日別アーカイブ: 2026年2月24日

「国民性が不快」「整形モンスター」…東南アジアで”反韓拡大”、韓国文化ボイコットの動き 

こちらは何度も述べているが他国に自国への文化の押しつけは嫌われる。でも、韓国はK-POPやウェブトゥーンを広めるために韓国政府が裏で金を出して、他国のメディアを使って人気があるように仕向けてきた。YOUTUBEの再生回数水増しとか。こちらも色々取り上げたが、実際、K-POPなんて人気ないです。ウェブトゥーンなんて米国や欧州から撤退しましたよね。

さらに言えば、文化を押しつけられた国はそれについて快く思わないので、反韓感情を世界中に巻き起こっている。今回の記事は東南アジアだが、そこにナチュラルに外国人差別する韓国人の言動で火に油を注いでるようだ。

では、記事を引用しよう。

東南アジア各地で反韓感情が拡大している。K-POP公演のマナー論争をきっかけに韓国と東南アジアのネットユーザー間の対立が激化し、現地メディアも相次いで報道している。韓国製品や文化を対象とする連帯不買の動きも広がりつつあり、集団間対立が固定化するとの懸念も出ている。

公演場でのトラブルがオンライン上の対立に発展


21日(現地時間)、インドネシアのジャカルタ・ポストなど東南アジア主要メディアは「最近、SNSを中心に韓国に対する批判や不買を呼びかける投稿が急速に拡散している」と報じた。

発端は先月、マレーシア・クアラルンプールで開かれた韓国グループの公演だった。韓国の人気バンドDAY6のコンサートで、一部の韓国人ファンが持ち込み禁止の大型望遠レンズ付きカメラを使用し、制止される場面があった。この様子がオンラインで共有されたことを機に、韓国に対する中傷的な投稿が相次いだ。

外見・社会問題にまで中傷拡大


23日時点で、一部の東南アジアのネットユーザーは韓国社会全体に対する嘲笑と非難を続けている。「韓国人は皆、嫌悪すべき存在だ」「国民性が不快だ」など過激な表現も見られた。

韓国の美容整形文化や高い自殺率、集合住宅の環境などを引き合いに出した投稿も広がった。「鶏小屋アパート」「収容所のような住宅」「整形モンスター」など刺激的な表現が共有され、論争は激しさを増している。

さらに、避難は歴史問題にも波及した。一部の東南アジアのネットユーザーは「韓国は東南アジアのおかげで成長した」といった主張が広まり、慰安婦被害者や独立運動家の写真を揶揄的な文脈で投稿する事例も確認されている。

「SEAbling」拡散、連帯不買の動き


X(旧ツイッター)やTikTok、Threadsなどでは「Korea vs Asian」「SEAbling」といった検索語が急浮上している。SEAblingは「東南アジア(Southeast Asia)」と「兄弟・姉妹(sibling)」を組み合わせた造語で、東南アジア諸国が団結するという意味合いのオンラインスローガンだ。

マレーシア、インドネシア、タイ、ベトナムなどのネットユーザーが同ハッシュタグを付けて「韓国製品を買うな」「韓国ドラマやK-POPの消費をやめよう」と呼びかける投稿を共有している。

サムスン電子のスマートフォンや、韓国化粧品チェーンのOlive Youngなど具体的なブランド名も挙がっている。現地メディアは今回の動きを「オンライン上で形成された地域アイデンティティーの連帯」と分析し、実際の消費行動に波及する可能性にも注目している。

人種的中傷の応酬


これに対し、一部の韓国のネットユーザーが東南アジアに対する人種差別的な投稿を行い、事態はさらに悪化している。猿やチンパンジーの画像を投稿して東南アジア女性を標的にする書き込みや、経済力や生活水準を貶める投稿が相次ぎ、対立は全面的な応酬の様相を呈している。

