日別アーカイブ: 2017年11月10日

韓国経済、【日本人には理解不能】トランプ接待で反日アピールする韓国の呆れた精神構造

韓国経済、【日本人には理解不能】トランプ接待で反日アピールする韓国の呆れた精神構造

記事要約:既に読者様からの突っ込みがあるのだが、トランプ大統領に抱きついた元慰安婦の年齢は88歳だそうだ。簡単な引き算をしようか。2017-88=1929。つまり、この元慰安婦は1929年生まれである。そして、日本の第二次世界大戦で米国と戦うことになる真珠湾攻撃が1941年12月17日だ。終戦は1945年8月15日、または1945年9月2日である。

では、この慰安婦は当時何歳なのか。16歳だ。つまり、終戦の年代ですら慰安婦の年齢に達していないのだ。この時点で日本との戦争には関係ない。おそらく、朝鮮戦争の頃の米国人を相手にしていた売春婦ということになる。

こんな単純な計算も出来ないのに自分たちは日本軍の相手をさせられたとかいいだすのだ。そして、きいたら、ジープに乗せられたとか。クリスマスがどうとかいいだす。いや、当時、日本軍にジープもなければ、クリスマスを祝う習慣すらない。少し突っ込むだけで矛盾だらけなのだ。

韓国人に論理など説くだけ時間の無駄。なぜなら、小さい頃から日本は悪魔だと洗脳されているためだ。そんなわけないだろうとか、甘い考えではダメだ。現に小学生が慰安婦とか言い出すのだから。

>但馬氏は「日本からすれば、嫌がらせにしか見えませんが、これが韓国なのです。韓国では2014年のローマ法王訪韓の際も、元慰安婦を謁見させるという前科があります。日本は永遠の加害者であり、加害者は被害者(韓国)の道徳的下位にあるというのが、韓国式序列文化です。滞在時間では負けたが、道徳的優位性では日本に勝っている、それを米大統領に示す――。日本人には理解不能ですが、彼らの特異な精神構造では、これは普通のことのようです」と話した。

日本人には理解出来ない精神構造。これを認知バイアス。または火病という。どちらにせよ。日本人に理解出来ない民族と付き合う必要はないだろう。さっさと断交してくれないだろうか。日本政府も抗議とかではなく、さっさと経済制裁をするべきだろう。トランプ大統領をここまで政治利用しておいて、ただで済むどころか、韓国人は絶賛しているという。本当、自分たちが危機的な状況にいるということを理解していないようだ。いや、理解しているからこそ、反日、現実逃避かも知れないが。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~247回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする。

〔北朝鮮、韓国、朝鮮半島有事〕のまとめ

日本政府は7日、韓国大統領府がトランプ米大統領(71)を招いた夕食会に元慰安婦の李容洙さん(88)を招待したことに対し懸念を伝え、「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した2015年の日韓合意の着実な履行を要求した。首相周辺は「抗議と受け取ってもらっていい」と話している。その夕食会では、日本への当てつけで「独島エビ」を使った料理も出された。おもてなしの場まで反日アピールをする韓国の意図とは何なのか。

韓国では今秋、李さんの活動から着想を得て製作された韓国映画「アイ・キャン・スピーク」が公開され、話題となっている。大統領府は李さんを映画の「主人公」として、ホワイトハウスのヒックス広報部長らと同じテーブルに招いた。

立ち並んだ両首脳夫妻と向き合った李さんは、トランプ氏と握手後に右腕を相手の左肩付近に伸ばし、遅れてトランプ氏がこれを受け止めるように抱き止めた。李さんは周囲の目を意識したかのように後方を向いて“ハグ成功”を笑顔でアピール。ふくよかでつやつやした顔つきに、テレビを見た日本のネットユーザーからは「ずいぶん若く見える」といぶかる見方もネット発信された。

その李さんも招かれた夕食会のメニューには、韓国の実効支配が続く島根県・竹島(韓国名・独島)近海産という「独島エビ」を使ったチャプチェ(春雨炒め)料理もあった。

韓国事情通によると「独島エビとは、竹島周辺というか、日本海にいるホッカイエビ(通称シマエビ)、トヤマエビ(通称ボタンエビ)、イバラモエビ(通称ゴジラエビ)の3種。要は日本海でとれるすし、刺し身ネタとして、高いエビです」。日本でトランプ氏を招いて5日に開かれた夕食会では、三重県産の伊勢エビ料理が供された。

