サムスン終了 2024年、今、原稿を書いているのは3月31日なのだが、動画投稿は次の日になるので、4月1日となっている。とりあえず、4月1日というのはエイプリルフールであるのだが、それよりも本年度開始ということで色々と制度が変わることが多い。労働関係で長時間労働の禁止など色々あるのだが、それは経営者や雇用する側の話となるので、こちらは4月からの値上げ商品についてみておこうと思う。

では、記事を引用しよう。

帝国データバンクは２９日、４月に値上げされる飲食料品が計２８０６品目に上るとの調査結果を発表した。主要な食品メーカーなど１９５社の価格改定動向をまとめた。ハム・ソーセージなど食肉加工品や高級ウイスキーなどが値上げされる。単月で２０００品目を超えるのは昨年１０月以来だが、前年同月の５４０４品と比べると４８．１％の大幅減。

　一方、帝国データは、一服感があった原材料高を理由とした値上げについて、天候不順などの影響で「再燃しつつある」（担当者）とも指摘した。

　４月は、伊藤ハムが「朝のフレッシュ　あらびきポークウインナー」といった２２０品を、減量による実質値上げなども含めて約２～２５％値上げする。

　調味料ではキッコーマン食品の「デルモンテ　トマトケチャップ」（３００グラム）の希望小売価格は２９２円から３１９円になる。ウイスキーの値上げも相次ぎ、サントリーの「サントリーシングルモルトウイスキー　山崎　１２年」（７００ミリリットル）は１万１０００円から１万６５００円になるほか、アサヒビールも「ブラックニッカクリア」（同）などの価格を引き上げる。

　菓子では、森永製菓が「チョコボール〈ピーナッツ〉」など４９品の出荷価格を３．３～１８％アップ。不二家の「カントリーマアム（バニラ＆ココア）」は内容量が１９枚から１８枚に減る。

４月の食品値上げ２８０６品　肉加工品や菓子、ウイスキーも―帝国データ：時事ドットコム (jiji.com)

このように4月も企業が値上げをしている。特に気になるのがチョコレートの値上げである。これは実は、インフレというよりはチョコレートの原料であるカカオ豆が非常に高騰している。だから、きのこの山、たけのこの里など、チョコ関係も軒並み値上げである。米インターコンチネンタル取引所のカカオ豆先物終値は９６００ドル台と、２０２３年末比２．３倍に急伸した。

一体、何が起きているのか。これは、カカオ豆の主産地であるアフリカの天候不順でカカオ豆が品薄となっているからだ。しかも、チョコレート需要は高まっているそうで、カカオ豆の高騰が続く。だから、この先、チョコレート関係は軒並み値上げが発生していくてことだ。だから、今のうちにチョコレートを食べておいた方がいいてことだ。ええ？そんなチョコレートを食べないて？こちらはたまにチョコチップクッキー食べるぐらいだな。

でも、カカオ豆が高くなれば、ケーキ屋とかも値上げしてくるんじゃないか。ココアも高騰しそうであまり飲めないだろうな。

このように4月1日から、色々な食品が値上げとなる。賃上げは好調らしいが、それで実質賃金がプラスになるかもわからない。プラスにならないと消費は増えないからな。

このような食料品価格の値上げはインフレを招くが、もう一つ重要なのは円動向だ。カカオ豆だって輸入品なので、当然，円安になればその分、仕入れ価格が上がる。円動向は米利下げに密接に関連しているのは何度も述べてきたとおり。

しかし、29日にパウエル議長の発言は利下げが急ぐ必要はないと。悲しいが確認しておこう。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長は２９日、利下げの開始について、「急ぐ必要はない」と述べた。米国経済は堅調に推移しており、インフレ（物価上昇）や景気動向などのデータを見極めて判断する考えを示した。

ＦＲＢは年内に３回の利下げを行うとの想定を維持しており、開始時期が焦点になっている。米商務省が２９日に発表した２月の個人消費支出は前年同月比２・５％上昇し、１月から上昇幅が小幅に拡大した。市場で早期利下げの観測が後退すれば、円安・ドル高基調が続く可能性もある。（ワシントン支局　田中宏幸）

ＦＲＢパウエル議長、利下げ開始「急ぐ必要ない」…早期利下げ観測後退で円安基調続く可能性も (msn.com)

個人消費支出が拡大ということは、消費者の支出は増加傾向ということで、これもどっちかというとインフレだよな。年内に利下げ3回を維持しているが、これで3月の経済指標もインフレ気味だったら、さすがに難しくなるとみている。日銀が利上げして円安に動いたことで、余計、心配の種が増えてしまったという。

このように4月以降もドル円の動向は全く読めないという。

では、本題に入ろうか。今回はサムスン電子の半導体売上がインテルだけでは鳴く、気がついたらエヌビディアにも負けていたという話だ。しかし、サムスン電子が落ち目過ぎるだろう。

では、記事を引用しよう。

グローバル半導体市場１位だった三星（サムスン）電子の順位が、昨年は３位に下落した。三星が３位に下がったのは、２００１年から統計を取り始めて以来２３年ぶりのことだ。一方、エヌビディア（ＮＶＩＤＩＡ）は人工知能（ＡＩ）のブームに支えられ、従来の８位から三星を抜いて２位に急浮上した。

