中国中央テレビ
「アメリカの関税に対する対抗措置は予定通り実施されます。中国は断固たる措置を取り続けるでしょう」
中国CCTVは、現地時間10日午前0時に、アメリカに対する「報復関税」を発動したと発表しました。
追加関税は、アメリカから中国に入ってくる石炭や液化天然ガスに15％、原油や自動車などに10％となっています。
ちょうど1週間前、アメリカのトランプ大統領が中国からの輸入品に対し10％の追加関税を課したことを受けた措置です。
カナダやメキシコが土壇場で「1カ月延期」となるなか、実際に発動された関税は中国が初めて。今回の「報復関税」を受けて、このまま貿易戦争へ突入するのでしょうか。
■日本企業 関税25％→35％に
日本カノマックス 村上敏樹専務
「今回、中国で生産しているものを日本生産に切り替えていこうと、一部開始をしたところです」
こう話すのは、中国に工場を持つ日本企業です。計測機器などを作っているこちらのメーカーでは、アメリカに輸出する際にこれまでかかっていた25％の関税が、先週から35％に引き上げられました。増えた分の関税は、アメリカにある子会社がアメリカ政府に支払うことになります。
村上専務
「関税で35％かかると、価格自体は上げていませんので、利益率を押し下げることになるから商材としてはもうけが出ない」
今のところは、関税の引き上げ前に駆け込みで輸出したものを在庫として売っているため、実際に負担が増えるのはこれからです。
しかし、米中で関税のかけ合いが激しくなる可能性も見据えて、生産ラインの一部を日本に戻すことにしました。
村上専務
「日本に移転させることで関税については回避できると思っている」
「（Q.今後さらに関税が上がることになった場合は?）米国への販売を一時停止するなんて選択肢はないですから、日本への生産拠点の回帰が加速するということと、東南アジアで生産等を検討していきたい」
■中国外務省 トランプ大統領に追加関税撤回求める
中国の外務省は10日の会見で次のように話しました。
中国外務省
「関税戦争に勝者はなく、両国民の利益を損なうものです。今必要なのは、対話と協議です」
トランプ大統領に追加関税を撤回するよう求めました。
ところが、当のトランプ大統領は、とどまる気配がありません。
アメリカが輸入する鉄鋼やアルミニウムに対し、すべての国に25％の関税を課すことを宣言。また、貿易相手国がアメリカ製品に課しているのと同じ水準の関税を相手国の製品に課す「相互関税」について、11日にも発表すると予告しています。
トランプ政権に中国が「報復関税」 石炭など15％に 日本企業は「中国から工場移転」（テレビ朝日系（ANN）） – Yahoo!ニュース
まるで中国の言っていることが正しいように思えるが、それはあくまでも第三者視点だ。アメリカからすればお前らの中華製品が迂回輸出で入ってくるから邪魔なんだよといいたいわけだ。
しかも、合成麻薬「フェンタニル」を中国が生産して、メキシコやカナダから迂回させて米国に蔓延させている。裏ではそんなことしておいて関税は両国民の利益を損なうものだとか。すげえよな。中国。完全にトランプ氏に喧嘩を吹っかけている。自分らのやっていることを棚に上げての正論である。こちらも関税合戦が両国の利益にならないことは理解している。
しかし、利益よりも守るものがある。それが人の命だ。国民の暮らしだ。何よりも人命が優先されるのだ。中国政府みたいに人民を戦車でひき殺すような連中一緒にするなよ。トランプ氏のアメリカを守りたい。このままではアメリカが壊されるという危機感が強い。実際、中華製は脅威だ。消費者が飛びつきたくなる凄まじい価格で売ってくるからな。
では、ネットの突っ込みを見ておくか。
1．全然効いて無かったら報復関税なんて課さないし、外務省官僚がわざわざ「関税やめろ」なんて言わないだろ定期。
単純に2国間貿易の話に留まらず、中国を製造拠点にしていた企業が別の国に流れる可能性が高まるから焦ってるんじゃねえの？