日本政府側は元慰安婦の招待とともに「独島エビ」の件も「受け入れられない」としており、菅義偉官房長官(68)は記者会見で、韓国政府の対応に「どうかと思う。北朝鮮への対応で日米韓3か国の連携強化が求められる中、悪影響を及ぼすような動きは避ける必要がある」と指摘した。

夕食会が歴史と領土の両面で自国の主張を宣伝する場となり、日韓関係に影を落としそうだ。韓国事情に詳しい文筆人の但馬オサム氏が語る。

「なんでも日本と比較しては一喜一憂するのが韓国ですが、今回トランプ大統領のアジア歴訪が決まったときも、日本が2泊3日なのに、韓国は1日少ない1泊2日という滞在スケジュールは『外交的冷遇ではないか』とマスコミは大騒ぎをしました。外交ルートを通して、滞在日数を日本と同じにするよう要請したものの、アメリカには断られたようです」

さらに、トランプ氏の娘で大統領補佐官のイヴァンカ氏(36)の訪韓が突如キャンセルになったことも自尊心を大いに損ねることになっただろう。

「はっきり言ってアメリカにとっての韓国の重要度は低下の一途をたどっています。対北朝鮮包囲網を築くべく、日米韓の連携を密にしたいアメリカにとって、THAAD(高高度防衛ミサイル)配備を巡り中国の顔色をうかがい、この期に及んで親北路線に進む文在寅大統領にトランプをはじめ、米政府や軍関係者は苦り切っているというのが本音でしょう」(但馬氏)

トランプ氏の訪韓は、文氏の対北朝鮮対応について態度をはっきりさせるよう最後のねじを巻くため以外の何物でもないだろう。それ以外の需要度の低さが、1泊という滞在日程にも表れている。それでも韓国メディアの一部は「トランプ大統領は今回の訪韓で、日本では行わなかった国会での演説を行う」という記事を発信している。

さらにおもてなしの夕食会を領有権や慰安婦問題のアピールの場としたのだから、あきれるばかりだ。

但馬氏は「日本からすれば、嫌がらせにしか見えませんが、これが韓国なのです。韓国では2014年のローマ法王訪韓の際も、元慰安婦を謁見させるという前科があります。日本は永遠の加害者であり、加害者は被害者(韓国)の道徳的下位にあるというのが、韓国式序列文化です。滞在時間では負けたが、道徳的優位性では日本に勝っている、それを米大統領に示す――。日本人には理解不能ですが、彼らの特異な精神構造では、これは普通のことのようです」と話した。

2017年11月09日 07時30分 東スポWeb

(https://www.tokyo-sports.co.jp/nonsec/social/822133/)

韓国経済、〔韓中関係の3約束(3不)〕中国光棍節22兆ウォン特需…期待ふくらむ「メード・イン・コリア」

韓国経済、〔韓中関係の3約束(3不)〕中国光棍節22兆ウォン特需…期待ふくらむ「メード・イン・コリア」

記事要約:記事は2日前になるのだが、11日から、中国最大のショッピングシーズン「光棍節」が迫っているそうだ。管理人も中国の祝日のことはあまり知らないが、韓国は太陰暦を採用しているので、中国と同じ1年の暦で過ごしている。それで、光棍節(こうこんせつ)というのは中国の祝日で「独身者の日」または「独身の日」らしい。

この独身者の日は独身者同士が集まって、パーティーを開いたり、結婚相手を探すなどのイベントが各地で開催される。そして、この日は贈り物をすることも流行で、アリババグループの売上が凄かった。2016年11月11日午前0時にスタートしたアリババグループの取引額は6分58秒で100億元に達し前年の6割増の取引額を記録し、2016年度の取引額は24時間で1250億~1500億元と予想されている。

日本経済新聞によるとこの日だけで5700億円もの売上があったようだ。つまり、管理人がこの記事を持ってきたのはちゃんとした経済的な理由がある。単に祝日を紹介するためではないと。