ニュースは以上。

すげえよな。発端が一部の韓国人ファンが持ち込み禁止の大型望遠レンズ付きカメラを使用したこととか。全部、韓国人が悪いじゃないか。本当、どこいってもマナー守らないのは中国人や韓国人だよな。それでどうせ逆ギレしたんだろうな。だってそういう輩だし。

韓国の美容整形文化や高い自殺率、集合住宅の環境などを引き合いに出した投稿も広がった。「鶏小屋アパート」「収容所のような住宅」「整形モンスター」など刺激的な表現が共有され、論争は激しさを増している。

そりゃそうだ。美人コンテストやれば全員が整形して誰が誰かの区別もつかない。自殺率が高いのは韓国人は狂ってないと韓国では生きられないからだ。鶏小屋アパート、収容所のような住宅はソウル以外に住む場所は廃墟だから、半地下でもなんでもいいからソウルに住みたがる。

実際、その通りで間違ったことはいってないよな。韓国のソウルに余ってる土地があるわけないからな。

しかし、凄いよな。ここまで東南アジアに嫌われるとか。韓国さん。さすがですね。でも、嫌ってるのは東南アジアだけじゃない。欧州でも欧米でも韓国人は嫌われている。そりゃそうだ。

なんだったか。米国で無理矢理流行らせたやつが賞をとったそうだが、それもかなり怪しいんだよな。少なくとも日本の鬼滅の刃があんなのに負けるわけないという。

では、ネットの突っ込みを見ておくか。

1.マレーシアで揉め事起こして東南アジアまとめて敵に回すって何言ったんだこいつら

2.インドネシアの「報復」

Netflix上の韓国コンテンツに低評価をつける。
韓国の主要な観光地に「星1つ」のレビューを投稿する。
K-POPコンサート、ドラマ、製品の不買を誓約する。

3.この記事はあまり正確ではない
なぜなら韓国人が嫌われているのは東南アジアだけではなく
韓国人となんらか接触したことがあるほぼすべての国から嫌われているから

4.AIさんに聞いてみた

韓国メディアや専門家の分析によると、韓国全体の賃金未払い規模は日本の約10倍から20倍以上に達すると報告されており、外国人労働者にとっても非常に深刻な問題となっています

5.韓国文化は焼畑農業


資金力とゴリ押しで現地の文化を圧殺して寡占しようとするがすぐに実態が知られて嫌われ、また他所の原野を焼き尽くしに移動する

6.この件最初から追ってるけど東南アジアの連中も結構韓国の負の側面に詳しいんだなってわかったわ

7.そもそも韓国人がマレーシアのライブでやらかして韓国ネット民が逆ギレしてマレーシアの客を中傷するようなことをポストしてたのが原因だからな
この記事はそこが抜けてて韓国人が過剰にいじめられてるように見える記事になってる

8.冗談で言ってたのにマジで世界が韓国から孤立してんじゃん

9.世界が嫌韓に目覚めつつあるとき
日本はもう冷韓に到達してるのであった
粛々と挨拶だけ交わす無関心な隣国になろうと

10.ようやく世界が韓国人に気づいたか

以上の10個だ。

ネットの突っ込みを見る限りでは、韓国人が逆ギレしたのが原因らしい。そりゃそうだよな。持ち込み禁止のものを持ち込んで、注意されたらそれをネットでアホな韓国人が擁護したんだろうな。日本人ならそれを見たら、そんなものを持ち込む方が悪いで終わるんだが、なんせ、韓国人は同胞に恥をかかせたとか。意味不明な民族意識を持ち出して無理筋な擁護に回る。

それで東南アジアの人々を怒らせた。こういうのはじわじわ効いてくる。そういえば、最近、Netflixの韓国ドラマがトップ10に来なくなっているのだが、そういうのも原因だろうか。毎回、確認しているわけじゃないんだが、明らかに韓国ドラマのトップ10いりが減ってる気がする。