利益重視で中国に拠点を構えてた企業は自業自得だけどな。
2．中国への関税だから、日本に移せば済む話
中国のために日本が何かする義理も無いしな
3．いつもなら韓国を筆頭に
属国が迂回経路になってたけど
今回は一律で例外無しだからねぇ
4．いきなりアメリカに右ストレート打たれたから、とりあえずジャブを返した。程度の報復関税だけど、今後の経済が不透明になって来たのは間違いない。 今回の追加関税で日本も中国で生産して、直接アメリカへ輸出する方法が取れなくなった。東南アジアへ生産拠点を移行するにもそれなりに時間が掛かるだろう。 日本自体が円安で労働力も割安感がで始めてるから、日本での生産も視野に入れる企業も多そう。東京一極化で地方の土地なんてタダみたいになってるし、そういう場所に工場ができれば、地方活性化に繋がるかも。 まぁ国の政策次第だな。
5．関税問題は抜きにしても、中国での生産は知的財産権の保護が充分で無い事、スパイ罪の適用や日本人をターゲットとした犯罪など駐在員とその家族の身の安全が保証できない場面も多く有る。加えて現地での人件費などの値上がりからメリットも減少している。やはり日本企業は日本での生産に回帰し、メイドインジャパンの高品質に徹するべきである。
6．そもそも中国を大金持ち国家にしたのは大間違いだった 日本企業の多くが中国に工場をもっていて、そこで生産され米国に輸出して儲けてきたが、こんな時代は終わりにしてもらいたい 人件費だって日本人は相当に安い わざわざ中国に出かけて行って物作りをしている場合ではない
7．既に中国への投資は、相互互恵とはいかず、中共の政策指導影響などカントリーリスクが高く、流通経路としても、部品調達としても、工場移転にしてもその依存度を見直す状況にあると考える次第です。中国の市場は大きいですが、自国以外の製品から技術移転させる事を目的とされ、中共資本に転換され競争優位は徐々に失われる。脱中国が、日本への工場回帰へつながるといいなぁ。
8．全くもって、日本の経営者は、先見性がないと言うか、動きが遅いと言うか、いま、こんなこと言ってるようでは、話しにならないと思います。 今回のトランプ大政権の関税上乗せの何年も前から中国リスクは、察知できたはすです。 まあ、生き残れる企業は、一日も早く中国から脱出し、日本国内へ回帰、または、他の国へ拠点を移すべきです。
9．トランプの言っていることはいたってシンプルで、フェンタニルを輸出するな、移民に来るな、ダンピングするな、情報を盗むな著作権を守れ、国内企業、生産能力の向上だ。国内生産向上以外は中国側の問題で、すぐにでも解決できるのにやろうとしない中国のほうが悪い。フェンタニルはアメリカで行き場を失えばもしかしたら日本に来るかもしれない。恐ろしいよ。特に検察は中国人が麻薬を大量密輸しても不起訴にしているから。 対日に関しては貿易関税の代わりに利上げを要求し円高ドル安にする方向になっているので当面は様子見なのではないか。
10．日本企業は中国から撤退するのがいいでしょう 中国の市場は大きいので魅力はあるだろうけど、中国の人件費も上がってきたので工場などは以前ほど美味しい状態ではないと思う
以上の10個だ。
こちらはコロナの時に中国の酷い対応を見て、もう、日本企業は中国とは縁を切る方が良いと断言してきた。それにようやく時代が追いつくのか。いや、遅いんじゃないか。しかも、アメリカが動いてからだ。日本経済を活性化させるには日本企業の国内回帰が重要だ。地域経済への発展のためにも日本企業は戻って国内投資ををするべきなんだよな。
ここまで読めばわかるだろう。ブロック経済対策に移行した方がいいという主張である。この先、中国とは縁を切らないと安い中華製品が国内市場を食い潰す。アメリカが関税をかければ中国で工場を作る旨みが全て消える。しかも、円安で海外の人件費は高騰している。
トランプ氏は関税をかけても、相手が報復しようが構わないと述べた。実際、米インフレが加速する中での強気な発言だが、問題はそこじゃない。インフレしようが、今、中華製の流入を抑えないといけない非常事態なのだ。