２９日、市場調査機関のオムディアによると、昨年、三星電子の半導体売上は４４３億７４００万ドル（約５９兆８０００億ウォン）で、前年比３３.８％激減した。この影響で、業界での売上順位は２０２２年の１位から昨年は３位に押し出された。オムディアが統計を取り始めた２００１年以降、初めての３位となる。

一方、インテルは、昨年の売上が５１１億９７００万ドルで前年比１５.８％減ったが、三星より売上の減少幅が小さく、１位を取り戻した。メモリへの依存度の高い三星とは異なり、インテルは中央処理装置（ＣＰＵ）が主力であり、業況の影響を少なく受けたのだ。

ＡＩの駆動に欠かせないグラフィック処理装置（ＧＰＵ）の分野で世界１位の企業であるエヌビディアは、順位が８位から２位に跳ね上がった。昨年、エヌビディアの売上は４９１億６１００万ドルで、前年比１３３.６％急増した。オムディアは、「半導体の低迷にもかかわらず、ＡＩは重要な成長エンジンに浮上した。エヌビディアはこの市場で明らかな勝者だ」と評価した。

ただ、昨年、半導体が深刻な不況に見舞われていたのと違って、今年はメモリの在庫過剰が多く解消されたうえ、ＡＩチップの需要急増とあいまって、高帯域幅メモリ（ＨＢＭ）など高性能半導体を中心に市場が蘇る可能性が高いと業界では見ている。三星電子半導体（ＤＳ）部門の慶桂顯（キョン・ゲヒョン部門長（社長）は同日、ソーシャルメディア（ＳＮＳ）に「ＡＩアプリケーションにおいて大容量ＨＢＭは競争力だ。（三星が世界で初めて開発した）ＨＢＭ３Ｅ（第５世代ＨＢＭ）１２段を顧客がもっと求める理由だ」とし、「ＨＢＭのリーダーシップが、私たちのところに来ている」と明らかにした。

ＡＩが揺るがした半導体ランキング、ＮＶＩＤＩＡが８位から２位に急上昇 | 東亜日報 (donga.com)

このように東亜日報は今年のサムスン電子を期待させるような記事を出しているが、以前にハンギョレ新聞で取り上げたよな。サムスン電子はエヌビディアの顧客となったSKハイニックスに大敗北して、内外で四面楚歌。半導体危機が叫ばれている。

半導体強国に赤信号が灯ったのは、韓国の半導体産業を率いてきたサムスン電子の状況と相まっている。特に、サムスン電子はメモリー部門でも競争力を脅かされている。サムスン電子の半導体事業部（DS）内外では「四面楚歌」という反応まで出ている。

このようにサムスン電子はわりと危機的な状況であるし、そもそもインテルやエヌビディアの躍進が止まらない限り、サムスン電子は落ちていくしかないだろう。エヌビディアが8位から2位に上がったのはそれだけAIでエヌビディアが圧倒的なシェアを独占しているためだ。サムスン電子がエヌビディアに半導体チップを提供できて、初めてSKハイニックスと並ぶわけだが、実際、大口の顧客がいないとどうしようもない。

それで、SKハイニックスがアメリカに40億ドルで先端パッケージング工場を建設する計画を進めているようだ。しかし、SKハイニックスは万円赤字の企業だ。半導体に多くの投資をしているが、半導体の業績は回復していない。わりと無謀だと思うのだが、エヌビディアの生成AIバブルにのったというところだ。

では、記事を見ておこう。

SKハイニックスが米国に40億ドル（約6千億円）を投じ、先端パッケージング工場を建設する計画を進めていることが分かった。米国のサプライチェーン内在化戦略と一層激しくなった次世代技術競争の中で、半導体業界の新規投資が続いている。まだ川下産業の需要が完全に回復したとは言えない状況であるため、投資にともなうリスクも少なくない。市場ではメモリー半導体業界の実績回復の流れが期待したより緩やかという見通しも示されている。

　ウォール・ストリート・ジャーナルの27日付の報道によると、SKハイニックスは約40億ドルを投入し、米インディアナ州に先端パッケージング設備を建設する計画だという。このニュースを伝えた複数の関係者は、「工場は2028年に稼動するものと予想され、米国の半導体産業支援策である『CHIPS法』による税制優遇などの支援を受けるだろう」とも語った。SKハイニックス関係者は「先端パッケージング施設投資に関しては検討中だが、確定したものはない」と話した。

　半導体業界の設備投資拡大の動きが続いている。これに先立ち、サムスン電子は170億ドルを投入し、米テキサス州にファウンドリ工場を新設すると発表したが、最近の半導体補助金交渉で米政府に「追加投資」というカードを提示したという。人工知能（AI）に活用される高帯域幅メモリー（HBM）関連の設備投資も、今年は昨年の2.5倍に増やす計画だ。米国の半導体サプライチェーンの内在化戦略とともに、AIブームが触発した競争激化の中で、企業の投資負担が大きくなっている。

