だから言ったじゃないか。中国製なんて一切、信用してはいけない。特にネットに繋がってるようなIT製品は全てスパイチップなどが組み込まれていると考えていい。だから、そんなものは安いからと使っていれば情報を勝手に抜かれていたり、セキュリティーが脆弱だったりしてとんでもないことになる。
一般人はそこまで重要な情報を持っていないのでたいした問題にはならないが、それを政府や企業のデバイスやで使っているとかになればその企業はいつでも情報を盗まれている可能性がある。
以前、中国製のIT危機にスパイチップが組み込まれていたことが話題になったが、今回は中国製の電気バスだ。なんと中国から遠隔制御が可能だったそうだ。つまり、これは中国製のバスでいつでも同時多発テロを引き起こせるてことだ。そして、それをされても我々には防ぐ手段がないてこと。
いきなりバスが謎の運行を始めてもそれはバスの不具合なのか。どこからの遠隔操作で動いてるとか、運転手がわかるわけないんだ。そもそも普通のバスで遠隔操作されること自体があり得ない。しかし、EVではそうじゃないてっことだ。
最近、車のロックを外すのにスマホ一つで遠隔操作できて凄い。ナイトライダーの世界だとか思ってたが、よく考えれば遠隔相殺できるてことはハッキングされたら車を動かせることになる。IT製品と家電や自動車などが繋がって便利になる反面、それを狙った犯罪に利用されやすくなる。なんでもかんでもネットに繋げればいいてものじゃない。
中華製が安い理由がこういう遠隔制御できるバックドアを仕掛けているからなのか。そこまではよくわからないが、国や企業が中国製のPCやスマホなどIT製品を使うのは止めた方がいいい。以前にファーウェイでバックドア仕掛けられて問題になっていた。
実際、今は全自動掃除機ですら中華製は危うそうなんだが。
では、記事を引用しよう。
北欧で運行中の中国製電気バスについて、メーカー側が遠隔でアクセスできることが判明し、ハッキングなどセキュリティに対する懸念が高まっている。欧州電気バス市場でシェアトップを占める中国バスメーカー、宇通（Yutong）が製造した電気バスだ。
ノルウェー最大の公共交通事業者ルーターは先月28日、中国製電気バスに深刻なセキュリティホール（脆弱性）が見つかったと発表した。今年夏、宇通製電気バスとオランダ製VDL電気バスを対象にセキュリティテストを行ったところ、宇通の電気バスにルーマニア製SIMカードが搭載されていることを確認したという。
ルーターによると、中国メーカー側は該当のSIMカードを通じて遠隔でソフトウェア更新をインストールする権限を有していた。さらに、その過程でバッテリーや電源供給制御システムにアクセスできると判断した。ルーターは「理論的には、メーカー側がこのバスを運行停止や機能不能の状態にすることができる」と付け加えた。ノルウェーでは全国で電気バス約1300台が運行しており、そのうち約850台が宇通製だ。
今回のことは外部からの遠隔制御により、情報窃取や走行中の突発的な運行停止など、公衆の安全を脅かす事態が発生する可能性があることを意味する。中国製電子機器に対しては既に各国で「バックドア」疑惑が繰り返し取り沙汰されている。バックドアとは、機器内部の隠れた機能を通じてデータを窃取したり遠隔操作したりできる技術を指す。
デンマーク最大の運輸会社モビアも、関係当局から宇通電気バスが遠隔で制御され得るとの案内を受けた。5日、英紙ガーディアンによると、デンマーク緊急事態管理庁はモビア側に対し「電気バスにはインターネット接続システムやカメラ、マイク、衛星測位システム（GPS）などのセンサーが搭載されており、これらがバス運行に障害を引き起こし得る脆弱性として悪用される可能性がある」と説明したという。
