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皆様、2025年12月31日。大晦日がやってきた。
こちらは大晦日も記事更新と動画配信する予定なのでいつも通りである。それで、11月から高市総理の発言で中国の反発が続いており、日中対立は激化している。そんな中で、アメリカのトランプさんは中国がレアアース規制1年延期と大量に米国産小麦を買ったことで、表向きには中国との関係を維持しようという意思表示を見せている。
ただし、それは表向きである。例えば台湾に武器売却を承認したのはトランプさんであり、それが2回である。さらに米国議会は台湾との関係強化する法案を成立させて、日本を支持した。裏では中国牽制に着々と動いている。日本のオールドメディが取り上げなくても事実は変わらない。
それで大晦日最初のニュースもその関係だ。これはメンツを重んじる中国としては超激怒案件だろうな。なんとパナマ運河の中国記念碑を撤去したようだ。これは痛い。よううするに中国なんてもういらねえということ。
記事を引用しよう。
【12月30日 AFP】中国は29日、パナマ当局が先週末にパナマ運河への中国の貢献をたたえる記念碑を撤去したことを強く非難した。
記念碑は、運河の太平洋側入り口に近いアライハン市の市長室の指示により、27日に撤去された。
中国はパナマに多額の投資を行っており、ドナルド・トランプ大統領率いる米国は、大西洋と太平洋を結ぶ重要な水路であるパナマ運河の管理権を奪還すると警告している。
中国外務省はX（旧ツイッター）で、「中国は、パナマの地方当局がパナマ運河への中国の貢献をたたえる記念碑を強制的に破壊したことを強く非難する」と投稿。
「この記念碑は、中国とパナマの長年にわたる友好関係、そして19世紀にパナマ地峡鉄道とパナマ運河の建設に携わるために海を渡った中国人労働者の多大な貢献を証明し、たたえるものとして建てられた」と述べた。
市長室は、2004年に建造されたこの記念碑は、損傷により構造的な安全性が低下し「危険」なため撤去したと説明している。
だが、撤去はパナマのホセ・ラウル・ムリノ大統領からも批判された。
ムリノ氏は28日、「野蛮な行為で、正当性は皆無だ」と述べ、「許し難く、非合理的だ」と非難した。
記念碑の撤去に対するパナマの大統領経験者や政治指導者たちの怒りを受け、ムリノ政権は「記念碑を直ちに元の場所に戻す」よう命じた。
トランプ氏はホワイトハウスに復帰して以来、中国がパナマ運河の運営に過度の影響力を持っていると主張し、運河の運営権を取り戻すと脅迫している。
世界の海上貿易の5%が通過する全長80キロのパナマ運河を主な利用者は米国と中国となっている。
パナマ運河は1914年から1999年まで米国の管理下にあり、その後パナマに引き渡された。(c)AFP
ニュースは以上。
記事に鉄橋した理由が危険だからと書いてあるが、そういえば、インフルエンザだから紅白出場辞退した韓流アイドルグループがいたよな。しかも、まだ他のメンバーは出場しようとしているとか。どんだけ日本の金が欲しいんだよ。メンバーのやったことは普通、連帯責任だろう。それがチームメンバーというものだろう。
まあ、クズ韓流アイドルなんかにそういう殊勝な意識はないだろうな。ほら、なんだっけ。ニュージーンズだったか。あそこも凄い揉めてるよな。こちらも韓国芸能については少しはチェックしているが、まさに泥沼という。第三者からすればどちらが悪いのか。よくわからないからあまり首は突っ込まないけどな。
話しがずれてきたが、記念碑撤去だって本来の理由とは違うてことだ。どう見ても中国の記念碑が邪魔なのだ。トランプさんからすればパナマ運河はアメリカのもの。中国はさっさと出て行けということ。
パナマ政権が批判している？こいつらは中国マネーにどっぷりつかってるのか。まあ、どういう理由かわからないけど、危険だったら撤去も仕方ないよな。
