必読！韓国経済、【まさかの超展開】ソウル市、イ・マンヒら新天地の指導部を殺人などで告発

記事要約：いやいや、ちょっと待って欲しい。いくら韓国通の管理人でも、この超展開は予想できなかった。なんと、集団感染を引き起こす原因となった新天地の指導部をソウル市が殺人などで告発したそうだ。ええ？宗教活動を普通に行えば殺人なんですか！？感染させたくてやったわけじゃないだろう。

死んでも良いとか逝っていたあの屑牧師みたいな例外ならギリギリ、逮捕できるかもしれないが、さすがに殺人で告発は超展開だろう！だめだ。もう、彼を呼ぶしかない。

あ…ありのまま 今　起こった事を話すぜ！

「新天地が新型コロナウイルス【武漢肺炎】の集団感染を引き起こして韓国中がパニックになったと思ったら、その新天地の幹部が殺人で告発されていた」

な…　何を言っているのか　わからねーと思うが　

おれも　何をされたのか　わからなかった…

頭がどうにかなりそうだった…　催眠術だとか超スピードだとか

そんなチャチなもんじゃあ　断じてねえ

もっと恐ろしいものの片鱗を　味わったぜ…

必読！韓国経済、【まさかの超展開】ソウル市、イ・マンヒら新天地の指導部を殺人などで告発

ソウル市、イ・マンヒら新天地の指導部を殺人などで告発

https://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=102&oid=057&aid=0001426841

韓国経済、【世界から孤立、いや孤高の存在に】韓国からの入国制限　７８カ国・地域に増加

記事要約：韓国が新型コロナウイルス【武漢肺炎】の感染者を急増させていることで、世界中から入国制限が相次いでいる。その中に日本も含めたいのだが、どうやら、78カ国・地域に増加しているようだ。つまり、韓国は世界から孤立、いや孤高の存在へと成り果てた。

そもそも、韓国人特有の火病を発症しやすい舞台は整っていた。50年に一度の韓国経済危機が進行中であり、半導体以外の輸出回復もほとんど見込めない状況での武漢肺炎の世界的な流行。最初から死亡コースでお祭りなのに、そのお祭りをもっと盛りあげてくれるという。武漢肺炎からの火病はすぐに韓国人へと恐怖は集団パニックを引き起こす。そして、それを韓国政府に拍車をかけるように検査数の大幅増加。そして、増え続ける感染者。これ、映画にしたら面白いんじゃない？

ほら、アカデミー賞作品のパラサイトと撮影した監督に、もう一度、汚染大国「韓国」の実情をリアルに描いてもらおう。そもそも上の粗筋だけでも、もう、映画が見たくなるよな。しかも、これがノンフィクションなんだ。ああ、プロジェクトＸののりでもいいよ。

1．中国からもたされた死の恐怖「武漢肺炎」で韓国の自動車工場が停止

2．新興宗教団体「新天地」での集団感染パニック

3．韓国政府による武漢肺炎対策「一日5000件の検査体制」で医療崩壊

4．一週間で30倍！？3000人を超えて増え続ける感染者が引き起こす集団パニック

5．何故か、現場に届かない防護服47000着

6. 韓国からの入国制限を行う国が78カ国へ。米国も渡航禁止に

タイトル考えるだけでも、おら、わくわくしてきたぞ。

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韓国経済、【世界から孤立、いや孤高の存在に】韓国からの入国制限　７８カ国・地域に増加

【ソウル聯合ニュース】韓国外交部によると、１日午前５時現在、７１カ国・地域が韓国からの渡航者の入国を制限している。新型コロナウイルスの感染者急増を受けて韓国人の入国を制限する国・地域が増えており、前日夜より２カ国増加した。

新たにアフリカのアンゴラが３日から韓国や中国、日本、イタリア、イランなどからの外国人の入国を禁止する。これで韓国からの入国を禁止するのは３５国・地域に増えた。

手続きを強化して韓国からの渡航者の入国を制限する国・地域は新たにナイジェリアが加わり、４３となった。同国は韓国や中国、日本を１４日以内に訪問した外国人を１４日間隔離する。