ガーディアンによると、モビアは中国製電気バスを計469台運行しており、そのうち262台が宇通製だ。モビア側は「先週になって初めて、電気バスのソフトウェアシステムが遠隔で作動停止させられる可能性がある事実を認知した」とし「これは中国バスだけの問題ではなく、中国製電子装置を内蔵したあらゆる種類の車両や機器に共通する問題」との見解を示した。
宇通側はガーディアンに対し「当社の車両は、運行されている地域の法令や規定を厳格に順守している」と説明した。また、電気バス関連データはドイツ・フランクフルトのアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）のデータ保管センターに保存されると明かし、該当データは「車両のメンテナンス、最適化、サービス改善など顧客のアフターケアを目的としてのみ使用され、顧客の承認なく誰も閲覧やアクセスはできない」と説明した。
宇通は中国のバスメーカーの中でトップを誇る企業だ。本社のある河南省鄭州に2012年に完成した60万平方メートル規模のエコカー工場では、年間3万台の電気バスや水素バスなどを生産することができる。宇通グループのホームページによれば、これまで60カ国以上に計11万台の車両を輸出してきた。イタリアメディア「サステイナブル・バス（Sustainable Bus）」によると、宇通は今年上半期の欧州電気バス市場でシェア1位（16％）を占めた。
ルーターやモビアが運行する電気バスで、実際にハッキングを受けた事例はまだ確認されていない。ルーターは今後、電気バスの調達過程でセキュリティ基準を厳格に適用し、ハッキングを阻止するファイアウォールを開発するとともに、当局と協力してサイバーセキュリティ要件を強化する計画だと述べた。デンマーク緊急事態管理庁も「この分野を継続的に監視し、追加で他機関との協力が必要かどうか判断している」とガーディアンに説明した。
ニュースは以上。
本当、中国製ってこんなのばかりだよな。
ハッキングを阻止するファイアウォールを開発とか。そういうのはいたちごっこになるだけなんで、最初から中国製の利用を禁止する法が早い。なぜなら中国製の電気バスだけじゃないからだ。
中国製電子装置を内蔵したあらゆる種類の車両や機器に共通する問題とか書いてある。つまり、中国製ならなんらかのバックドアが仕掛けられており、それらで何かしら悪事を働こうとしている。遠隔操作できる時点で怪しいし、中国企業の言い分も信用できない。
しかし、欧州にも確実に中国製の魔の手が進出しているよな。シェアがどんどん拡大しているてことはそれだけ安いんだろうな。そもそもバスを年間3万台製造できるてメチャクチャだよな。3万割る365ということで、1日で82台ほど生産している計算となる。いやいや、これはないわ。1日でバスが82台も生産できるておかしいだろう。
どう見てもまともな品質チェックなんてしてないよな。従業員がいくらいるか知らないが、でたらめな生産台数である。
では、ネットの突っ込みを見ておくか。
1．イギリスでは外務省の車から発信機出たとかで中国関連は全部使わなくなったとか記事が去年くらいにあったしな。
2．中国と敵対したら運行できなくなる、もしくは暴走させて混乱させられる危険がある。
3．だから中国は必死に中華EVを世界に売りたいのか日本市場も赤字と分かっててev軽を導入すると言ってたもんな。
てか中国はテスラとか走行禁止の場所とかあるもんな
4．ま 本来の使い方は、性善説に基づく、メンテナンス（各部の稼働時間管理）故障時の即時対応とかが目的だったんだろうけど
性悪説の中共では、そうしないと、あかんのやわ
もちろん、中華製バスが、性善説対応しているなら別の話だが、運用している人間の質によるものだわな
5．車やバスも遠隔操作怖いけど、航空機や船なんかも下手したら兵器になるよね。
6．大阪メトロで中国製EVバスのハンドルが効かなくて中央分離帯に衝突した動画あったなぁ