今年もそれ以上の売上が期待出来るということだが、アリババの売上が本題ではない。そう、11月1日、韓中関係の雪解けという電撃的な事象があった。トランプ大統領の訪韓のインパクトで、忘れているかも知れないが、この中で韓中関係の改善として、これから先に超重要となる韓中関係の3約束、いわゆる「3不」が出てきた。そして、これを守ることで中国からの経済報復措置が解除されることとなった。

確かに平昌五輪のPRなどが放送されたようだが、問題は客足である。中国人観光客が本当に戻ってくるかがこの11日、光棍節の売上でわかるわけだ。だから、重要なイベントとして取り上げている。記事の内容については読んでいただければいい。解説することは何もない。韓中関係の改善がどこまで一般人に浸透するか。そもそも、本当にTHAAD配備だけが原因で中国人観光客が来ないのか。それがわかる。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~247回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする。

〔北朝鮮、韓国、朝鮮半島有事〕のまとめ

韓国経済、〔韓中関係の3約束(3不)〕中国光棍節22兆ウォン特需…期待ふくらむ「メード・イン・コリア」

世界最大のショッピング祭りに浮上した中国最大のショッピングシーズン「光棍節」が3日後に迫り、韓国流通・観光業界も慌ただしくなっている。今年の光棍節は高高度防衛ミサイル(THAAD)配備問題のため特に期待されていなかった。しかし最近、韓中関係が解氷に向かい、かなり遅れて準備が始まった。

アシアナ航空は中国最大電子商取引企業アリババで光棍節当日の11日から航空券を割引販売する。中国から出発して韓国を目的地または経由するすべての路線を割引する。中国路線の売上比率が大きいアシアナ航空はTHAAD配備問題で大きな打撃を受けた。しかし最近の韓中関係改善で中国人観光需要がまた増えると期待し、割引イベントを準備している。

アシアナ航空のアン・ビョンソク中国本部長は「まだ特に需要の変化は表れていないが、両国旅行市場がまた成長すると期待している」とし「中国の航空需要変化に弾力的に対応する計画」と述べた。

流通企業も大規模なプロモーションで中国の顧客を取り戻そうと注力している。化粧品のラネージュは光棍節当日に購入が多い顧客1万人にサンプルキットとメーキャップサービスを、イニスフリーはクレンジングフォームやマスクなどの追加贈呈イベントを行う。イーマートはアリババで500余りの商品を50%割引し、Gマーケットは自社のリビング・乳児・児童ブランドを最大63%割引で販売する。中国人観光客の減少で被害が大きい免税店もポイント贈呈などのイベントを実施する。

韓中関係悪化による影響を大きく受けた観光・流通業界の場合、光棍節は逃せない機会だ。光棍節の規模は昨年基準で177億ドル(約2兆円)。米国の代表的なショッピングイベント、ブラックフライデー(33億ドル)の6倍にのぼる。2009年11月11日にアリババグループが子会社タオバオモール(淘宝商城)で最初に始めた当時は8000万ドルにすぎなかった。今年は200億ドルを超える見込みだ。8年間で250倍規模に成長したということだ。日本ユニクロの場合、光棍節対応チームを構成し、1年前から企画商品を準備するほど力を注いでいる。

チェ・ヨンミン韓国貿易協会動向分析室長は「光棍節が中国の国家的経済イベントとして定着している」とし「韓国企業も中国の消費者との接点を増やす一方、人員など投資を通じて位置づけを強化するのがよい」と助言した。ただ、韓国製品に対する中国人の需要は流通業界の期待には達しない可能性もある。光棍節までわずか3日しか残っていないが、中国ではまだ韓国観光団体ビザ制限が解除されていないからだ。

ロッテ免税店の関係者は「現在のところ韓国個別旅行だけが可能であり、爆発的な売上増大は期待しにくい状況」とし「免税品の販売増加は来年上半期に実感できるだろう」と予想した。流通業界では直ちに売上高が増えなくても、今回の光棍節が今後の売り上げの目安になるとみている。2015年の光棍節期間、韓国ショッピングモールの実績は合計737万ドルだった。このうち基礎化粧品の比率が半分以上で最も多かった。韓国は中国・米国・日本に続いて4番目に光棍節の売り上げが多く、イーランド(ファッション)、ヒューロム(台所家電)、ロックアンドロック(台所用品)、イーマートの販売量が目立つ。