中国では、陝西省、山東省、遼寧省、吉林省、黒竜江省、福建省、広東省、上海市、四川省など１２の省と市が韓国からの入国者に対して隔離などの措置を取っている。

外交部は韓国政府の防疫の努力を各国に説明し、入国を制限しないよう求めているが、韓国に対し門戸を閉じる国は増え続けている。

米国は、まだ韓国やイタリアなどからの渡航者に対する入国を制限していないが、トランプ大統領は訪米する外国人に対する医療検査の強化を見据え、国務省に両国などと協力するよう指示した。

https://jp.yna.co.kr/view/AJP20200301000900882?section=news

韓国経済、【武漢肺炎】韓国の新型コロナ感染者　３７６人増え３５２６人に

記事要約：韓国の新型コロナウイルス【武漢肺炎】の感染者の増加が3月になっても全く勢いが衰えてないことがわかった。昨日よりも、376人増えて3526人となった。もちろん、午前の部である。午後の部でもあるので明日には4000人突破する可能性が高い。此だけ増えていくとコメントすらないではないか。

此で終わっても良いのだが、いくつかのニュースを出しておくと、まず、米国で韓国や伊へ「渡航中止」勧告、警戒レベル最高となっている。なんで、日本は米国に追随しないかは謎だが、日本もさっさとやるべきだろう。もはや、感染者が増えすぎている。

後、 韓国の文在寅大統領は1「三・一独立運動」の政府式典で演説し
「日本は常に最も近い隣国だ」 で協力を呼びかけているようだが、はっきりいって断るしかない。今更、何言ってるんだ。ノージャパンだろう。このまま韓国経済が2020年に破綻して管理人の予測通りに事が運べば面白いのだから3月や4月ぐらいに逝ってもいいぞ。

韓国の新型コロナ感染者　３７６人増え３５２６人に

https://jp.yna.co.kr/view/AJP20200301000300882?section=news

記事要約：韓国人が最後に選ぶ職業ベスト3は、チキン屋、コンビニ、コーヒーショップなどがあげられるわけだが、今回はそのチキン屋も数が多いために廃業も多いという。その閉店率は10.6％で最高とのこと。

ああ、念のために3月になって新規さんがいるかも知れないので断っておくが、このサイトは韓国の新型コロナウイルス【武漢肺炎】だけを特集するサイトではない。中心は韓国経済であって、その中で中心となっているのがその話題というだけ。韓国の感染者の話題を特集していると本質を忘れている気がするのは管理人の勘違いであってほしい。なので、今回はチキン屋だ。

＞公正取引委員会が2019年末現在のフランチャイズ産業の状況を分析した結果、韓国の加盟店の数は着実に増加していることが分かった。このうちチキン屋のフランチャイズ加盟店は2万5千店以上にのぼり、外食業種加盟店で最多を占めたが、閉店率も10.6％で最も高かった。

そもそも、チキン屋のフランチャイズが25000店とかいらないだろう。廃業率が多いてことはそれだけ大元だけが利益を上げているてことだ。

＞公取委は26日、2019年のフランチャイズ加盟店の総数が25万4040店となり、初めて25万を超えたと明らかにした。外食業(チキン、コーヒーなど)、サービス業(理美容、クリーニングなど)、卸・小売り業(コンビニなど)に分類される加盟店は、2016年から年平均5％程度の一定の速度で増加してきたが、2019年には増加幅が前年の5.4％から4.3％に減少した。

25万のフランチャイズ加盟店でチキン屋は25000店ということは韓国のフランチャイズの1割はチキン屋ということになる。絶対、多すぎだな。しかも、まだ増えているというのが面白いな。内需なんて雀の涙なのにな。

＞外食業は48.2％(12万2574店)と、全業種で最も高い割合を占め、次いでサービス業29.5％(7万5046個)、卸・小売り業22.2％(5万6420個)の順だった。外食業の中でも加盟店の数が最も多い業種はチキン屋で、全国で2万5188店にのぼる。カフェ・喫茶がそれに続き1万5036店。しかし、チキンとカフェの加盟店当たりの平均売上高は3億ウォン(約2720万円)未満で、4億ウォン以上(約3630万円)のファストフード・製菓製パン業より少なかった。チキン・カフェは閉店率も高く、それぞれ10.6％(1位)、10.3％(2位)。チキンとカフェの加盟店は数が多い反面、売上が相対的に少なく、店をたたむ割合もその分高くなっている。