　すでに一部の企業はこれに対する負担感を示している。業況が完全に回復していない状況で投資を大幅に増やすことで、財務の健全性が揺らぐのではと懸念しているのだ。SKハイニックスのクァク・ノジョン代表取締役社長は同日の株主総会で、「当年度の売上額を基準に設備投資（capex）の規律を立て、順守していく」としたうえで、「過度な設備投資支出を止め、現金水準を高めるなど、財務の健全性を向上させる」と述べた。

　当分の間、ITの需要はゆっくり回復するという見通しが多いことも懸念すべき要因だ。前日、市場調査機関「トレンドフォース」はDRAMの価格上昇率が今年第1四半期の最高23%から第2四半期には3～8%に鈍化するとの見通しを示した。まだスマートフォン需要が有意に回復しておらず、サーバー市場でも「DDR5」への世代転換が予想より進んでいないためだ。

　市場でもメモリー半導体業界の実績が直ちに大幅に改善されるのは難しいとみられている。ナイス信用評価は前日、「（HBMよりは）モバイル、PC、汎用サーバーなど伝統的なIT分野に活用されるチップの需要の方が、本格的なメモリー半導体業況の改善には必要な状況」だとし、「（消費を制約するマクロ経済的要因により）業況改善の速度は緩やかな水準になるものとみられる」と予想した。

　半導体業界は、高性能半導体の比重拡大に期待をかけている。AI関連の需要が引き続き高まり、HBMのような高付加価値製品が売上に占める割合が増えれば、他の否定的要因をある程度相殺できるとみている。クァク社長は「わが社の全体DRAM販売量の中でHBMのビット（bit）数の比重は一桁だった」とし、「今年は二桁に上がるので、収益性の面で役に立つと思う」と語った。

半導体業況の回復はまだなのに…ＳＫハイニックス、米国に６千億円の工場建設計画 : 経済 : hankyoreh japan (hani.co.kr)

このようにSKハイニックスは大規模な投資をしようとしている。これはわりと賭けに近いとおもうのだが、いつまでもエヌビディアの生成AIバブルが続くとは思えないんだよな。ダウも日経平均株価も過去最高に好調であるが、4月からはどうなるかもわからない。半導体はまだ減産している状況である。単に高価格帯が売れているだけで、メモリー価格が急回復しているわけでもない。

韓国貧困 3月もいよいよ終わり、もうすぐ4月がやってくる。つまり、春到来というやつだ。確かに急に暖かくなったりして、朝起きても、うたた寝したい気分にもなるが、経済的な動向を追っていると、アメリカのインフレが相当、厳しいことがわかってくる。今年、利下げ3回維持とパウエル議長はFOMC後に述べたわけだが、現段階の経済指標を見る限りでは、利下げなんて本当に出来るのかという。

そして、利下げが出来ない以上、円安を食い止めるのが難しいてことだ。特に原油価格が高騰してきているので、円安になれば日本の消費者はさらなる物価上昇に見舞われるだろう。日経平均株価にはプラスになるかもしれないが、庶民からすればこれ以上、食料品価格があがるのは厳しいという声がネットに溢れている。

1年で日経平均株価が12000円も上がったが、その分、食料品価格も2割以上は上がっている。スーパーのカップ麵の値段を考えればすぐわかるだろう。日清のカップヌードルは本当に高くなった。今、安くても168円とかするからな。どん兵衛だって168円だ。昔は138円ぐらいだった気がするのだが。

このように円安が食料品価格を引き上げている。賃上げも始まったので実質賃金が上がっていればいいのだが、そこはまだまだ判断するのは難しい。ただ、仮に実質賃金がマイナスだった場合、日銀の利上げが凍結される可能性が極めて高い。そうなってくるとデフレから抜け出したとも言えなくなる。

これ以上の円安は政府にとっても危機感だ。だから日銀砲が飛んでくるかもしれないが、過去に撃たれた二度の日銀砲は単発なので、不発に終わっている。4月以降の円相場についてはこちらも注目している。

では、記事を引用しよう。

鈴木俊一財務相は29日の閣議後の記者会見で、外国為替市場で進む円安を巡り1ドル=152円が円買い介入に踏み切る水準かと問われ、「水準が問題ではなく動き、変化に注目している。具体的な防衛ラインはない」と述べた。

鈴木氏は「投機的な動きも見られる。ファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）に沿っていない部分もあるのではないか」と指摘した。「高い緊張感をもって注視し、行き過ぎた動きに対してはあらゆる手段を排除せずに適切な対応をとる」と語った。

日銀がマイナス金利政策の解除を決めた19日以後、円安が進み、27日には一時1ドル=151円97銭まで下落した。1990年7月以来34年ぶりの円安水準となった。同日、財務省・日銀・金融庁が情報交換会合（3者会合）も開いた。