光棍節は韓国消費者のイベントでもある。高品質の家電製品と消費財を安く購入できるからだ。アリババは昨年100ドル台のスマートフォン、245元(約4万ウォン)のナイキ運動靴を販売した。ホテル宿泊など観光商品も大幅割引価格で販売される。もちろんブラックフライデーのように韓国人もこうした製品を購入できる。ほとんど英語がサイトの基本言語だ。ただ、中国ショッピングモールではコピー商品を販売する場合も起こり得るため、消費者のコメントなどを必ず確認する必要があると、流通業界の関係者は助言した。

(http://japanese.joins.com/article/210/235210.html?servcode=300&sectcode=300)

韓国経済、〔外交の天才〕文大統領の支持率74%=就任半年、依然高い評価

韓国経済、〔外交の天才〕文大統領の支持率74%=就任半年、依然高い評価

記事要約:今回のトランプ大統領の訪韓を終えて、韓国の文在寅大統領の最新支持率が出てきた。なんと前週より1%上がって74%である。さすが外交の天才だな。そりゃ、韓国メディアは絶賛してたもんな。どこのメディアもほとんど否定的な記事がなかった。といっても、管理人は3紙しか確認してないが。でも、支持率高いならいいじゃないか。どうぞ、そのまま赤化を突き進んでくれ。

しかし、トランプ大統領に何なんだだあいつは?と言わせるほどの失礼千万しておいて、韓国人の誰1人も咎めないとか。外交のしきたりもルールも守らない大統領というのにな。まあ、韓国人の中ではすばらしい大統領なのだろう。日本人からすれば全く理解できないが。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~247回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする。

〔北朝鮮、韓国、朝鮮半島有事〕のまとめ

韓国経済、〔外交の天才〕文大統領の支持率74%=就任半年、依然高い評価

【ソウル時事】韓国の民間調査機関、韓国ギャラップが10日発表した世論調査(7~9日実施)によると、文在寅大統領の職務遂行状況を肯定的に評価するとの回答は前週比1ポイント上昇し、74%だった。

否定的評価は前週と同じ18%だった。

文氏は朴槿恵前大統領の罷免を受け、5月9日に前倒し実施された大統領選挙で当選。政権引き継ぎ期間のないまま、翌10日に就任してから6カ月たった。6月2日公表の調査では歴代最高の支持率84%を記録。

一時の「熱狂的支持」は冷め、支持率は絶頂期から10ポイント低下したものの、「大統領選での得票率41%に比べれば、依然高い評価を保っている」(政府高官)と言える。 

(https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171110-00000065-jij-kr)

韓国経済、〔韓国平昌五輪〕ロシア代表団に国歌斉唱や開会式参加を禁止か=露は反発、ボイコットも

韓国経済、〔韓国平昌五輪〕ロシア代表団に国歌斉唱や開会式参加を禁止か=露は反発、ボイコットも

記事要約:開催までもうすぐ3ヶ月に迫った韓国平昌五輪。実際、開催されるかすら、まだまだ怪しいわけだが、どうやらロシアがボイコットする可能性が出てきた。IOCが例のロシアのドーピングの制裁として、ロシア代表団に国歌斉唱や開会式参加を禁止するという。もちろん、ロシア側は猛反発。ボイコットも示唆している。そりゃそうだよな。国の威信をかけて競う五輪で国歌も歌えない、開催式も参加できないでは何の意味もない。

>ロシアオリンピック委員会はすでに、「国旗掲揚と国歌斉唱が認められ、ロシアの公式ユニフォームを着用しない限り、平昌五輪への参加は拒否する」と表明している。同委員も「この点だけは譲れない」と強調した。ロシアの平昌五輪参加の可否は、IOCが12月5日に発表する見通し。

ロシアオリンピック委員会の意見はもっともである。それなら、ロシアを制裁としてオリンピック不参加にしたほうがまだましであろう。もっとも、ロシアが参加しなければ一気にレベルは下がるので韓国勢はメダルは取りやすくなるんじゃないか。今の状況を見ている限りでは日本もボイコットした方が良いと思うのだが、一体どうするんだろうな。選手に本当にサバイバルゲームやらせるつもりなのか。既に低体温症で運ばれているというのに。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~247回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする。

