【ＷＨＯ】マスク指針を大転換　数週間も研究した結果、「マスクをすることで飛沫を遮断出来ること」に気付く

記事要約：WHOがついに「マスクをすることで飛沫を遮断出来ること」に気付いた。しかも、数週間も研究した結果である。ええと、テドロスがどうとかではない。うん。WHOはいらないわ。さっさと解体したほうがいい。マスクで飛沫を遮断でできることなんて小学生ですら一瞬でわかるわ。

＞世界保健機関（WHO）は5日、新型コロナウイルスをめぐるマスク着用の指針を変更し、公共の場での着用を推奨すると発表した。マスクで「感染力があるかもしれない飛沫を遮断」できると示す、新たな研究結果を踏まえた対応だとしている。

なんというか、ここまで無能とはな。本当にWHOて専門家の集団なのか。いや、そもそも、数週間の研究成果ってなんだ。そんなものはマスクを見ればわかるだろう。

【ＷＨＯ】マスク指針を大転換　数週間も研究した結果、「マスクをすることで飛沫を遮断出来ること」に気付く

世界保健機関（WHO）は5日、新型コロナウイルスをめぐるマスク着用の指針を変更し、公共の場での着用を推奨すると発表した。マスクで「感染力があるかもしれない飛沫を遮断」できると示す、新たな研究結果を踏まえた対応だとしている。

「各国政府に対し、一般市民のマスク着用を奨励するよう助言する」と、WHOの疫学者でCOVID-19（新型ウイルスの感染症）対応を率いるマリア・ファン・ケルクホーフェ博士は述べた。

この新指針は、ここ数週間の複数の研究に後押しされたものだという。

ケルクホーフェ博士は新指針について、一般市民に「医療用マスクではなく、布製のマスク」の着用を推奨するものだとロイター通信に述べた。

医療用マスクについてWHOは一貫して、病人とその世話をする人のみが着用すべきだと助言してきた。

WHOはまた、マスクは感染リスクを減らす道具のひとつにすぎず、マスクさえしていれば大丈夫だといたずらに安心してはならないと強調した。

「マスクだけではCOVID-19から身を守ることはできない」と、WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイエスス事務局長は述べた。

一部の国ではすでに、公共の場で顔を覆うことが推奨あるいは義務付けられている。

WHOは以前、健康な人がマスクを着用すべきだと判断するには十分な証拠はないと主張していた。

https://www.bbc.com/japanese/52935063

【国賓】習主席来日、年内見送り　事実上の白紙

記事要約：これから中国包囲網を9月に延期されたG7で相談するというのに、さすがに習近平国家主席の国賓としての来日などあってはならない。彼は世界共通の敵であり、この先、絶対に許してはいけない相手である。だから、習近平国家主席の来日そのものが年内見送りは当然だろう。と言うより、二度と来るなだ。中国人と韓国人はお断りである。

＞日中両政府が、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で延期した中国の習近平国家主席の国賓としての来日について、年内の実施を見送ることが５日、分かった。習氏の来日は来年以降も無期延期状態が継続するとみられ、事実上、白紙となる公算が大きい。

間違いなく習近平国家主席の国賓招待などすれば自民党の票は維新に流れる。それも相当な数である。世の中、自民支持よりも、無党派層の方が多いのだ。そして、無党派層は消去法で選ぶことが多い。今、中国との関係なんて強化すれば管理人ですらそうなるかもしれない。後、東京五輪を中止にすれば次の選挙で戦えるだろう。

＞中国のコロナ対応や香港問題などへの強硬姿勢をめぐっては、米国をはじめ世界各国で批判が高まっており、政府高官は「習氏は来日できないし、来ないだろう」との見通しを明らかにした。

香港の件もそうだが、国際的な重要な約束を破った中国をこのままに放置しておけばますます調子に乗る。どこかで痛い目に遭わさないといけない。新型コロナウイルス〔武漢肺炎〕の隠蔽みたいなことをまたやるからな。

＞他方で、尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺では先月上旬、操業中の日本漁船が中国当局の船に追尾される事案が発生した。接続水域では５日まで５３日連続で、中国当局の船が確認された。

これだって舐めてるだろう。日本政府はこんな侵略する気まんまんの屑国家のトップを国賓に招こうとなど愚の骨頂だ。新型コロナウイルスはまったく終息する気配もなく、世界中の人々が犠牲になっている。それを中国の責任ではないとかいいだすような連中だ。世界中からハブられて当然だ。

【国賓】習主席来日、年内見送り　事実上の白紙

日中両政府が、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で延期した中国の習近平国家主席の国賓としての来日について、年内の実施を見送ることが５日、分かった。習氏の来日は来年以降も無期延期状態が継続するとみられ、事実上、白紙となる公算が大きい。

中国のコロナ対応や香港問題などへの強硬姿勢をめぐっては、米国をはじめ世界各国で批判が高まっており、政府高官は「習氏は来日できないし、来ないだろう」との見通しを明らかにした。

日中両政府は今年３月、４月に予定した習氏の国賓来日の延期を発表し、「双方の都合の良い時期に行う」ことで再調整する方針を確認していた。だが、日程調整など具体的な動きはストップしている。

中国は、湖北省武漢市で発生した新型コロナへの初動対応の問題が批判されている上、香港への「国家安全法」の導入をめぐって、国際社会から「一国二制度を壊す動きだ」と厳しく非難されている。国内情勢も不安定化している。

日本国内でも与野党を問わず批判があり、日本共産党の志位和夫委員長は声明で国家安全法を「人権抑圧を強化する試み」だと指弾。自民党外交部会も中国政府を非難する決議をまとめ、政府に習氏の国賓来日の再検討を促した。

他方で、尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺では先月上旬、操業中の日本漁船が中国当局の船に追尾される事案が発生した。接続水域では５日まで５３日連続で、中国当局の船が確認された。

新型コロナをめぐる状況や国内外で強まる中国批判を踏まえ、政府は条件は整っていないと判断した。

ただ、日本政府は「最も重要な二国間関係の一つ」として対中関係を重視している。日本側から習氏を招いた形をとっていることもあり、習氏の国賓来日に向け中国側と意思疎通を続ける体裁は保ちつつ、日中関係の発展や懸案事項の改善を図る方針とみられる。

https://www.sankei.com/politics/news/200606/plt2006060001-n1.html