そもそもイカゲームからヒット作が出てないものな。イカゲーム2は駄作だったしな。

それで本当にそんなニュースが東南アジアで相次いで報道してるのか。きいておこうか。

はい、本当です。最近、東南アジアで反韓感情が高まっているという報道が複数の現地メディアや日本語メディアで取り上げられています。

きっかけは、マレーシア・クアラルンプールで行われたK-POPグループ「DAY6」の公演で、一部の韓国人ファンが持ち込み禁止の大型カメラを使用し、現地のルールを無視したとされる行動がSNSで拡散されたことでした[。これに対し、東南アジアのネットユーザーから「マナーが悪い」「国民性が不快」といった批判が噴出し、韓国文化や製品のボイコットを呼びかける動きも見られるようになりました。

さらに、韓国人男性がインドネシア人女性に対して差別的な発言をしたビデオチャットの映像が拡散され、火に油を注ぐ形となっています。このような出来事が重なり、SNS上では「SEAbling(Southeast Asia + Sibling)」というハッシュタグを使った連帯の動きも広がっているようです。

ただし、こうした反応がどこまで現地社会全体の感情を反映しているかについては、慎重な見方もあります。ネット上の過激な声が目立つ一方で、冷静な対話を求める声もあるようです。

このようにそういう報道が色々あるのは事実らしい。しかも、インドネシアの女性に差別的な発言とか。さすが韓国人ですね。結局、自分らが蒔いた種じゃないか。そうやって世界から孤立するのも韓国人らしさかもしれないが。

“トランプ相互関税”無効も、巨額対米85兆円投資は変わらず…第二弾に向け交渉続ける方針

こちらは米国の連邦最高裁がろくなことをしないと述べていたわけだが、せっかく交渉がまとまって世界経済が関税については一段落したと思ったら、それをちゃぶ台返しにした。こちらは相互関税無効になって喜ぶのは早急だとしかいいようがない。なぜなら、無効になりました。米国は26兆円だったか。それを企業に返してハッピーエンドです。

そうなるわけないんだよな。なぜならトランプさんが納得してないから。少々、手間や時間はかかるが関税をかけるやり方はあるんだから、そっちをやるだけのこと。結局、最高裁は自分らで憲法違反だと述べても、後は払った関税の歓迎については下級審に丸投げ。責任取りたくないなら最初からそんなアホな判断するなよ。

これによって世界はまた先行きが見通せないカオスの時代となった。それによる大混乱で何が起きるか。わかったものじゃない。だから、日本は85兆円投資の続けるのは安全策として重要である。

85兆円の投資を続けるなら米国は追加で関税増やしたりはしないだろうに。しかも、26兆円分稼ぐために米投資だけではなく、制裁金を課してくる可能性がある。こちらがトランプさんならそうする。このまま関税分を払えば米国の財政は破綻する。だったら、米国との貿易黒字国から徴収するだけである。再交渉の余地がある?それやったら関税倍プッシュされるかもしれないのに?

相互関税が使えなくなったてことは個別の関税が増やされる可能性が一番高いんだよ。だから、自動車や鉄鋼・アルミニウム、半導体、医薬品、銅などの関税がさらに強化される恐れがある。交渉しろとか述べている連中はその辺を理解しているんだろうか。

せっかく大人しくなったトランプさんを再び激怒させて連邦最高裁は知らんぷりである。お前らの判断が世界中の国家にどれだけ迷惑かけると思っているのか。それで戦争が起きてもこちらは知らんぞ。

では、記事を引用しよう。

アメリカの連邦最高裁判所は20日、トランプ政権が各国に課した「相互関税」などを「違憲」と判断したが、去年夏、この相互関税の引き下げとセットで決まった「85兆円の対米投資」について、政府関係者は「変更はない」と話した。

去年7月の日米関税交渉では、この「相互関税」や「自動車関税」をそれぞれ15%に引き下げるかわりに日本からアメリカに対して、およそ85兆円の投資を行うことで合意した。