〔北朝鮮、韓国、朝鮮半島有事〕のまとめ

韓国経済、〔韓国平昌五輪〕ロシア代表団に国歌斉唱や開会式参加を禁止か=露は反発、ボイコットも

2017年11月7日、米紙ニューヨーク・タイムズによると、韓国で来年開かれる平昌冬季五輪を巡り、国際オリンピック委員会(IOC)は現在、ドーピング問題が波紋を呼んでいるロシア代表チームが参加した場合、国歌の斉唱や開会式への参加の禁止を検討している。環球時報(電子版)が伝えた。

露通信社ロシア・トゥデイによると、これに対し、ロシア国家体育文化・運動・観光・青年事務委員会の委員は「新しい情報が絶えない。彼らの意図をくみ取り、我々はどう対応し、どんな措置を採るかを決めたい」とし、「米国人は騒ぎを大きくしたいようだ。彼らは自分たちが何を言っているのか理解していない。国旗の掲揚が拒否されようと、国歌斉唱が禁じられようと、ロシアは五輪に参加しなければならない」と述べた。

ロシアオリンピック委員会はすでに、「国旗掲揚と国歌斉唱が認められ、ロシアの公式ユニフォームを着用しない限り、平昌五輪への参加は拒否する」と表明している。同委員も「この点だけは譲れない」と強調した。ロシアの平昌五輪参加の可否は、IOCが12月5日に発表する見通し。

2017年11月8日(水) 10時30分

(http://www.recordchina.co.jp/b212372-s0-c50.html)

韓国経済、〔韓国軍事〕文大統領のヘリ、世界最強トランプ大統領のヘリに勝った理由は?

韓国経済、〔韓国軍事〕文大統領のヘリ、世界最強トランプ大統領のヘリに勝った理由は?

記事要約:トランプ大統領の訪韓したとき、文在寅大統領は非武装地帯(DNZ)で先に行って、トランプ大統領を待つというサプライズをしようとして無駄に終わったわけだが、公式にはトランプ大統領のヘリが着陸できなかったとされている。しかも、国会演説が終わった後にまで、トランプ大統領を連れ出そうとしていたことがわかった。当然、トランプ大統領は断ったわけだが、実際、トランプ大統領は行く気がなかったのが管理人の見解だ。

そもそも、文在寅大統領と会いたくないというのが本音だろう。だいたい、なんで文在寅大統領が先に待っているんだよ。それはトランプ大統領のヘリに乗せてもらえなかったからだろ?つまり、搭乗拒否されたわけだ。普通は晩餐会で約束したなら一緒に行けばいいわけだ。それをしないで別々に行くことはトランプ大統領が文在寅大統領とヘリの中ですら会話したくなかったということになる。

真相はわからないが、先に待っている文在寅大統領は間抜けだったと。実際、トランプ大統領のヘリが本当に飛べなかったかどうかも謎だしな。世界最強のヘリが濃霧で飛べない何て本当にあるのか。まあ、性能を隠したかったかもしれない。なんせ大統領が使うヘリだ。我々の知らない驚くべき性能があっても何ら不思議ではないからな。だが、それを公に見せようとはしないだろう。

>単純に性能だけみれば米大統領専用ヘリである「マリンワン」が韓国の大統領専用ヘリより優れているというのが定説だ。明らかになっている最高時速などの性能だけ見ればマリンワン(VH-60Nホワイトホーク)と韓国大統領の専用ヘリ「シコルスキーS-92」の性能差は大きくないとみられる。

でも、これどちらもアメリカ製じゃないのか。文在寅大統領のヘリの方が古い機種で、トランプ大統領のが最新機種といったところだろう。性能だけをみれば差は大きくないと。まあ、正確な性能を公開する必要はないからな。

>マリンワンは最高速度が時速295キロメートルに達し、最大上昇高度は5790メートルに達する。昼夜の区別なく全天候運航が可能で、熱追跡ミサイルに対抗する装備と電磁波攻撃に対する防御能力も備えている。「シコルスキーS-92」も最高時速が295キロメートルに達し、レーダー警報受信機、赤外線妨害装置、ミサイル追跡回避装置など敵から防御できる能力がある。だがマリンワンの場合、一級機密として管理されている性能もまた相当なものという。