29日の東京外国為替市場では午前8時30分時点で1ドル=151円42〜44銭だった。

このように4月に152円を越えてくる可能性が高まっている。

「水準が問題ではなく動き、変化に注目している。具体的な防衛ラインはない」

そりゃそうだろうと。具体的な防衛ラインを発表なんてするわけがない。ただ、152円以上は日銀砲が飛んでくる確率が高いてことだ。ゴールドマンサックスはドル円を155円を3ヶ月で予測しているが、その後、150円に戻ることも予測している。ただ、これも日銀の利上げや、FOMCの米利下げなどを見込んでの発言だ。実際、日銀もFRBも、通貨政策はかなり難しい舵取りを迫られるだろう。

それで，次は小林製薬についてだ。こちらはインサイダー取引については何度か出てきたが、実際，2月に株価が急落しているのは見ての通りだ。仮にインサイダー取引なら、大問題となるわけだが、多くの株主は株価急落を味わっているわけだ。

では、記事を引用しよう。

「紅こうじ」のサプリメントによる健康被害問題で揺れる小林製薬は28日、小林章浩社長らによる記者会見を大阪市内で行った。

海外からのメディアも多く出席した。中国メディアからは、同社株のインサイダー取引についての質問があった。

同社の株価は問題を把握しながら公表していない2月の時点で急落。公表前に事前に情報を知った関係者が株を売却した可能性について、小林社長は「当社ではインサイダー情報について教育を行っています。

小林社長「インサイダー取引はないものと信じている」公表前の株価急落の謎、中国メディア指摘 – 社会 : 日刊スポーツ (nikkansports.com)

まさか、中国メディアに指摘されるとか。この問題がグルーバルな話題として大きくなっているのがよくわかる。しかし、インサイダー取引って状況証拠だけだからな。

ネットの意見を見ておこうか。

1．国内メディアからの質問じゃない事にがっかりだな。

2．中国人のほうがマトモｗ

3．お客の健康被害報告については鈍い対応だったのに、自分たちが損をするとなった途端に超速の反応。わかりやすすぎだろ。

4．証拠がなくても他が好調な中で下がってるのはおかしい

5．売買記録は残ってるからな。早く御免なさいしたほうがいいと思うよ。

6．個人的な願望はどうでもいいけど、色々露骨に怪しいことが多すぎる。

7．どうみても不自然なのに日本のマスゴミは何故スルーしてんの?

8．小林製薬はテレビCMの代表的スポンサーだもんな。

9．公表前に大阪工場の閉鎖→公表前に株価下落
普通にインサイダーしかないわな

日本のマスゴミ、特にテレビ局は叩きたくない相手だからな。
小林製薬にスポンサーとしてどれだけ助けてもらっていたのか
日本のマスゴミこそ突っ込まないといけない事なのにやらない
日本のマスゴミは必要ない、自分達の損得が最優先で報道するからな

10.もしかして空売りで利益あげるためにわざと不祥事起こしたとさえ思えてくる。

以上の10コだ。

経済を扱うサイトとしてはインサイダー取引についても注目したいが、確かに不自然な動きではあるのだが、たまたまそうなったという可能性だって捨てきれない。調べたらわかることなので、2月の売買情報を調査すればいいだけのことだが、国は仕事してくれるのか。こちらとしてはここまで社会問題化して、株価が未だに維持しているところなんだよな。ストップ安一回程度で終わるような不祥事ではないはずだ。5人も人が死んでいるのにな。

それでは本題にはいろうか。

世の中には上には上がいる言葉があるが、その逆、下には下がいるというのも真理である。こちらも韓国住宅事情は半地下が一番下だと思っていたら、実はそうでは無かったようだ。つまり、半地下より下があるてこと。一体、何だと思うだろうか。それはビニールハウスだ！ええ？ビニールハウスって生活できるんですか。さすが韓国だよな。

記事を引用しよう。

韓国の美容整形番組「Let美人」は日本の「ビューティー・コロシアム」の韓国版だ。容姿に絶望している整形希望者が大掛かりな整形手術を行い、超美人に生まれ変わる。

　毎回驚かされるのがビフォーアフターの変わりようだが、そこに登場する人の人生もかなり壮絶だ。よりによって、なぜそこまで不幸なんだろう？　とこっちが同情するほど劣悪な家庭環境の人が多い。財閥家に生まれていれば、容姿の問題は難なくクリアできるだろうが、貧困層はそうはいかない。「Let美人」に登場するのは雪だるま式に不幸が積み重なっている人が多いように思う。

　韓国映画「ビニールハウス」に登場するヒロインもこの世の不幸を背負ったような女性だ。中年女性のムンジョン（キム・ソヒョン）は夫と離婚し、息子は少年院に収容されている。しかも実の母親は認知症で入院中。たくさんのストレスを抱えているせいか、ムンジョン自身も自傷行為を繰り返す。そんな孤独な彼女が住んでいるのは半地下住宅ではなく、農村地帯にある“ビニールハウス”だ。

彼女はいつか息子と見晴らしのいいアパートで暮らすため、昼は訪問介護士として働いている。だが、通っている老夫婦の家では認知症を患う妻から容赦ない仕打ちを受け、やがて事件が起きてしまう──。

