中国のレアアース規制にトランプさんが激怒した。そして、中国への対抗措置を次々と表明。なんと対中追加関税は100％である。そこにフェンダニルの件で20％。さらに基本の10％もあるので合計130％になる。

もう、これって以前にあったが「禁輸」ですよね。100％越えたら交易がストップするて言う話がある。もう、米国は中国製品をいらないと述べているようなものだ。

このレアアース輸出規制はアメリカというか。普通の国なら激怒するのは当然の内容だ。それについて詳しく見ておこうか。

記事を引用しよう。

中国政府はレアアース(希土類元素)に対する輸出規制を拡大しました。輸出規制は2025年12月に発効予定で、ホルミウム、ツリウム、エルビウム、イッテルビウムといった元素の輸出が規制されるだけでなく、それらを磁石に加工する技術の輸出も規制対象となります。

アメリカは中国に対する半導体輸出を規制していますが、これに対抗するかのように、中国政府はレアアースの輸出を規制しています。2024年12月には兵器や半導体といった製品の製造に使用されるガリウム、ゲルマニウム、アンチモンといったレアアースのアメリカへの輸出を禁止すると発表。

2025年4月には、さらにサマリウム、ガドリニウム、テルビウム、ジスプロシウム、ルテチウム、スカンジウム、イットリウムといったレアアースが輸出管理対象となりました。これに続く形で、中国の商務省が「国家安全保障上の責務」として、レアアースの輸出規制を拡大すると発表。これにより、新たにホルミウム、ツリウム、エルビウム、イッテルビウムが輸出規制の対象となります。

また、今回の新規制では、レアアースの採掘技術を少しでも使用した製品を輸出する外国企業に対して、政府当局に対して輸出許可の申請が義務付けられました。これにより、外国企業が「中国産のレアアースを微量に含む磁石」や「中国の製造方法で製造された磁石」を輸出するには、当局からの許可が必要となります。

なお、防衛機関には輸出許可が与えられない一方で、半導体製造にレアアースを使用する機関には個別の審査に基づいて輸出許可が与えられることとなるそうです。なお、公衆衛生上の緊急事態や災害救援といった人道支援を目的とした輸出には、輸出許可は不要となります。

中国は世界最大のレアアース供給国であるため、レアアースの輸出を規制すればHDDなどのPC関連製品の製造に影響が及ぶ可能性もあるとテクノロジーメディアのTom’s Hardwareは指摘。

中国がレアアースの輸出規制を拡大、国家安全保障のためHDDなどの材料に対する規制を強化でPC部品供給にリスク

例えば、高密度HDDでは回転するプラッターからデータを読み取るアクチュエーターアームを駆動させるために、ネオジム-鉄-ホウ素磁石を利用しています。このネオジム-鉄-ホウ素磁石を利用したボイスコイルモーターでは、高温下での保磁力を維持するために、ジスプロシウムやプラセオジムを利用しているそうです。そのため、中国がレアアースの輸出を制限すれば、これらを利用する製品のコストと納期に影響を与える可能性が高いとTom’s Hardwareは指摘しました。

また、ディスプレイも影響を受ける可能性があります。LEDバックライトや液晶パネルは、鮮やかな色彩を実現するためにユーロピウム、テルビウム、イットリウムといったレアアースを添加した蛍光体化合物を利用しています。

ユーロピウムとテルビウムはどちらも新しい輸出規制の対象となっているため、ディスプレイのサプライチェーンで使用される数十種類の品目に輸出許可が必要となってしまう可能性があるわけです。もしもそうなれば、ディスプレイメーカーは厳しい状況に陥る可能性があるとTom’s Hardwareは指摘しています。

輸出規制がリサイクルや加工装置にまで拡大すれば、シリコンにも悪影響を及ぶ可能性があります。これは、シリコンウェハーの研磨やガラス仕上げに酸化セリウムスラリーが利用されているためです。