だから、トランプ氏のやることは正解ではないだろうが、不正解でもない。それが彼の支持率に大きく反映されている。彼の支持率は52％だ。ほぼ拮抗している。
米国国民が、インフレや景気悪化と引き換えに、麻薬が根絶された平和な社会を勝ち取るか、それともインフレに反対して年々、麻薬での死者を増やすのか。不法移民に仕事を奪われるのか。決断するのは彼らだが、その影響は日本にも大きいということだ。
支持率が下がっていけばトランプ氏だって対応を見直すことにつながるからな。しかし、これを見る限りではバイデン氏が本当に無能だってことがわかるよな。彼は一体何をしてきたんだ。いくら米メディアがトランプ嫌いで偏向報道しまくっても、そりゃトランプ氏が圧勝するよな。
このように米経済や今後の関税が日本経済にもたらす影響はかなり大きい。もちろん、韓国経済にも多大な影響を及ぼすので、これからも注目していくことになる。
しかし、あれだよな。トランプ氏の関税で日本企業は国内回帰。だが、韓国企業は米国内に工場移転。通貨安は同じレベル。でも、これだけ行動に差が出てくる。それがなぜなのか。一番簡単な理由は韓国企業は国内内需だけでは食べていけないからだ。
日本は内需だけである程度、食べていけるが、韓国は領土が狭いので韓国企業は内需だけでは食べていけない。これが韓国を輸出依存経済にしている大きな理由だが、トランプ氏の関税強化で韓国内の空洞化が進み、逆に日本は国内回帰で地域経済の活性化。
まさに日本経済の復活がトランプ関税にかかっているという。しかも、韓国経済は没落する一方だと。
このように見ていけば日本はどんどん人手不足になりそうだが、韓国の場合は逆に有効求人倍率が減っていることがわかった。
記事を引用しよう。
先月韓国政府の求人・求職サイト「ワークネット」が集計した求職者に対する求人数の割合がアジア通貨危機以来26年ぶりに最低を記録した。
雇用労働部（省に相当）が10日に明らかにした。それによると先月ワークネットでの求職者数は47万9000人、求人数は13万5000人で、求職者1人当たりの求人数の割合を示す「有効求人倍数」は0.28にまで低下した。昨年1月と比べて求職者数は6.5％減だったが、求人数はなんと43％（10万1000件）も減少したためだ。今回の求人倍数は、0.23を記録した1999年1月以来、最も低い。
また良質の雇用を意味する雇用保険加入者総数は先月1517万4000人で、昨年1月と比べてわずか11万5000人増にとどまった。クレジットカード大乱直後の2004年1月（前年同月比7万3000人増）以来の少ない数だ。雇用労働部未来雇用分析課のチョン・キョンギ課長は「（良くない）景気心理指標が影響し、企業は採用を先送りしているようだ」とコメントした。
韓国12月有効求人倍数「0.28」…26年ぶりの低水準-Chosun online 朝鮮日報
韓国政府が内需は回復してきていると3年ほど嘘ついていたことが以前に紹介したが、内需は回復どころか、12月の有効求人倍数は26年ぶりの低水準だ。つまり、それは通貨危機レベルの酷さってこと。
昨年1月と比べて求職者数は6.5％減だったが、求人数はなんと43％（10万1000件）も減少したためだ。今回の求人倍数は、0.23を記録した1999年1月以来、最も低い。
朝鮮日報がなんという言葉で強調するほど求人数が減った。例の戒厳令から韓国企業が人材の採用をどんどん見送っていることが数値で出てきたわけだ。ユン氏のやったことでまた酷い結果が現実に出てきた。もちろん、1月はもっと酷いし、2月はトランプ氏の関税でさらに酷い。
あれ？韓国さん。どこまで耐えられるんですかね？これで韓国企業が米移転するんですよね。体力あればいいですね。やめて韓国のHPゼロなのに！トドメ刺さないでくれといわんばかりだ。アメリカは韓国に対する愛はないのか！ねえよ。そんなもの！アメリカファーストだ！