事故は運転ミスでタイヤがロックされたとか忖度働いたりするのかなぁ
7．中韓に関わると碌なことにならないと、いつになったら分かるのか…
8．どっかのIT技術者が、遠隔停止させられた中華お掃除ロボットを分解、
リバース・エンジニアリングして、どういう仕組で遠隔操作されてるのか
解説してるネット記事を最近見たな
9．アメリカだってワシントンの鉄道車両の購入をそれでやめたんだし
遠隔操作やスパイ行為出来ないと思い込んで信用して購入したの？
ただの馬鹿だよね
日本でも買う企業あるけど全部知っててスパイが買ってるんだし万博のバスもそう
10．セキュリティチェックで発見したねえ。
もっと悪質な仕込み、があったりしてな。
中国本国からの意味不明な文字列、を
受信した途端に、動かなくなる、暴走する
爆発する。。。再奪取イゼルローン要塞だな
以上の10個だ。
ネットの突っ込みでは驚いたじゃなくて知ってた速報になっている。一般人ですら中華製がどういうものかを知ってるのに安いからと飛びつく馬鹿な経営者ら。なんでそんな中華製バスなんて購入しているのか。バスを遠隔操作されてどこかの大使館に突っ込んだりしたらどうするんだよ。仲違いさせるなら中国ならなんでもやるぞ。
我々がテレビや映画に出てくるスパイみたいなことは世界中では日常茶飯事で行われている。SPY×FAMILYというジャンプ人気作品もあるが、超能力、云々はともかくそういう世界は実際に存在しているてことだ。中国製の脅威はシェアを奪っただけじゃ済まないてこと。コンセントにWi-Fiを仕掛けられてるとしたら相当、ヤバイよな。
実際、中国製のPCのウェブカメラにマルウェアが仕掛けられていて、それを遠隔操作で別の誰かがその映像を見ることができるとか。そういう記事もあった。
この手の危機意識は政府や企業のお偉いさんがしっかり身につけてほしいところだが、日本でもハッキングによる被害で工場停止などが普通に起きている。どこだったか。最近でもハッキングによるシステムトラブルで飲料メーカーが生産ストップして商品を入荷できないとかあったよな。
では、ここからは韓国経済の話題だ。
皆さん、忘れているかもしれないが、李在明が韓国で開催されたAPECでトランプ大統領と米韓首脳会談を行い、米関税交渉について合意したと発表した。韓国メディアは米投資3500億ドルと述べているが、実際、トランプさんは米投資3500億ドル＋エネルギー購入6000億ドルだと述べていた。
そして、韓国政府はMOUを今週内で締結して関税が下がるとか述べていたわけだが、実際、すでに一週間経過しても関税を下げたというアメリカの発表はない。つまり、韓国政府の嘘だということ。本当、こればっかりだよな。まあ、現金2000億ドルでも払えないという専門家の突っ込みもあるからな。
今回はそれらを見ていく。
先月29日の韓米首脳会談で妥結した関税・安保交渉の文書化作業が遅れている。韓国政府は当初、「一日から二日後」には合意の結果を記したファクトシートが発表されるだろうと断言していたが、1週間たってもまったく音沙汰がない。韓国政府は「ジョイントファクトシート」の発表に必要な字句作業まで済ませているが、米国側の最終確認が遅れているため発表が遅れている、というのが複数の政府関係者の説明だ。
先週末までは、ジョイントファクトシートの発表日は4日が有力だった。しかし「発表は難しい」と米国から通告され、先送りされている。米国は「政府省庁間の協議が必要だ」としているが、政府は原子力分野の争点をめぐって米政府内に意見の相違があるとみている。アン・ギュベク国防長官は5日の国会国防委員会全体会議で、前日の第57回韓米安保協議（SCM）後に共同声明が発表されなかった理由について、「ファクトシートがまだ完結していない」として、「いろいろと、原子力潜水艦や韓米原子力協定のような諸問題が、米政府の省庁間の調整が必要となるため、時間が少し遅れているようだ」と述べた。