コンビニについては後で出てくるが、当然、チキン屋より多い。いくらなんでも鶏だけでコンビニの数にかなうわけではないらしい。ただ、外食産業が12万店のなかで25000あるわけだから、2割はチキン屋ということになる。なのにだ。閉店率は高いと。

そして、最近、流行ったカフェも増えているが、やはり、廃業が多いと。それはかフェ・喫茶が15000店もあってもな。チキン屋もカフェも明らかに多すぎだろうに。

確かにチキン屋は開業費用、店の敷地も狭くて大丈夫。さらにチキンを揚げるだけなので、工程を覚えれば誰でもできる。食品衛生法などという難しい資格もいらない。でも、最近はコンビニでもチキンは売っているからな。ライバルは年々、増えているという。

まあ、良いんじゃないか。チキン屋が破綻して多額の負債を抱えても、破産宣告すればいだけのことだしな。むしろ、韓国人ならステータスなんて気にしないだろうしな。リストラされて少ない退職金で始めたチキン屋。店を軌道に乗せるのは難しい。客商売を舐めるなと。

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韓国経済、【それでもチキンしかない】チキン共和国の陰…「外食業で最大多数派」チキン屋、多いだけに廃業も多い 閉店率は10.6％で最高

公正取引委員会が2019年末現在のフランチャイズ産業の状況を分析した結果、韓国の加盟店の数は着実に増加していることが分かった。このうちチキン屋のフランチャイズ加盟店は2万5千店以上にのぼり、外食業種加盟店で最多を占めたが、閉店率も10.6％で最も高かった。

公取委は26日、2019年のフランチャイズ加盟店の総数が25万4040店となり、初めて25万を超えたと明らかにした。外食業(チキン、コーヒーなど)、サービス業(理美容、クリーニングなど)、卸・小売り業(コンビニなど)に分類される加盟店は、2016年から年平均5％程度の一定の速度で増加してきたが、2019年には増加幅が前年の5.4％から4.3％に減少した。

外食業は48.2％(12万2574店)と、全業種で最も高い割合を占め、次いでサービス業29.5％(7万5046個)、卸・小売り業22.2％(5万6420個)の順だった。外食業の中でも加盟店の数が最も多い業種はチキン屋で、全国で2万5188店にのぼる。カフェ・喫茶がそれに続き1万5036店。しかし、チキンとカフェの加盟店当たりの平均売上高は3億ウォン(約2720万円)未満で、4億ウォン以上(約3630万円)のファストフード・製菓製パン業より少なかった。チキン・カフェは閉店率も高く、それぞれ10.6％(1位)、10.3％(2位)。チキンとカフェの加盟店は数が多い反面、売上が相対的に少なく、店をたたむ割合もその分高くなっている。

　一方、全国のコンビニ加盟店の数は4万2712店で、すべての業種のうち最も多くを占めており、平均売上高は5億ウォン(約4530万円)以上、閉店率は6％だった。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200301-00035867-hankyoreh-kr

韓国経済、【平常運転】政府が送ったはずの防護服4万7000着、大邱では「見たことない」→政府関係者「多少遅れている様だ」

記事要約：以前、韓国が中国に対して300万枚のマスクを送るといって、実際、送ったのは150万枚で、しかも、中国人の団体が集めたものをチャーター機で移送するだけだった。送りもしないで300万枚のマスクを送るといった背景は今更、どうでも良いが、今回も同じである。

政府が送った防護服47000着という防護服を大邱では「見たことない」という。つまり、いつもの大見得で嘘であり、これではほんとうに検査5万件もしたというのも怪しくなってくる。それなのに韓国は5万件も検査したことで、まるで事実のように伝えられている。