極論からいえばマリンワンの性能は未知数だろう。おそらく、ミサイル1発ぐらい着弾しても無傷ぐらいの耐久性はあるんじゃないかと。で、大統領が本当に濃霧だから非武装地帯に行けなかったのかだが、敢えて、行けなかったとしたように思える。

無理すれば濃霧でも、雷雨でも、飛べただろう。それをしないのはそこまで重要ではなかったと。もっとも、万が一の可能性もあるので、危ないことはしたくないというのも理由だが、今回の場合はトランプ大統領の暗殺の危険もあったので行かない方がベストということになる。

だいたい、晩餐会での元慰安婦との面会は米国にすら事前に知らされてなかったという。つまり、もし、これがテロリストで元慰安婦がナイフでも持っていたら、トランプ大統領は刺されていたのだ。何しろ、韓国政府が用意したものであり、例のリッパート駐韓大使暗殺事件もある。はっきりいって、最低なサプライズである。元慰安婦が武器を隠しもってないなんてことがアメリカにわかるわけもないからな。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~247回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする。

〔北朝鮮、韓国、朝鮮半島有事〕のまとめ

韓国経済、〔韓国軍事〕文大統領のヘリ、世界最強トランプ大統領のヘリに勝った理由は?

文在寅(ムン・ジェイン)大統領とトランプ米大統領は8日午前に非武装地帯(DMZ)にある板門店(パンムンジョム)をともに訪問しようとしたが、気象悪化により計画を取り消した。北朝鮮の挑発威嚇が続く状況で両国首脳が最前方をともに訪ね韓米同盟の堅固さを強調できる機会が天候のために失敗に終わったのだ。

トランプ大統領はDMZ訪問が失敗に終わった後も参謀陣に「国会演説後にDMZを訪問できないか」と再び確認するほど計画に影響が出たことを残念がったという。

気象庁によると、この日午前は霧だけでなく黄砂の影響によりDMZ周辺の空は霞んだ状態だった。

こうした中、韓国と米国の首脳の専用ヘリコプターが同じ天候だったのに異なる動きを見せたことに対し関心が集まっている。文大統領は専用ヘリに乗りDMZ近くまで飛んだが。トランプ大統領は京畿道坡州(キョンギド・パジュ)近くで引き返したためだ。

単純に性能だけみれば米大統領専用ヘリである「マリンワン」が韓国の大統領専用ヘリより優れているというのが定説だ。明らかになっている最高時速などの性能だけ見ればマリンワン(VH-60Nホワイトホーク)と韓国大統領の専用ヘリ「シコルスキーS-92」の性能差は大きくないとみられる。

マリンワンは最高速度が時速295キロメートルに達し、最大上昇高度は5790メートルに達する。昼夜の区別なく全天候運航が可能で、熱追跡ミサイルに対抗する装備と電磁波攻撃に対する防御能力も備えている。「シコルスキーS-92」も最高時速が295キロメートルに達し、レーダー警報受信機、赤外線妨害装置、ミサイル追跡回避装置など敵から防御できる能力がある。だがマリンワンの場合、一級機密として管理されている性能もまた相当なものという。

だが軍と青瓦台(チョンワデ、大統領府)関係者らの説明を総合してみると、今回の事案は性能とは大きく関係のない事例に該当する。霧に厚く覆われた天候では大統領専用機ほどのスペックを備えたヘリの間では性能差に大きな意味はないということだ。

軍関係者は「霧によって視野が確保されていない状況では、どのヘリの性能がさらに良いかというのは無意味だ。性能ではなく当時ヘリが置かれた状況を見る必要がある」と話した。

通常VIPを乗せるヘリは高度600フィート(約183メートル)上空で視野が確保されれば運航するという。簡単に言えば高度180メートルから地面が見えなければならないということだ。それでこそ山や高層ビルなどの障害物に会っても避けられるためだ。また、前方視野は最小1.5マイル(約2.4キロメートル)以上確保されなければ運航できないという。軍関係者は「VIPヘリの場合、安全基準自体は大差ないだろう」と話した。