では、ネットの突っ込みを見ておくか。
1．そもそもアメリカの為にアメリカが作った運河だからな
他国の土地だから譲っただけで、原状復帰で返還とかしなかったから通行料で潤ってるんだな
2．運営会社はとっくに中共資本に買収されてて、トランプはそんなこと許すはずもなく、オーナーはもう売却に合意してんだが、中国共産党がそれを許さず何だかんだとイチャモンつけてる状況
アメにとっちゃ台湾以上にセンシティブなとこ
3．クーリー（苦力）だっけ、単なる出稼ぎ労働なのに、運河の所有まで主張するのか、、、、、うん、実にチャイニーズらしいわ。
4．上にもあるけど中国としてはパナマ運河を制圧してアメリカの物流を封鎖したいんでしょ
5．トランプは澄ました顔して中国追い込んでる。
以上の5個だ。
上に書いてある通り、中国の侵略が台湾や尖閣諸島だけで終わるはずもなく、アメリカとしては当然、次の動きだって予測している。そして、取られると痛いところをトランプさんは守ろうとしていると。気がつけばパナマ運河を中国が乗っ取ろうとしているのをトランプ政権が食い止めている。
それでは次に行こう。次は中国人観光客がいなくなった京都についてだ。
地元の話だからこの記事には信憑性がわりとあるとわかるんだよな。世界中で中国人観光客が嫌われてるのは本当、マナーが悪いのだ。列に並ばない。両替お断りと書いてあるのに店員にしつこくせまる。道ばたで大声で会話する。そういったマナーの悪さを目の当たりにした地元人が中国人観光客をどう思うかなんて容易に想像できる。
そして、高市総理の発言で中国人観光客の訪日自粛。それによって中国人観光客だらけだった京都の町に変化が起きている。いやあ、でもまだゼロではないからな。むしろ、全員、ぶぶ漬け食わせて帰らせたいわ。
「もう、あんさんらはさっさとお帰りドス！」とかいってな。
記事を引用しよう。
高市早苗総理の対中強硬とも受け取られかねない発言をきっかけに、中国人旅行者の日本旅行キャンセルが相次いでいるが、とりわけ京都ではその影響が大きく、本来は書き入れ時の年末年始に、あらぬ変化が。ビジネスホテルや簡易宿泊所で、１泊3000円から5000円といった破格の値下げが目立っているのだ。
インバウンド需要に翳り、という言葉だけを見ると、古都全体が打撃を受けているかのように思うが、実際に街を歩くと様子は少し違う。京都市内の飲食店関係者によれば、
「中国人の団体は減ったけど、その分、年末年始は欧米人、それも行儀のいい客が増えている」
欧米ではこの時期に長期休暇を取りやすく、円安が追い風となって、日本文化に強い関心を持つ富裕層が京都を選ぶ。彼らは高級旅館や評判の店を事前に予約し、静かに食事を楽しみ、街のルールにも敏感だ。
「大声で騒がないし、ゴミを出さない。チップを置いて帰る人もいる。正直、商売はやりやすいですね」（先斗町の飲食店店主）
確かに年末の京都を歩くと、目につくのは欧米人の個人旅行者ばかりだ。花見小路や先斗町で撮影の際に道を占領することはなく、きちんと端に寄り、撮影禁止の私有地に立ち入ることもない。周囲に配慮しながら、静かにシャッターを切る姿が印象的だ。飲み屋に入っても同様で、大声で騒ぐことはなく、京都らしいメニューを一品ずつ味わいながら、落ち着いた時間を過ごしている様子が目立つ。
つまり今回の混乱で最も苦しんでいるのは、観光客全体の減少というより、中国人団体に依存してきた一部の宿泊施設なのだろう。大量宿泊と低価格回転を前提にしてきたホテルほど、キャンセルが出れば値段を崩すしかなくなるのだ。
ニュースは以上。
こちらも街を歩いていたら、このような光景を何度も見ているので、上に書いてある記事はだいたい本当だ。確かに飲食店で騒いでいた中国人はいなくなった。他の外国人も食事をしている。欧米かどうか。どこから来たとか。ちょっとわからないが、問題行動に出くわしたことはない。