ク・ユンチョル副首相兼企画財政部長官も「経済分野のシートはほぼ終わっており、安保分野のシートさえ終われば、おそらく共にファクトシートにサインすることになるだろう」として、「今、安保分野が議論中なので、（時期は）何とも申し上げにくい」と述べた。
政府は、ファクトシートの発表遅延は新たに合意された原潜に関する内容と韓米原子力協定の改正と関係しているとみている。政府関係者は「米国は『複数の省庁が絡んでいる状況なので、各自の立場を確認するのに時間がかかる』と述べるにとどまっている」として、「今回新たに合意された原潜と、それにかかわる韓米原子力協定の問題だと理解している」と語った。別の関係者は「米国は原子力に関して、交渉の最後に『難癖』をつけている」と述べた。
複数の政府関係者の話を総合すると、李在明（イ・ジェミョン）大統領と米国のトランプ大統領の首脳会談後、安保分野のファクトシートには原潜に関する内容が新たに記されたうえ、それにかかわる韓米原子力協定の改正案も一部の文言を修正しなけれなければならない。
原子力協定に関する内容は、8月の韓米首脳会談を前に両国が暫定合意したファクトシートに記されているが、当時も「改正」という表現はなかったという。その時の安保分野のファクトシートには、「韓国が米国の事前許可のもとで20％未満のウラン濃縮と研究目的の使用済み核燃料の再処理を行う権限を、米国も認知する」という趣旨の文言と共に、両国の原子力協力の拡大の意志が記されたという。
しかし先月29日に李在明大統領が原潜の建造に必要な燃料の供給を米国に要請したことで、協定の改正または別の協定の締結の必要性が生じた。ウラン濃縮と使用済み核燃料の再処理は軍事に転用される可能性がある敏感な技術であるため、米国はこの事案に対して慎重な立場を維持してきた。ひとまず政府は、今週中のファクトシート発表に向けて最大限努力するとの立場だ。
ニュースは以上。
上の文章を読めば李在明が原潜欲しいとか余計なことのべたので、アメリカと別の協議が増えたとか。それで遅れているとか。そういう言い訳にも思える。でも、実際は遅れているんじゃなくて相手にされてないんだろうな。
韓国人からすれば原潜の交渉でMOUが遅れるのは仕方がないとか思ってるんだろうか。そんなものなくても韓国は現金2000億ドルですら払えないのにな。
このように実際は韓国政府のいっていることは何処までも当てにならない。原潜協議がどうとか。アメリカが遅らせているとか。そういうこと書いてあるが、韓国政府は大嘘付きなので信用する情報源にはなり得ない。
重要なのはファクトシートの合意はなされてないということ。そして、韓国の関税は25％のままであること。結局、7月末の合意から何一つ変わってない。おいおい、4ヶ月経過しても何も決まらないとか。
まあ、実際、韓国はアメリカの裁判の結果を待っているのかもしれない。トランプさんの関税は憲法違反だとか出たら、こういう交渉は有利になるとか思い込んでるんだろうか。それは甘すぎると思う。
トランプ大統領が裁判で負けようが別の理由から関税を出すに決まっているからだ。そもそも世界中に関税をかけるのに根拠がないというなら、上位10カ国ぐらい絞れば良いだけの話である。中国の迂回輸出を潰す手段は別に考える必要はあるが。
でも、中華製の危険性はさっき見てきた通りだ。中国製にシェアを奪われたあげく、いつでもテロ行為ができるような危険な自動車やバスを走らせるなんてとんでもない危険行為である。
では、ネットの突っ込みを見ておくか。
1．まず原潜を手に入れる前提の9500億ドルの支払いのうち2000億ドルすら10年分割払いなのにその分割払いにすらグダグダ言ってる状態でアメリカに何を言うつもりなんだ？
2．もう関税25%以下にならないねえw