実際この日の坡州地域の視程距離は午前8時に0.87キロメートルほどだった。

ヘリが運航する際の危険度が出発時間と動線により変わることも影響を及ぼす。ソウルから大田(テジョン)に行く途上の天候と釜山(プサン)から大田に行く途上の天候は当然違うためだ。ジェット機に比べ安全視野をさらに確保しなければならないヘリの場合、動線が少し変わっただけでもそのヘリが置かれる状況は大きく変わりかねない。

 そうした点から文大統領とトランプ大統領がそれぞれ離陸した場所が違うことも大きな変数になったという解釈ができる。文大統領とトランプ大統領はそれぞれ青瓦台と竜山(ヨンサン)の国防部から離陸したという。2カ所の距離は直線で概ね6キロメートルほどだ。青瓦台から板門店までの距離が直線で概ね50キロメートルほどということを考慮すれば出発地の差が大きな変数として作用する可能性がある。

また出発時間も変数だった。文大統領は午前7時1分、トランプ大統領は午前7時43分に離陸したという。霧の状況は時々刻々と変わるため42分の差がトランプ大統領一行のヘリ運航をさらに難しくさせたとみられる。

合わせて韓国の地形に慣れているかも差を生み出す。マリンワンの操縦士が優れた実力を備えているというのは有名な話だ。米第1海兵ヘリ飛行大隊(HMX-1)に所属する最精鋭操縦士70人のうち3年間の厳しい訓練を通過した4人の操縦士だけがマリンワンを操縦できる資格を得るためだ。もちろん韓国大統領のヘリ操縦士も最精鋭空軍要員だ。

だがマリンワンの操縦士は韓国の操縦士より韓国の地形に慣れていない。青瓦台関係者は「立派な操縦士でも韓国の地形に不慣れな状況で天候まで良くなければ当然保守的に対応するほかないのではないか」と話した。同じ条件ならば韓国大統領のヘリが韓国では運航しやすいという話だ。

また、中間寄着地の有無も変数として作用した。別の青瓦台関係者は「われわれは気象悪化時にDMZに行く前に中間に着陸できる軍部隊があった。だが米大統領のヘリにはそうした場所がなかった」と話した。文大統領はヘリで移動し霧が激しいためDMZ近くの軍基地に着陸した後、車でDMZまで移動した。だがトランプ大統領は上空で引き返さなければならなかった。

(http://japanese.joins.com/article/232/235232.html?servcode=200&sectcode=200)

韓国経済、〔トランプ大統領の訪韓〕大統領府、トランプが離韓したら発言覆す 「韓米同盟はインド・太平洋ラインの軸」→「編入される必要ない」

韓国経済、〔トランプ大統領の訪韓〕大統領府、トランプが離韓したら発言覆す 「韓米同盟はインド・太平洋ラインの軸」→「編入される必要ない」

記事要約:何だろうな。やっぱり、韓国政府は何も考えてないという意見の統一をしてないんじゃないか。文在寅大統領が連中を掌握できてないだけかもしれないが、文在寅大統領が記者会見で合意したことをトランプ大統領の離韓したら、わずか数日で覆すとかあり得ないだろうに。まあ、やはり、例の3約束に違反するということなんだろうか。

>金顕哲(キム・ヒョンチョル)青瓦台(チョンワデ、大統領府)経済補佐官が9日(現地時刻)、韓米首脳会談で議論された「インド・太平洋ライン」に「編入される必要がない」と話した。

韓中関係の3約束はとても重要なので何度も掲載しておく。

1.THAAD追加配備を中止する。2.ミサイル防衛(MD)システムに参加しない。3.韓米日3カ国の軍事同盟に発展させない

凄いよな。わずか数日でいきなりこれかよ。そりゃ、編入されたら3約束の2と3に抵触するかもしれないもんな。中国への3約束はかなり怖いものらしいな。記者会見を見た中国政府が電話をかけてきて、これどういうことだと?激怒したかもしれんな。

>金補佐官はこの日、インドネシア・ジャカルタ現地記者会見で「日本がインド・パシフィック(India-Pacific)ラインだとして日本・オーストラリア・インド・米国をつなげる、そのような外交的ラインを構築しようとするが、韓国はそこに編入される必要がない」とし「韓国はそのような対決構図ではなく、この部分の戦略的な要衝地を戦略的に活用しなければならない」と話した。

管理人はラインに入れないのにどうやって戦略的な要衝地を戦略的に活用することができるんだ?どう見ても韓国にラインないんだが。世界地図を見ればわかる。

これは管理人がラインを勝手に引いてきた世界地図だが、これを見る限りでは韓国がラインにいる必要はないんだよな。なんせ近くに日本があるので。このラインでどうやって韓国が戦略的な要衝地を戦略的に活用できるんだ?