これは目玉となる材料ではないものの、半導体製造工場やパネル組み立てラインの生産フローにおいて重要な役割を担っています。そのため、ライセンスの取得が遅れたり価格が変動したりすれば、「部品製造の遅延はほぼ避けられなくなる」とTom’s Hardwareは指摘しました。

明日突如これらの製品の価格が高騰するというわけではありませんが、「サプライチェーンのしばしば見過ごされがちな部分で、突発的な摩擦が生じる可能性を高めます。磁石や蛍光体は目新しいものではありませんが、交換が非常に困難です。

2025年4月にはHDDメーカーのウエスタンデジタルが使用済みドライブからレアアースを回収するプログラムを開始しましたが、これはまさに今回のような輸出規制に備えた取り組みです」とTom’s Hardwareは記しています。

ニュースは以上。

これを読めばわかるが、レアアースの新たな輸出規制はアメリカだけではなく、世界中に大きな影響を与えるものだ。半導体、ディスプレイなど書いてあるが、中国政府に対して輸出許可の申請が義務付けられた。つまり、中国政府に許可がなければ輸出不可。まさにこれは中国が何処の企業のレアアースを輸出するか、しないかを決めることになる。中国に期限を損ねた企業は許可されないてことだ。

現代の科学技術は様々な原石を加工して物を作っている。だから、その原石一つが入手できなくなれば代用品を探さないといけなくなる。中国のレアアース輸出規制は防衛がどうとか。安全保障がどうとか書いてあるが、実際において世界中の企業が中国の言いなりになる道具に利用しているんだよな。

トランプさんが怒るのは当然だろう。それで新たに対中関税100％増やしたわけだが、問題はそれだけでは何も終わらない。何しろ世界中の株価が為替、仮想通貨などが反応しているからだ。

昨日も少し見たが日経平均先物が－3000円とか酷い落ち込みようだった。ここに公明党連立離脱のニュースもあり、月曜日の市場は台風のような嵐が吹き荒れる事態となっている。でも、日本は休場だ。世界同時株安になりそうなのにお休みというのは助かったのか。単なる嵐の前の静けさでも味わうことになるのか。

アメリカのダウの動きを見ておこうか。ちょっと今日から金融関係のニュースが増えていくと思うので、難しい所はあると思うができるだけ解説するので頑張ってついてきてほしい。

記事を引用しよう。

［ニューヨーク　１０日　ロイター］ – 米国株式市場は、トランプ米大統領が中国に対する関税を大幅に引き上げることを検討していると警告したことを受け売り込まれ、主要３指数は急落して終了した。

トランプ大統領はこの日、 中国がレアアース（希土類）に関連するあらゆる生産要素に輸出規制を課す計画という書簡を世界各国に送っているとし、中国が世界経済を「人質」に取ろうとしていると 自身の交流サイト（ＳＮＳ）「トゥルース・ソーシャル」に投稿。 中国製品に対する関税の大幅な引き上げを検討するとしたほか、中国の習近平国家主席と会談する「理由はない」とした。

トランプ氏の投稿が突然だったため、 市場は不意打ちを受けて動揺。すでに緊張が高まっている米中関係が悪化する恐れがあるとの懸念から主要３指数は急落した。ダウ工業株３０種(.DJI), opens new tabは約８７８ドル下落して引けたほか、ナスダック総合(.IXIC), opens new tabは約３．５％安、Ｓ＆Ｐ総合５００種(.SPX), opens new tabは約２．７％安で終了。ナスダック総合とＳ＆Ｐ総合５００の１日の取引としての下落率は４月１０日以来最大となる。

カーソン・グループ（ ネブラスカ州オマハ）の でチーフ・マーケット・ストラテジスト、ライアン・デトリック氏は「トランプ大統領の投稿が唐突だったため、ボラティリティが極端に高まった」と指摘。「世界第１位と第２位の経済大国の言い争いが再燃したことで、週末を控えまず売って、その後で真偽を確認しようとする心理が働いた」と述べた。

レアアースが懸案となっていることを背景にフィラデルフィア半導体株指数(.SOX), opens new tabは６．３％下落。市場の不安心理を映すＣＢＯＥボラティリティ指数 (.VIX), opens new tabは６月１９日以来の高水準を付けた。