■不動産高騰で半地下住居でさえ安くない

映画のフライヤーには「半地下はまだマシ」とあるが、実際、ソウル市内の不動産が高騰しているため、今では半地下住居でさえ安くはない。映画「パラサイト　半地下の家族」では韓国の格差社会と住居貧困が注目されたが、あの映画で半地下住居に暮らしていたのは4人家族だった。室内は比較的広く、部屋数もある。韓国では映画が公開された直後から「貧困層のわりに贅沢空間」という声も聞かれた。

半地下住居はたしかに日当たりは悪いが、本当の住居貧困といえば半地下や屋根部屋（ビルの屋上のバラック）よりも“ビニールハウス”といわれているのだ。実際、ソウル近郊にはビニールハウス村やビニールハウス地区と呼ばれる地域が今もある。

ちなみに、「半地下はまだマシ」とうたっている「ビニールハウス」だが、昨年4月には「高速道路家族」という韓国映画も日本で公開されていた。こちらは住居さえ持たず、高速道路のサービスエリアを転々とし、テントで暮らしている家族の物語だ。まるで住居貧困のマウントのようだが、その映画にしてみたら「ビニールハウスはまだマシ」ということになるのかもしれない。

映画「パラサイト」の半地下はまだマシ…韓国の貧困層を襲う“雪だるま式”の不幸（児玉愛子）（日刊ゲンダイDIGITAL） – Yahoo!ニュース

この記事を読むだけでは、半地下はまだまし。その後にビニールハウスが会って、さらにその下には高速道路のサービスエリアを転々とし、テントで暮らしている家族がいると。まさに下には下があるてやつだ。これがムン君が作り上げた韓国の真実なんだろう。住居価格が高騰して半地下ですら家賃が払えなくなり、ビニールハウスで生活することになる。しかも、ビニールハウス村ってなんだよ。

実際、ソウル近郊にはビニールハウス村やビニールハウス地区と呼ばれる地域が今もある。

住宅貧困のマウントか何か知らないが、それはただのホームレスじゃ無いか。これで日本より賃金が上らしいからな。住居費は高い。しかも、ハイパーインフレで野菜や果物価格が高騰している。彼らはどうやっていきているんだろうな。こういう情報がニュースにはなるが、彼らが生きている方法についてはあまり語られないんだよな。そもそもビニールハウス村は撤去されないのか。どう見ても誰かの土地の不法侵入だろう。韓国社会の闇は深すぎるんだよな。

では、ネットの意見を見ておこうか。

1．マスコミ報道と違い韓国はスーパー格差社会で貧困層がとても多い 公助がない韓国では半地下や屋上部屋、考試院、ビニールハウス、コンテナなどいわゆる「ジオッコ」に居住する人たちが全国に156万752世帯（全体世帯数の8.2％）となっています。

韓国のGDPは海外生産分含めたり、平均賃金はパートやバイト除いたり、半年失業すると失業率から除外したりと日本に勝つためにと数値偽装しています。

韓国大手では実質定年42歳で、貧困層が多く自殺率は世界1位です。実質失業率は20%を超えていて一流大学卒業しても就職率は7割で激しい受験戦争です。韓国の生涯賃金はとても少ない 。

【韓国】 小企業：8千万円以下 大企業：1億6千7百万円

【日本】 小企業：1億9960万円 大企業：3億120万円

年金も少なく高齢者貧困率はOECD最多の45.1%です 結婚できないから出生率は0.72と世界最下位221位だ、

2．韓国では半地下居住が禁止となり、今は猶予期間中。おそらく10年内には半地下住居の不動産物件はなくなる。加えてスラム街が都市開発によって姿を消しつつあり、貧乏人が次に向かう先はどこなのだろうか。

3．とにかく、韓国て人が不幸になる映画しかヒットしないんだろｗ

4．韓国って日本と違って徴兵まであるのに一度ドロップアウトしてしまった人を平気で切り捨てるんだな。

5．日本人が想像してるより遥かに韓国って貧しいんだよな。

6．韓国は共有通路とかを勝手に私物化しちゃうからなぁ。

7．とりあえずどんなベクトルでもマウント取り合いなのがコリア文化っぽくて良いよね。

8．韓国の高齢者、2人に1人は貧困···年平均所得はわずか15万円、年収15万で暮らせるとか韓国は豊かな国だな。

9．なんか政権が代わって韓国のマイナスニュースが増えた気がする
もしかして韓国推しじゃなくて革新系推しだったんかな
日本の諸々のメディアって

10．日本を追い抜いたんじゃなかったのかねw

以上の10個だ。

韓国って日本以上に学歴社会だから、大学の入学に一度でも失敗してしまうと、そこからは這い上がるのは難しい。勝ち組になれればいいが、そういうのは競争が激しいので多くの韓国人は負け組になる。そこから這い上がるには出来るだけ借金して投資するしかないのだ。そして、失敗したら半地下以下のビニールハウスが待っていると。

そして、あまり語られないが韓国の老人の2人に1人は貧困であると。世界一の高齢化社会で貧困も世界一の割合。しかも、これからどんどん高齢者が増えてくるので、貧困率もどんどん上がっていくという。絶望しか無いのだが，ユン氏がアホ過ぎるので解決策もない。せいぜい、裸の王様をやっておけばいいんじゃないか。4月の選挙で思い知るだろう。国民からさっさと退陣しろと迫られるわけだ。