ある繁華街のイベントに偶然でくわしたときもでも外国人がたくさん参加していたが、普通に行列に並んでいたと思う。本当、中国人がいなくなって地元人は大喜びしているという。
だから、こちらの予想通り、中国人観光客が減ってマナーの悪い外国人がいなくなり、他の外国人が京都にたくさん来るようになり、中国人観光客がいなくても問題無いことが浮き彫りになっていると。もちろん、1年で数値がでないと経済的な損失は計れないが2兆円とか絶対嘘だからな。
以上。地元人のてきとうな感想である。
では、ネットの突っ込みを見ておくか。
1．当然こうなると思ったよ
2．大声では騒がないが割り込みしようとしたり狡猾なクズのような中国人たちはまだまだ日本の都市部にはいる。
3．中国人「日本に行きたいよー」 日本人「中国人いらない」
4．京都は気持ち空いたかな？ぐらいで、ほとんど変わってない
5．マナーの悪いのはどこの国にもいるが、中国は旅行慣れしてないのが圧倒的に多い
6．舞妓さんに迷惑かけてたのも主に中国人、観光地の案内じゃなく注意書きに英語以外に、わざわざ中国語と韓国語がある時点でマナーが悪いから守れって事だよ
7．駅で談笑してた外国人が電車に乗ったら静かにしてるの
8．新宿御苑の甘味処
9．中国のツアー団体客いなくなるだけでだいぶ違うのよ
10．騒々しい中国人より富裕な欧米系の方が使う金ははるかに多い
以上の10個だ。
結局、オーバーリズムの解消と地元人への迷惑被害が減るなら、それはそれでいいことということ。中国人が経営する白タクや闇民泊の売上激減しているようだが、まあ、そんなことはどうでもいい。さっさと廃業してどうぞ。
それでは今年、最後になる韓国経済の話題だ。
2025年の韓国経済は本当、色々あった。前半は尹錫悦による戒厳令からの国を二分する大混乱。4月からはトランプさんの相互関税。6月には李在明大統領誕生。後半になれば米関税MOU交渉で難航。ようやく11月末に締結。米投資6000億ドル以上が確定。
12月はウォン安が危機的な状況となり、1484ウォンまで下げられた。大規模介入で1430ウォンまで押し戻したが、その後は売られていき、今は1438ウォンだ。問題は今年なんとか1500阻止したところで、来年があるてことだ。
しかし、こちらが年内1500突破予測は国民年金スワップ延長、650億ドル投入という大規模介入で防がれてしまった。まだまだ読みが甘かったと反省しているところだ。
でも、1年前にまさかの国民の年金を枯渇させてまでドル防衛に挑むとは思いもしなかった。もはや、ドル建て債券の発行まで国民年金がするのだ。そこまでしてドルをかき集めないと米投資がヤバイてことだろう。ヘッジファンドはその情報を掴んでる。
だから、1400が来年のニューノーマルは確定だろう。問題は1500突破するかどうかなんだが、まずは記事を見ておこうか。
韓国経済が低成長と高物価という複合危機のトンネルの前で新年を迎えることになった。1400ウォン台のウォン相場が定着する中で半導体の独走が作り出した成長錯視が内需沈滞の陰を隠しているという指摘が出る。
来年の韓国経済のリスク要因のひとつに為替相場が挙げられる。30日のソウル外国為替市場でウォン相場は前営業日より9．20ウォンのウォン安ドル高となる1ドル＝1439ウォンで昼間の取引を終えた。
今年は7－9月期を除きウォン相場が1400ウォンを上回った。今年の年平均ウォン相場は1ドル＝1422．10ウォンだ。通貨危機当時の1998年に記録した1394．90ウォンよりも低い過去最安値を記録した。
外国為替当局が24日以降も高強度の市場介入を継続しており、国民年金も大規模為替ヘッジで援護射撃に出てウォン相場が1500ウォン水準まで進むのは防いだ。
問題は来年だ。延世（ヨンセ）大学経済学部の金正湜（キム・ジョンシク）名誉教授は「（為替相場安定に投じるドルの）実弾は限りがあるため韓国経済に対する根本的な不安感が解消されなければウォンの価値が再び落ちるかもしれない」と懸念する。