米市場上場の中国株は軒並み急落。中国電子商取引大手アリババ・グループ、中国の電子商取引大手、京東集団（ＪＤドットコム）、格安電子商取引（ＥＣ）サイト「Ｔｅｍｕ（テム）」を展開する中国のＰＤＤホールディングス(PDD.O), opens new tabは５．３─８．５％下落した。

このほか、米半導体大手クアルコム(QCOM.O), opens new tab は７．３％安。中国国家市場監督管理総局（ＳＡＭＲ）がクアルコムによるイスラエルの半導体メーカー、オートトークス買収を巡り、独占禁止法違反の疑いで調査を開始したと発表したことが嫌気された。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を４．３６対１の比率で上回った。ナスダックでも４．９３対１で値下がり銘柄が多かった。

米取引所の合算出来高は２４２億６０００万株。直近２０営業日の平均は２０１億５０００万株。

ニュースは以上。

ダウの急落はトランプさんの対中追加関税100％が大きいと書いてあるが、それよりも重要なのはフィラデルフィア半導体指数がマイナス6.3％も下がったてことだ。レアアース規制が半導体に大きく影響することが、この急落からわかるだろう。

この話を持ってきたのは韓国経済に関わるためだが、これはサムスン電子とSKハイニックスが大ピンチてことだ。米半導体大手クアルコムが売られているということは、月曜に韓国の半導体関連が軒並み急落する可能性が高い。

しかし、先ほど述べた通り、レアアース規制は株が売られただけじゃない。ここに来て仮想通貨が大幅下落。凄まじいロスカットが起きている。これは来週は電車乗るときに気を付けないといけない。

記事を引用しよう。

（ブルームバーグ）： ビットコインが最高値を更新してからわずか数日後、暗号資産（仮想通貨）市場でトレーダーが過去最大規模のロスカット（強制清算）を強いられた。トランプ米大統領の対中追加関税とソフトウエア輸出規制の発表をきっかけに市場のボラティリティー（変動率）が急拡大した。

トランプ氏は10日、11月1日から中国に対し100％の対中追加関税を課すとともに、重要ソフトウエアの対中輸出規制を導入すると発表。これを受け、仮想通貨が急落した。暗号資産データ会社コイングラスによると、この急落が「暗号資産史上最大の清算イベント」を引き起こし、その結果、売りがさらに加速したという。

10日の前から市場の軟調が続いていたが、トランプ氏の発表をきっかけにビットコインは12%強急落。今週、過去最高値の12万5000ドル強を付けたビットコインは、ニューヨーク時間10日夜には11万3000ドルを割り込んで推移した。

コイングラスのデータによると、過去24時間で190億ドル（約2兆9000億円）超相当の建玉が消滅し、160万人以上のトレーダーがロスカットを強いられた。このうち70億ドル超のポジションが10日のわずか1時間内に清算されたという。

ニュースは以上。

1日で190億ドルか。トランプさんの関税が暗号通貨を過去最大の制裁イベントを引き起こした。160満員以上のトレーダーがロスカットを強いられたとある。

さて、ここでロスカットについて解説しよう。金融用語で聞き慣れないかもしれないが、FX取引ではお馴染みというか絶対に避けたいのがロスカットである。チャットGPTさん出番ですよ。

ロスカットとは？ FXや株式などの取引で、損失が一定の水準を超えると、証券会社が自動的にポジションを強制決済する仕組みのこと。目的は、損失がどんどん膨らんでしまうのを防ぐこと！投資家の資金を守るための安全装置なんだ。

どうやって決まるの？ ロスカットは「証拠金維持率」が基準になることが多いよ。例えば、証拠金維持率が100%を下回るとロスカットが発動されることがあるんだ。つまり、預けた資金が必要な証拠金より少なくなるとアウト！

注意点もあるよ！ ・急激な相場変動では、ロスカットが間に合わず、証拠金以上の損失が出ることもある ・ロスカットが発動すると、損失が確定する ・感情に左右されず、冷静な取引を続けるためにも設定しておくと安心。