視聴者さんから「ウォンニャス速報」をショートで作成してみてはどうかという提案が来たので、試しに作成してみようと思う。とりあえず、最大で60秒しか動画時間の枠がないので早速、本題に入ろう。

それではチャートをどうぞ。

これが一ヶ月のチャートだ。

特別にドル円と比較することもできるようになっている。先週まではウォンより、ドル円の方が下がっていたのだが、気がつくと円より、ウォンのほうが下がっていることが確認できるだろう。きっかけは日銀の利上げとFOMCなんだが、ウォンは1345ウォンで終わり。来月はもっと下がりそうな予感するという。

世間では、松本人志の裁判や、小林製薬の紅麹問題がクローズアップされているが、もう一つ気になる話題として、再生可能エネルギーに関する規制見直しを目指す内閣府のタスクフォース（特別作業班）に提出された資料に中国国営企業のロゴが表示されていたのか。どうやら色々と繋がってきた。

それでは記事を引用しよう。

再生可能エネルギーに関する規制見直しを目指す内閣府のタスクフォース（特別作業班）に提出された資料に中国国営企業のロゴが表示されていた問題で、資料を提出した自然エネルギー財団事業局長、大林ミカ氏が２７日、タスクフォースの民間構成員を辞任したと明らかにした。同財団が提唱する中国を含むアジア広域の送電網には安全保障上の懸念も指摘されているが、大林氏は２０１９年、北朝鮮やロシアも含めた送電網構想に言及していた。これについて記者会見で直撃した。（海野慎介）

「河野大臣の推薦があったと聞いている」

大林氏は、２７日にタスクフォースの事務局にメールで辞意を伝え、河野太郎規制改革担当相から「了承した」という返信を事務局経由でもらったと明かした。

ロゴ表示は「単純なミス」と主張したうえで、社会的影響が非常に大きくなったとし、「タスクフォースのこれからの運営に支障を来たすのではないか懸念している」と辞任の理由を説明した。構成員に就任した経緯について「河野大臣の推薦があったと聞いている」と述べた。

財団が中国を含むアジア広域の国際送電網「アジアスーパーグリッド」（ＡＳＧ）構想を掲げてきたことで、財団と中国との関係性も注目されている。

大林氏は「他の国の影響下にあるとか、国のエネルギー政策をゆがめているとか、一切無縁のことで誤解です」と強調した。

１９年に中国、ロシア、北朝鮮との構想言及「半島の安定助ける手段」

大林氏は国際送電網の必要性について「２０５０年のカーボンニュートラルを考えた時に、日本は東アジアの国々の中から孤立した国であるのか、日本や他の国にとって幸せなことなのかどうかは考える必要がある」とも語った。

中国主導の国際金融機関、アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）のサイトに１９年、掲載されたリポートには、《ＡＳＧ構想を見守る日本の自然エネルギー機関の大林ミカ氏は、中国、ロシア、北朝鮮の接続は可能性が高く、半島の安定を助ける手段にさえなり得る。「われわれは北朝鮮の経済成長を助ける何らかの手段を見つける必要があり、再エネは不可欠だ」と語った》と紹介されている。

大林氏にその意図を聞くと、「はっきり覚えていない」とした上で、「北朝鮮が不安定な状況というのは日本を含めた東アジアに大きな影響を与えていると思うので、再生可能エネルギーによる電力供給は非常に可能性があると答えているようです。（当時の）韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は就任される前からＡＳＧ構想を持たれ、韓国と北朝鮮の雪解けのような状況があった。こうしたことを背景に発言をしているように考えます」と説明した。

「国際情勢の変化は国際送電にも影響を与えるので活発な議論が少し低くなっていると現在は理解している」とも答えた。

大林ミカ氏に夕刊フジが直撃　中国企業ロゴ表示の再エネ資料を提出で辞任、財団が「半島の安定助ける」国際送電網構想を提唱（1/2ページ） – zakzak：夕刊フジ公式サイト

つまり、再生可能エネルギー事業の日本での利権をこの団体が全て韓国や北朝鮮、中国などに流している売国奴であるということだ。なんで、日本が北朝鮮の経済成長を助けないといけないのだ？北朝鮮は敵国だぞ。日本人を何百人も拉致して返そうともしないクズ国家だぞ。

そもそもロゴ表示が単純なミスじゃないだろう。日本政府機関の資料に中国国営企業のロゴが表示されるなんて前代未聞。あり得ないことだ。そして、裏では利権チューチューという、

しかし、この大林ミカとは何者なのか。あちら側のスパイなのか。河野大臣の推薦があった？やはり、河野大臣も信用できないよな。マイナンバーの入力作業の業務委託が中国企業だったり、怪しいところありまくりだものな。

韓国証券市場 日銀の利上げで円高になると思っていて円テクに必死な韓国人投資家。だが、こちらが指摘した通り、そう簡単に円高になったら苦労しないという。そして、彼らの予想は見事に裏切られるわけだが、一体、どういうことか。もう一度、復習しておこうか。