国際通貨基金（IMF）は昨年基準の適正相場を1ドル＝1330ウォン台と推定した。これとは距離が遠いウォン安状態が定着しかねないという意味だ。
ウォンの価値が下がると原材料など輸入品物価が上がり消費者物価を引き上げる。海外投資銀行と主要経済機関など37社が提示した来年の消費者物価上昇率見通しの中間値は2％だ。カトリック大学経済学科の梁俊晳（ヤン・ジュンソク）教授は「年間物価上昇率が韓国銀行の予想値2．1％前後としても国民の体感物価は一時的にとても高くなりえる」と指摘する。
今年成長率1％前後の低調な成績表を受けた韓国経済は来年には1．8～2．0％の成長率を記録するものと主要機関は予想する。瞬間的に成長に転じるようにみえるが、「これは今年の成長があまりに低調だったのにともなうベース効果にすぎない」とDB証券のムン・ホンチョル資産戦略チーム長は評価した。
金教授は「半導体輸出による錯視状態」である点も指摘した。韓国銀行も来年の経済成長率を1．8％と提示したが、半導体とIT部門を除けば1．4％水準だと分析する。
対外不確実性も変数だ。現代経済研究院のチュ・ウォン研究本部長は「来年の米国中間選挙を控えトランプ政権が新たな通商圧力を加える可能性は大きい。現在の資産市場好調がファンダメンタルズではなく流動性に基づいているだけに、小さなショックにも大きな衝撃を受けかねず備えが必要だ」と提言した。
ニュースは以上。
そもそも韓国はもう2％以下成長を受け入れたのか。韓国の低成長時代は半導体需要が多くても既定路線として定着したことになるぞ。しかも、1.4％水準は他のアジア各国と比べても低い。そのうち台湾に抜かされるんじゃないか。ああ。もう、とっくに抜かされていますか。
結局、半導体しかないものな。2026年もAIバブルが続くかどうかはわからない。まあ、来年を占う上では重要だ。
それで記事にも出てきたがウォン安での物価高騰の話である。これも今年の最後に見ておいた方がいいだろう。
記事を引用しよう。
韓国では、今年秋夕（チュソク、中秋）効果が消滅し、消費が大きく萎縮した一方で、生産と投資は稼働日数の増加などの影響で小幅ながら回復傾向を示した。
国家データ庁が30日に発表した「11月産業活動動向」によると、11月の全産業生産指数は113．7（2020年＝100）で、前月比0．9％増加した。
産業生産は8月 −0．3％、9月 1．3％、10月 −2．7％と上下を繰り返した後、再び上昇へ転じた。鉱工業生産は0．6％増え、半導体生産が7．5％急増して増加傾向を主導した。これは最近の輸出好調と先月の急減に伴うベース効果が反映された結果と分析される。Galaxy Z TriFoldなど新製品の発売の影響で電子部品生産も5．0％増加した。
サービス業生産は金融・保険と協会・修理・個人サービスを中心に0．7％増加した。ただし卸小売業は1．6％減少し、2カ月連続の下落となり、そのうち卸売業は2．4％減った。
経済動向統計審議官のイ・ドゥウォン氏は、10月の秋夕や割引イベントなどで増えていた消費のベース効果が11月に反映された結果だとし、累計基準では今年の小売販売が0．4％増加しており、年間基準でプラス転換する可能性があると説明した。
投資指標は小幅改善した。設備投資は機械類投資が増えて前月比1．5％増加し、建設出来高も建築工事を中心に6．6％増えた。一方で建設受注は住宅と土木部門の不振により、前年同期比9．2％減少した。
景気の流れを示す一致指数循環変動値は前月より0．4ポイント下落し、2カ月連続でマイナスを記録した。先行指数循環変動値は0．3ポイント（p）上昇した。
ニュースは以上。