クリスマスプレゼントに50%
New Year祝いに100%
旧正月祝いに200%
こんな感じかねえwww
3．中国の潜水艦に対抗するための原潜として建造を承認したはずなのに、後から「中国の方から来た」潜水艦に対抗するための原潜となっていたらアメリカも話が違うだろと突っ込みたくなるのも分かる。
4．韓国は工作を駆使してトランプから核燃料を受け取ろうとしてる
ところが核関連法制はトランプ大統領の独裁的認可を認める法律はなく議会、軍、官僚の長期的議論と認可が必要なのでトランプ即決許可はできない
李の核燃料輸出要望の動画は要求の動画であり、これをトランプが即決許可することはできない
当然それがわかってるからトランプはその場で許可していない
韓国は韓国企業が買収した米原潜製造企業がフィラデルフィアで原潜を作る許可は与えた
しかし韓国の原潜保有、韓国内の原潜建造、韓国内の原潜生産、韓国の核保有は一切許可してない
それらは議会、軍や官僚の長期議論と認可が必要で法律上トランプ単独許可ができない
レギュレーション上「議論→審査→検討→認可」が必要で認可に5年かかる
李やトランプ任期中にトップ即決で許可されることはない
トランプ関連のシンクタンク(統一教会系)が韓国の核保有を具申したり
韓国原潜保有や核保有許可のデマを書くオールドメディアがある
そんなものはデマ工作で現体制ではトランプ任期残3年間での核、原潜、燃料の許可はおりない
ここを韓国は誤算して工作してるが一切交渉へ前進できてない
なにより韓国の軍拡は
・対中対決を絶対しない厳正中立である
・台湾支援を絶対しない
・日本攻撃、軍事圧力を示唆する
という軍事同盟の責務を果たさないものだ
この国の核保有の野心は北朝鮮のような制御不可能性と中国へのけん制にならない無駄な軍事援助になる
この支援は対中けん制にならない
対日戦争になる同盟崩壊の危惧にいたる
そもそも対中けん制にしろ中国対立を激化させないため韓国核保有許可という選択は原則ありえない
だからアメリカは韓国の核保有は常にけん制しつづけてきた
韓国がかってに「核保有原潜保有が許可された万歳」と妄想してるだけ
5．そもそも韓国が払える金額でないなら、難癖も何も韓国側が提案したことが問題なんだろ。
アメリカとしてみれば払えるなら考えてやるよ。
アメリカ製造で、核兵器は載せないけどな。
こんな条件で喜んでるから、後頭部殴られたと騒ぎ出すことになる。
6．原潜を手に入れたら核ミサイルもセットで付いてくると国民が勘違いしてるから…
7．韓国が終わる、致命傷の一つは間違い無く
日本空自の早期警戒機に対して、火器管制レーダー波を照射したこと
8．原子力潜水艦なんて話をぶっ込んだもんで
交渉が更にこんがらがってんじゃねえですか？
いやあ、面白い
9．また来年仕切り直しですかねえ
今後も高関税が続く
大変ですねえ
10．難癖もなにも認めたのは米国内で原潜作っていいということだけだし
米国は韓国を信用してない
隠れて核開発はやる米国製ブラックボックス開封する機密流出させる
協定合意守らず手に入れたら技術情報で好き勝手の民族性
武器手に虚勢でチキンレース始める性格は北も南も同類
韓国も北と同じく核ミサイル搭載戦略原潜獲得の最終目的まで突っ走る
そんな両国対峙で朝鮮半島の火薬庫は暴走し米中露にもコントロール効かなくなる
抑止力ではなく核戦争の火種をつくることになる
以上の10個だ。
まあ、実際、韓国をアメリカが信用してないから同盟国なのにセンシティブ国家認定されている。だから、普通に考えて韓国に原潜なんて渡すわけないんだよ。韓国人は原潜だけではなく、核兵器ももらえるとか思ってるが、そんなこと中国が許すわけもない。自分でパンドラの箱をあけてしまったのだよ。
李在明が韓国を滅ぼそうとしていることに韓国人は気づけよ、でなければ取り返しの付かないことに……ああ、もう手遅れか。