政府関係者は日本テレビの取材に対し、前提となる相互関税が違憲となったものの、およそ85兆円の対米投資に変更はないとの考えを示し、「対米投資は日本のメリットにもなる事業を選んでいるので、引き続きやることに変わりはない」と話した。

また、第二弾についても、粛々と交渉を続けていくとの考えを示した。

トランプ政権の今後の動向については、「何を言い出してくるかわからない。引き続き注視して、国益を第一に対応していく」としている。

ニュースは以上。

日本政府からすれば何を言い出すかわからないトランプさんをいきなり怒らせては、さらに吹っかけられる可能性を考慮したてところだろう。実際、これ以上の不確実性やリスクを背負いたくないのだろう。再交渉はかなり悪手だと思われる。

対米投資だって元々、やろうとしている分を先にしているに過ぎない。第二弾がどうなるか知らないが。

では、ネットの突っ込みを見ておくか。


門倉貴史認証
エコノミスト/経済評論家

1.もともとトランプ大統領は日本の相互関税を15%に引き下げる代わりに、日本から約85兆円の対米投資資金の拠出の約束を取り付けていた。  

トランプ大統領は、相互関税に違憲判決が下されたダメージを打ち消すために、これまで以上に85兆円の対米投資の実行を迫ってくる可能性がある。  

ただ、違憲判決によって相互関税自体が無効になったのだから、日本は約束の実行を受け入れる必要はなく、米国に対して投資資金の活用について見直し・修正を求めるべきではないか。  

対米投資に関する覚え書きは、トランプ大統領が投資案件を選定することになっており、これだと日本側は投資案件のリスクがわからない状態で融資をしなくてはならないうえ、投資から得られる収益の9割を米国にとられてしまうという極めて不平等な内容になっている。

2.日本が投資した資金は、その後ビジネスがうまくいけば投資元金までは戻ってくるそうだが、その後の収益はアメリカと日本で9対1の割合で折半されるそう。失敗すれば元金すら回収出来ない。日本にあまりにも不利な契約になっている。おそらく民間だけで80兆円も投資できず、税金から相当な資金が流れ込むと予想される。消費税の財源どころではない。白紙にするべき。

3.消費税減税の時は財源が〜って言うのにこういう時は財源論言わないんですね。巨額の85兆円を国内に回せば経済は確実に上向きますし、消費税0%が3年は続けられます。アメリカとの関係は大事ですが85兆は高すぎますし、リターンがどれくらいあるかも分からないのだからまずは日本国内に目を向けるべきでは?

4.判決により、当時のディールは履行できなくなった。
という事はピストン赤澤氏を主とした交渉のもと決定した米国への投資は当然白紙に戻すというのが筋なのは理解できます。

ただ、今後トランプ大統領が有り得ない度合いの関税を課す可能性は否定できません。

その時はもちろん損して得取れが成り立つのかもしれませんが、ディールした金額が年間の国家予算を遥かに上回った額である以上、国民は黙ってはいないでしょうし、再度交渉の場を仕切り直して国益になる議論はした方が良いと思っています

5.日本にも利益のあることだからって何を当たり前なことを言ってるんだ。
それを前提にしても、その金をレアアースの精錬に関する事業や、半導体工場の建設など、日本の産業のために使うほうが何倍も良いではないか。
自動車関税を15%に下げて貰う代わりに対米投資をしたのに、関税事態が違法で、15%までしか認められない状況で、あえて日本国内ではなく、アメリカに投資するメリットを説明してほしい。

以上の5個だ。

ネットの意見は色々あるのだが、再度交渉したらいいとか言い出したら、これは収拾つかないんだよな。他の国がどうするか知らないが、それで米国が譲歩するとは思えないな。なぜなら、譲歩した瞬間、他の国も条件を緩和しろと殺到するからだ。

まあ、こちらは一度に5500億ドルの米投資をするわけではないのだから、今後の動向を見守りながら投資は継続していくでいいとおもう。少なくとも他の国が再交渉してどうなるかを見極めてから動くべきだろう。