半導体とスマホ生産でかろうじてプラスといったところか。重要なのは消費が大きく萎縮していること。つまり、10月はイベントなどで消費は増えたが、逆に11月は減っている。だから11月小売販売は3．3％減少となっている。小売が減るということは人々が生活費を削っている。
生活費の代表的なものは食費である。家賃などは固定費でどうしても払わないといけない。ここにウォン安が輸入物価高騰を招くので12月はクリスマス商戦もあるのだが、わりと消費は落ち込んでるんじゃないか。あくまでも上の数値は11月だからな。
昨日、見てきた通り企業の倒産申請数過去最多の2000件を超えた。この最大の原因が内需不振だったわけだが、それが改善されるかどうかは難しい。建設受注はまだまだ減っている。ただ、設備投資は半導体好調の影響で増えてるのか。この傾向が続けば来年の後半でましになってくるかもしれない。
でも、ウォン安が進めば海外からの輸入品が高くなるので、それがそのままコスト上昇に跳ね上がる。世界にとって幸いなのは原油価格が安いてこと。しかし、来年もそうとは限らない。
それではこれぐらいにして今年一年を振り返り、締めの挨拶を軽くしておきたいと思う。
今年もなんとか乗り越えてここまで記事更新してきたが、世界は本当、色々あったとおもう。トランプさんが2月に就任してから、世界情勢は激変したといってもいい。世界中に関税をかけてその対応に各国が奔走された一年である。
さらに米中対立も激化した。どちらも応酬して気がつけば、関税100％越えていた時期もある。それから中国のレアアース規制。今はなんとか落ち着いたが、裏では米中対立が台湾侵を巡っての動きが活性化している。こもに高市政権が11月に誕生して日中対立も激化。
しかし、嬉しいことがあった。それは日本人の二人がノーベル生理医学賞とノーベル科学賞を受賞したことだ。坂口志文氏（大阪大学）が生理学・医学賞を受賞し、北川進氏（京都大学）が化学賞を受賞。
坂口氏は制御性T細胞の研究で、北川氏は金属有機構造体の研究などで評価された。平和賞を除いて久しぶりの日本人ノーベル賞受賞に日本人が大喜びした。もちろん、韓国は今年はゼロだった。ノーベル文学賞でも昨年に取れたことが奇蹟なのだから、科学賞なんて取れるわけないですよね。
そして、最後に嬉しいことは当然、公明党の連立離脱である。この公明党の連立離脱こそ、2025年で最も素晴らしいニュースであり、彼らがどれだけ邪魔な存在だったかは高市政権の外国人に対する規制強化を速める速度で浮き彫りにされてきた。
まさに日本が始まったといっていい。公明党がどれだけ日本の足を引っ張ってきたかは来年に多くの日本人は実感することだろう。
来年も高市政権が続くと思われるが、公明党が消えた今、障害となってるのは左翼とオールドメディアである。無理な中国擁護に国民は冷めており、それが高市総理の支持にも繋がるが、彼らの影響力もほとんど地に落ちている。テレビなんて見ないという若者がドンドン増えてるのだ。
それは娯楽が充実しているてこともある。テレビ番組を見なくてもネットでYOUTUBE、ニコニコ動画などの視聴でもいいし、Netflixといったストリーミングサービスも色々ある。
すでにテレビをつけて番組を見るなんていう行為よりも、今、積極的に見たいこと、知りたいことを「探す」時代が来ているのだ。AIもその一つだ。知りたいことを聞けば回答が返ってくる。間違いはあるので鵜呑みにできないが、その精度もすさまじい勢いで向上しており、数日前の最新のニュースですら情報として取り入れてくる。
技術の進化速度は凄まじい勢いだ。来年はどんなものが出てくるのか。ガジェット好きとしては楽しみだし、ゲーム好きとしても、とりあえず、ドラクエ７には期待している。ゲームの話も色々したいのだが、一年、韓国経済や中国のほうで忙しかった。来年はもうちょっと頑張りたい。
といったところで今年の挨拶はこれで終わる。
皆様、良いお年をお迎えください。
来年もよろしくお願い致します。
2025年12月31日 ジンボルト。