ニュースは以上。

物は言い様なんだよな。確かにロスカットは投資家の資金を守るための安全装置なんだ。でも、強制的に決裁するから損失は確定してしまうんだよ。株や為替、仮想通貨などは上がったり、下がったりするのだから、持っていれば元に戻る可能性も低いかもしれないがあった。でも、それは消えた。

そして、信用取引で怖いのはレバレッジである。これも聞いておこうか。

投資の世界で「少ない資金で大きな取引をするための仕組み」だよ。例えば、10万円の資金に10倍のレバレッジをかけると、100万円分の取引ができちゃう！

あと省略。

これはそんな難しくない。自分が使える信用資産を何倍や何十倍にして取引するてこと。当たれば自分の資産を遙かに超えたリターンが来るが、外れたら、自分の資産を遙かに超えた損失が発生する。これが信用取引においてロスカットを早める最大の問題点とも言える。

ただ、日本で仮想通貨取引するときはレバレッジ2倍までという制限がある。だから、レバレッジでロスカットするなら規制がない海外での購入がほとんどだろうな。

そして、トランプさんの発言で仮想通貨が急落した。ロスカットは16000人以上だ。レバレッジをたくさん効かせていたロスカットは、数千万円、数億円の損失が発生するのがざらだ。そんな借金が確定して生きていけるのか。だから、電車に乗るときに気を付けないといけないんだ。

金融商品で失った損失はギャンブル行為とみなされて自己破産できないこともある。そこは専門の弁護士さんに相談するしかないが、なかなか自己破産の道は厳しいと思われる。だから、一般人が数億円の損失を1日で抱えて、この先の人生を生きていけるかというと。うん。正直に述べて厳しいだろうな。

では、ネットの突っ込みを見ておくか。

1．4年前の暴落時でも三分の一まで短期間で落ちるからハイレバどころか2倍でも恐ろしい。でもレバ掛けないとコイン枚数を増やせないから1.5倍でしかやってない。

2．12万5000ドルで利確しないで11万3000ドルでロスカットってｗｗｗ
かわいそすぎるやん

3．今までの周期だとそろそろ天井っぽいんだよな
歴史浅いから意味ないだろって話でもあるんだけど、あながち馬鹿にできない

4．ルール発動後、以下を執行します。

１．現物取引を含むすべての未約定注文を取り消し、保有されているすべての暗号資産を売却します。
２．暗号資産を保有されていない、または１の執行により証拠金維持率が回復しない場合に、
保有されているすべてのポジションを強制決済（ロスカット）します。

強制的に地獄を見せられるとか怖すぎ

4．現物ホルダーなら問題ないんだろ？
焼かれたのはレバ掛けしてた連中なだけで

5．ハイレバなんて後がなくて人生捨ててもいい人間がやるものだからな
家族や仕事で将来あるやつがやるもんではない

6．もしかして、株の方がやばいよな。
サナエノミクスで喜んでた信用買いの奴ら、来週、人生なくなるのか

7．まぁこれまで右肩上がりだったのは事実だから危機感なくなってたんだろうな～と
スイスフラン暴落やサンバイオショック見てきた奴は面構えが違う

8．暗号資産でレバレッジとかロスカットあるんだ
為替とは比較にならんくらいの変動すっから
ヤバくないの？

9．アメリカ関税+日本政治の先行き不透明の合わせ技で火曜日は悲惨な事になりそうやな

以上の9個だ。

このように仮想通貨というのは急落することもあるので要注意ていう話なんだが、そもそもビットコイン高すぎるんだよな。それでも1700万あるからな。10％さがっても高いとしか思えないな。

ビットコインに限らず、ダウや日経平均株価もドンドン上がっていたので、この辺りで調整が入るてことなんだろうか。何はともあれ投資は自己責任だ。電車を止めて他人の迷惑をならないようにはしてもらいたいてことだ。