後、専門家がミスリードするのは良くないよな。投資から得られる収益の9割を米国にとられてしまう話ではない。

まず、投資をしたら投資した分を日本企業が回収するまでは5対5である。その後、米国の利益9で日本は1となるのだが、これだって米国企業は運営などでのリスクを負うのだから、決してぼろ儲けというわけではない。

しかも、米投資というのは日本企業が米国に進出する強力な足がかりにもなる。インフラ投資すれば、当然、その機械や設備などは日本が用意するし、当然、メンテナンスなどの費用でも稼げる。

85兆円を貢ぐような感覚で話すのはどう考えてもおかしいんだが、彼らは一部の主張しか見て無くて、ちゃんと日米のMOUすら確認してないということ。ネットで良くあることだが、ミスリードに騙されて判断するのは洗脳されてるのと変わらないぞ。

それで米国の話題がもう一つある。それは関税やSaaSの死というリスクがさらに拡大してダウが大きく下がっている。

では、記事を引用しよう。

[ニューヨーク 23日 ロイター] – 米国株式市場は主要3指数が1%以上下落して取引を終えた。人工知能(AI)に関連する混乱への継続的な懸念に加え、関税を巡る不透明感の再燃を受けてリスクの高い株式から資金が逃避した。

AIによる破壊的な影響への懸念から金融株は3.3%、ソフトウエア関連株は4.3%下落した。

USバンク・ウェルス・マネジメントの投資ストラテジスト、トム・ヘインリン氏は「AIに関する疑問は二点ある。コストがどれほどかかるか、そして誰が影響を受けるかだ」と指摘。「市場は見出しに反応し『まず売り、後で評価する』姿勢を見せている」と述べた。

さらに「これは実際に起きたことではなく、起きる可能性への見方だ」と語った。

米連邦最高裁は20日、トランプ大統領が非常事態権限に基づいて発動した広範な関税措置を違法とする判断を下した。これを受け、トランプ氏は多くの貿易相手国と貿易協定で合意したにもかかわらず、各国からの輸入品に15%の代替関税を課すと表明した。

ヘインリン氏は「最高裁の判決は予想外ではなかった。しかし、中東の地政学的緊張の高まり、関税の不確実性、AIによる代替の可能性といった不確実性が重なり、投資家に広範なリスク再評価を促している」と指摘した。

猛烈な冬の嵐により北東部の交通網が麻痺した。フライトアウェア・ドットコムによると、ニューヨーク市周辺の空港では89─98%の便が欠航した。これを受け、航空株と旅行・レジャー関連株はそれぞれ3.8%、3.7%下落。ダウ輸送株指数は2.9%下落した。

S&P総合500種構成企業のうち決算をまだ発表していない企業77社のみとなり、第4・四半期決算シーズンは終盤に差し掛かっている。今週は特に25日に予定される半導体大手エヌビディアの決算が注目される。

S&P500の主要11セクターでは金融が最も大幅な下落率を記録した一方、主要消費財が上昇率トップとなった。

ヘルスケア指数は1.2%上昇。製薬大手イーライリリーが4.9%高となり、指数を押し上げた。同業ノボノルディスクの肥満症治療薬「カグリセマ」が、直接比較試験でイーライリリーの「ゼップバウンド」に劣ったことを受けた。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を2.2対1の比率で上回った。ナスダックでも2.29対1で値下がり銘柄が多かった。

米取引所の合算出来高は183億9000万株。直近20営業日の平均は206億2000万株。

ニュースは以上。

米国は強いと思っていたら、まさか大規模投資していたAIに米国企業が潰されるとか。なんだろうな・・・このよくわからない出来事・・・。タコが自分の脚を食べている?AI投資の未来は輝かしいはずなのに・・・どうしてこうなった。あれか。強すぎた光はその周辺を光で覆ってしまい見えなくしたとか。なんか的確な表現が見つからない。