よく日本旅行に行く会社員のクォン氏（２７）は、２０２２年末、日本円が１００円当たり１０００ウォン以下に下がると、都市銀行を訪れ、円貨預金通帳を開設した。初めて３０万ウォン分の円を買った後、円の価値が下がるたびに、時々追加で買収した。クォン氏は、「日本がマイナス金利を解除したというニュースに快哉を叫んだ」とし、「これからでも少しずつ収益が見られそうで、上半期（１～６月）までは円への投資を増やしていくつもりだ」と話した。

日本銀行が、１７年ぶりにマイナス金利から抜け出して通貨政策の正常化に乗り出し、いわゆる「円テク」（円＋財テク）投資家の期待が高まっている。最近、円貨預金の残高は１００億ドル（約１３兆３３７０億ウォン）に迫り、円高に賭ける商品も人気を集めている。

この記事は永久保存版だよな。円が152円目前だ。過去最高に下がってるんだ。もちろん、買いまくりですよね！ほら、日本政府が日銀砲を撃つかもしれないじゃないか。もっとも、日銀砲を撃って、この円安を食い止められるのか。かなり難しいとおもうが。

ゴールドマンサックスが三ヶ月で円が155円台になると予測しているが、さすがにそこまで下がらないと思っているのだが、既に日本政府の警戒感はバリバリだ。そのニュースを見ておこうか。

33年8か月ぶりの水準まで急速に円安が進んだことをうけ、財務省・金融庁・日銀が臨時の3者会合を開きました。外国為替市場ではきょう、一時1ドル＝151円97銭をつけ、33年8か月ぶりの円安水準となりました。

これを受け、財務省・金融庁・日銀は臨時の3者会合を開催し、為替相場の過度な変動は望ましくないという認識を共有しました。

財務省 神田真人 財務官

「2週間でドル円で見て4％（円安に）というのは、なだらかなものとは到底言えない。あらゆる手段を排除せずに適切な対応をとる」

神田財務官はこのように述べて、市場を強くけん制しました。

33年8か月ぶりの円安水準…臨時の3者会合 財務省・金融庁・日銀 「なだらかなものとは到底言えない」「あらゆる手段を排除せず」神田財務官 (msn.com)

このように日本政府は三社会合を開いて市場の円売りを牽制しているが、市場からすればたいして怖くない。そもそもこの円安は米国の利下げが難しいという見方がどんどん強まってるからだ。さらに追い打ちをかけるように米国債利回りが上昇している。利下げするというのに利回りがあがるというのは明らかに逆の動きだ。これはいったいどういうことなのか。

記事を引用しよう。

米連邦準備制度理事会（FRB）は利下げ方針を維持している。それにもかかわらず、住宅ローン金利などの借り入れコストの主な決定要因である米国債利回りは上昇し続けている。

10年物米国債の利回りは26日時点で4.233％と、昨年末の3.860％から上昇している。このため30年固定住宅ローンの平均金利や、社債市場の借り入れコストも上昇している。

ウォール街では国債利回りの低下を予想していた向きが多かっただけに、利回り上昇は意外感を持って受け止められている。20年ぶりの高水準に達した住宅ローン金利の低下を期待していた米国人にとっては、いら立たしい状況といえる。ただ、これは米国で金利が決まる仕組みにはさまざまな要因があることや、金利の軌道は依然として不透明であることを物語っている。

以下で国債利回りが変動している背景と、今後なぜ利回りが上昇、あるいは低下する可能性があるのかを説明する。

10年債利回り上昇の背景

国債利回りは国債価格が下落すると上昇し、国債償還までの期間にFRBの短期金利の指標が平均でどの程度になるかという投資家の見通しをおおむね反映する。国債利回りは住宅ローン金利などの下限となる。

現在、短期金利の指標である政策金利のレンジは5.25～5.5％で、これは23年ぶりの高水準だ。投資家は2024年を迎えるにあたり、FRBは政策金利を同年に6回引き下げ3.75％～4.0％にすると予想していた。

その後、現実との整合性を検証する必要が生じた。

今年1月と2月のインフレ指標は予想よりも強い内容となり、また、経済指標の発表では景気の底堅さが示された。このため投資家は利下げ見通しの修正を迫られた。トレーダーらは足元では、年末時点の政策金利は4.5%～4.75%になると予想している。

FRBは依然として、利下げに踏み切る方針を示している。先週の連邦公開市場委員会（FOMC）で公表された政策金利の予想中央値によると、FRB当局者は昨年12月時点と同様、2024年は3回の利下げを想定している。

投資家の金利予想はFRBの見通しと一致してきており、国債利回りは上昇している。

なぜ国債利回りはさらに上昇する可能性があるのか

ジョー・バイデン大統領は今月の一般教書演説で、インフレ率が低下し続ければ住宅ローン金利も下がるとし、「FRBもそれを認めている」と語った。

現実はもっと複雑だ。

FRBが今年利下げを行ったとしても、国債利回りはさらに上昇する可能性がある。投資家は2024年とそれ以降のFRBの利下げついて、規模縮小の方向に予想を修正し続ける必要があるかもしれない。