そして、仮想通貨、ビットコインと言えば韓国人大好きなんだよな。つまり、10％急落してロスカット続出者は韓国人が必然的に多いてことだ。

そして、韓国の自殺率がさらに上がっており、世界一となっている。

記事を引用しよう。

【10月04日 KOREA WAVE】韓国の自殺死亡者数が2024年に前年より6.4％増加し、経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で最も高い水準を記録した。統計庁が9月25日に発表した「2025年死因統計」によると、人口10万人当たりの自殺率は29.1人に達し、2011年以来の高水準となった。特に10代から40代までの主要死因1位は自殺であり、深刻さが浮き彫りとなった。

統計によれば、2024年の自殺者数は1万4872人で前年（1万3978人）より894人増加。自殺率は前年より1.8人（6.6％）高まり、OECD平均の10.7人を大きく上回った。韓国の年齢標準化自殺率は26.2人で、2位のリトアニア（18人、2023年基準）の1.6倍に達した。

年代別にみると、30代（14.9％増）、40代（14.7％増）、50代（12.2％増）で上昇した一方、70代（8.7％減）、80歳以上（10.3％減）では低下した。自殺は10～40代で死因1位、50代で2位を占めた。統計庁人口動向課のパク・ヒョンジョン課長は「40代は経済的、精神的、身体的要因が影響したとみられる」と述べた。

死亡者は総計35万8569人で前年より1.7％増加。死因別では悪性新生物（がん）、心疾患、肺炎、脳血管疾患、自殺、アルツハイマー病、糖尿病、高血圧性疾患、肝疾患、敗血症が上位10位を占め、全体の66.7％を占めた。このうちがん、心疾患、肺炎の3大死因で全体の42.6％を占めた。

死因別死亡率（人口10万人当たり）はがん174.3人、循環器疾患134.7人、呼吸器疾患89.8人などが上位。前年より上昇した死因はアルツハイマー病（10.3％増）、肝疾患（7.4％増）、自殺（6.6％増）、交通事故（5.2％増）などだった。逆に新型コロナウイルス（56.8％減）や敗血症（0.8％減）は減少した。

ニュースは以上。

病気で亡くなるのは百歩譲って仕方がないこともあるが、自分から命を奪うという行為はこちらは理解できない。ただ投資やギャンブル好きの韓国人が多いので、ビットコイン大量に買ってレバレッジ効かせて急落。ロスカットして大損失というのも多い。そりゃ、人生やり直すのが不可能な借金を背負って生きていくのは難しい。

韓国はリトアニアよりも遙かに情勢はいいとおもうのに、そのリトアニアを遙かに高い自殺者が出ている。そして韓国では40代までの死因が一番自殺が多いてことはそれだけ競争社会で負けたり、経済苦で自ら命を絶つてことだ。

韓国人の8割は貧困で、勝ち組は2割程度だ。だから、その2割の勝ち組に混ざりたいために良い大学に入って医者になるか。財閥企業に就職するしかない。しかし、それには教育費がかかるので、韓国世帯では世界一の教育費を出している。でも、それだけやっても狭き門を通れず、負けるのが大変なので、それが自殺に繋がるわけだ。

そして、そういう韓国人こそ、一攫千金、人生逆転ゲームに希望を託す。それが株やビットコインなどで高レバレッジを効かせての信用取引だ。しかも、李在明になってからコスピは3500まであがってるので、今、韓国人は投資に魂をかけているころだろう。でも、それが月曜日にナイアガラになる可能性が高い。もう、ビットコインは死にましたが。

でも、ほらまだ市場は始まってない。もしかしたら暴落しないかもしれないじゃないか。サムスン電子とSKハイニックスが助かる可能性だって低いけどあるんだ。蓋を開けてみないとわからないのが市場。

シュレーディンガーの猫である。株価は暴落する可能性は50％。暴落しない可能性は50％。ええ？先物急落で暴落するのは予想できている？まあ、でもどうなるかなんて本当に始まらないとわからないんだよ。

だが、これだけはわかる。月曜は台風のような嵐が吹き荒れる。経済専門に扱うチャンネルとしてはメインのイベントになるだろうな。