どうして嘘しか付かない韓国政府の発表を鵜呑みにできるのかは知らないが、韓国人の言ったことは全て嘘しかないのだ。だったら感染者数ですら嘘かも知れない。国民に嘘しか付かない韓国政府がほんとうに検査したかなんて疑わしいからな。

＞政府による公式の説明は完全に違っている。中央事故収拾本部の本部長を務める韓国保健福祉部（省に相当）の金剛立（キム・ガンリプ）次官は28日のブリーフィングで「現地の要請によって大邱の医療陣に全身防護服を約4万7000着、マスク7万7000枚を送った」と明らかにした。現場で防護服が不足しているはずがないとでも言いたいような口ぶりだ。防疫当局によると、今月18日に大邱で新天地教会信者の感染者が確認されてから、政府は全国に全身防護服を計19万着支援した。さらに今月中に20万着が追加で送られる予定だ。

全ては予定であり、未定なのだ。そして、韓国人は送ったといえば、もう、それまで。それがどこでポッケナイナイされていて、現場には届かない。奇跡的に届いても数は圧倒的に少ないのどちらかでしかない。だって韓国政府だぞ。嘘しか付かない屑国家だぞ。その報道を裏付けも取らないで鵜呑みにする日本のメディアはいい加減、学習しろよ。もちろん、韓国メディアのいうことだって信用できない。

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韓国経済、【平常運転】政府が送ったはずの防護服4万7000着、大邱では「見たことない」→政府関係者「多少遅れている様だ」

大邱の医療陣を撮影した写真は、例外なく全身を覆う白の防護服姿だ。感染を完全に遮断できる「レベルD」の防護服だ。武漢コロナウイルスとたたかう防疫戦士たちに支給されるべき基本中の基本装備だ。使い捨ての装備だが、230人の感染者が入院している大邱啓明大学の大邱東山病院では、この防護服の在庫が底をつきそうになっている。病院関係者は「1日に350着の防護服が必要だが、1週間分（2400着）も残っていない」と伝えた。

　28日の時点で大邱の感染者は全国の70％に相当する1579人だが、それでもこの有り様だ。防疫当局は今月26日、検体を採取する際には全身防護服ではなくガウンの着用を勧めるとの指針を出した。防護服が足りないので、このような苦肉の策まで出てきたのだ。最前線に立つ医療陣が感染の危険にさらされている。

　政府による公式の説明は完全に違っている。中央事故収拾本部の本部長を務める韓国保健福祉部（省に相当）の金剛立（キム・ガンリプ）次官は28日のブリーフィングで「現地の要請によって大邱の医療陣に全身防護服を約4万7000着、マスク7万7000枚を送った」と明らかにした。現場で防護服が不足しているはずがないとでも言いたいような口ぶりだ。防疫当局によると、今月18日に大邱で新天地教会信者の感染者が確認されてから、政府は全国に全身防護服を計19万着支援した。さらに今月中に20万着が追加で送られる予定だ。

　官僚たちの机上の計算と、緊迫する現場の状況はいつも異なるものだ。それでもこれはあまりにもひどい。大邱のある大学病院で働く専攻医は「政府ではなんと言っているのか知らないが、防護服は途方もなく足りない」と語る。大邱医師会のイ・サンホ総務理事は「今日、選別診療所11カ所に問い合わせたところ、一様に『防護服が足りない』と言ってきた」「歌手のIU（アイユー）さんが支援してくれた防護服は保健所ごとに100着ずつ送られてきたが、国が送ったというものは見たことがない」と説明した。

　このような状況について保健福祉部の関係者は「防護服を地方自治体の保健所を通じて医療機関に送る過程で、多少の遅れが生じたようだ」との見方を示した。「近く状況は改善する」「大した問題ではない」というのだ。大邱医療院のユ・ワンシク院長は25日、大邱を訪れた文在寅（ムン・ジェイン）大統領に「どれだけ必要かを問わず、条件抜きに頂けれるのであれば、大事に使います」と述べた。どれだけ緊迫していればこのような言葉が出てくるだろうか。「これが国か」という言葉が出るほかない。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/02/29/2020022980011.html