そうすることは、さほど難しくないかもしれない。現在の国債利回りは、FRBの政策金利が今後数年間で2ポイント程度低下するとの見通しを反映している。

資産運用会社ペイデン＆ライジェルの主席エコノミスト、ジェフリー・クリーブランド氏は「利下げはやってくるだろうが、その時期は遅くなり、今年の利下げ回数は少なくなるだろう」と話す。「ということは、10年物利回りはもう少し上昇することになる」

米国債利回り、利下げ観測でもなぜ上昇するのか (msn.com)

この記事を読んで、わりとこちらはショックを受けたのだが、世界でも重要な指標となる米国債利回りが上昇するというのは非常に良くない傾向であり、それが今回の円安の大きな要因となっている。

問題は日本が利上げしたところで、わずか0.1％の金利であり、アメリカは5.5％とあるのだから、その金利差は5.40％ということだ。例えば韓国なら金利亜は3.5％あるので、米韓金利差は2％なのだが、あまりにも日本とアメリカの金利の差が大きい。

仮にアメリカが利下げしても、年内に4.75％なら、日米の金利差は日本が利上げしたところで大して変わらない。これで円高にするのは難しい。しかし、アメリカのインフレは高く止まってるので一気に利下げもできない。誰もが思うようなドル安、円高のシナリオは今年はやってこない。そう考えた方が妥当だろう。だから、円が売られるのだ。もちろん、これはドル高の動きなので他の通貨も売られる。韓国ウォンはウォンニャス速報が作成される段階までやってきた。

これは月末はどうなんだろうか。こちらは1310～1340を予想してるが、逆に円安でウォン安が爆速している現状だ。それではウォンニャス速報のお時間だ。

まずはチャートをどうぞ。

今、ちょうど27日の23時過ぎなのだが、見ての通り、ウォンも急降下している。

開幕は1343.8ウォンだ。それで10時過ぎには1341ウォンまで上昇するも、円の動きに釣られて、ここからフルボッコタイムである。ヘッジファンドの容赦ないウォン売りが炸裂。激しい攻防が繰り広げられる。しかし、それでも1350，ウォン・ザムの出撃はなんとか阻止である。だが、それで終わりではない。ヘッジファンドの攻勢は時間外が本番だった。

市場の終値は1348.7。9.2ウォン安だ。しかし、一服している時間などは残されていない。ウォンのフルボッコタイムは時間外も続行だ。ここからウォンはサンドバッグのように叩き売られる。売られまくる。止まらない。全く止まらないどころか，一体、何処まで下がるんだよ！

気がつけば1350を15時53分に突破。ついに。ウォン・ザムが出撃である。ソロウォンの秘密兵器がついに戦場へと投入されたのだ！「やらせはせんぞ！やらせはせんぞ！」というウォン・ザムの拡散ビーム砲がヘッジファンドの艦隊を焼き払う。1350をついに奪還。しかし、ヘッジファンドの勢い止まらない。再び，1350まで投げ売りするとさらなる追い打ちを仕掛ける。

ウォン・ザムでも押し返せない。やはり、ソロウォンを放棄して敵戦艦に突撃しか道はないのか。ウォン・ザムが白い木馬に近づこうとする。そこには現れたのは中尉と白い悪魔のニュータイプである。だが、さすがに1353ウォンまで下げると韓銀砲が飛んできた。どーん。

これで一気に1347まで押し上げる。これが18時頃の出来事だ。しかし、その後はすぐさま反撃を受けて再び1350ウォンに押し戻された。そして、1350攻防戦が今、展開中ということだ。

そして、現在は1351ウォンだ。やばいな。こんな面白い展開だと今日はなかなか寝られないぞ。

ついでにダウの始まりも見ておこうか。

ダウは39550ドルと、プラス269ドルだ。おいおい、利下げとか、米国債利回りがどうとか関係なく上がっている。これ、本当に4万ドルもあるんじゃないか。

【NQNニューヨーク=稲場三奈】27日の米株式市場でダウ工業株30種平均は4営業日ぶりに反発して始まり、午前9時35分現在は前日比279ドル87セント高の3万9562ドル20セントで推移している。目新しい取引材料が乏しいなか、ハイテク株の一部に見直し買いが入り、相場を支えている。ダウ平均の上げ幅は300ドルを超える場面がある。

ダウ平均は前日までの3営業日で500ドルほど下げた後で、買い直す動きが先行し指数を押し上げている。今週末の3連休を前に市場参加者が少ないなかで、値動きが大きくなりやすい面がある。米債券市場では、長期金利の上昇が一服。株式の相対的な割高感が薄れたとみた買いも入りやすい。

取引終了後には米連邦準備理事会（FRB）のウォラー理事が経済団体のイベントで講演を予定している。米株市場が聖金曜日で休場となる29日には、FRBがインフレ指標として重視する米個人消費支出（PCE）物価指数（2月）が発表され、市場の関心が集まる。

今年のドイツ成長率は0.1％に、主要経済研究所が大幅下方修正 | ロイター (reuters.com)

取引材料は少ないけど上がってますよ！うん。さっぱりわからないが、まあ、上がっている。因みに29日は休みなのか。