これを見ればわかるとおり、確実に中国が海洋に進出するのを阻止する包囲網なんだよな。後はベトナムやインドネシアといったアジア、ASEANが協力してくれれば強固なものとなる。そこをAPECでトランプ大統領がどう話を付けてくるか。南シナ海への中国への対応。米露首脳会談もあるかもしれないので注目度は高い。

>この発言は前日夜、韓米両国が合意して発表した「韓米共同メディア発表文」ともかけ離れている。発表文には「トランプ大統領は相互信頼と自由・民主主義・人権・法治など共同の価値に基づいた韓米同盟がインド、太平洋地域の安保、安定と繁栄のための核心軸であることを強調した」と記されている。たとえトランプ大統領が話した形式になっているとしても、韓国の同意、または黙認がなかったとすれば盛り込むことのできない表現だ。発表文に限ってみると、韓米同盟がインド・太平洋ラインの一つの軸だと韓国政府も認識したと解釈するほかはないという意味だ。

まあ、韓国は事大の国だからな。中国で裏から言われて慌てて発言を修正したのだろう。それで米国がどう思うかは知らないが。

>青瓦台のもう一人の高位関係者は一部で「インド・太平洋の強調は日本の意図が反映されたもの」という主張を念頭に置いたように、「日本が狙うのは明らかに中国に対する孤立作戦」としながら「文大統領が韓日米3国の軍事同盟については不可だという立場を明らかにしたため、経済も(インド・太平洋ラインへの編入はないというのは)同じ」と主張した。

しかし、これを見る限りでは日本の外交も捨てたものではないな。安倍総理が提唱したダイヤモンド構想は、麻生副総理が提唱した自由と繁栄の弧がベースとなっている。その前の安倍総理の二つの海の交わりも入れても良いかもしれない。つまり、どれもインドを起点にした日本の戦略を米国がそれをそのまま引き継いでいる。もっとも、1950年1月にディーン・アチソン国務次官が提唱した「不後退防衛線(アチソン・ライン)」の現代版かもしれないが。

何はともあれ日本の長期に渡る外交戦略がようやく形となってきた。韓国はもう3約束宣言した以上は、もう、このラインに組み込まれない。中国の盾にでもなれば良いんじゃないか。

インドとの軍事同盟は良いのだが、個人的にオーストラリアはあまり信用できないんだよな。ただ、そのオーストラリアがあってこそのダイヤモンド構想なので、ここを外すことはできない。まあ、アメリカがいるので大丈夫だとは思うのだが。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~247回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする。

〔北朝鮮、韓国、朝鮮半島有事〕のまとめ

韓国経済、〔トランプ大統領の訪韓〕大統領府、トランプが離韓したら発言覆す 「韓米同盟はインド・太平洋ラインの軸」→「編入される必要ない」

金顕哲(キム・ヒョンチョル)青瓦台(チョンワデ、大統領府)経済補佐官が9日(現地時刻)、韓米首脳会談で議論された「インド・太平洋ライン」に「編入される必要がない」と話した。

金補佐官はこの日、インドネシア・ジャカルタ現地記者会見で「日本がインド・パシフィック(India-Pacific)ラインだとして日本・オーストラリア・インド・米国をつなげる、そのような外交的ラインを構築しようとするが、韓国はそこに編入される必要がない」とし「韓国はそのような対決構図ではなく、この部分の戦略的な要衝地を戦略的に活用しなければならない」と話した。

この発言は前日夜、韓米両国が合意して発表した「韓米共同メディア発表文」ともかけ離れている。発表文には「トランプ大統領は相互信頼と自由・民主主義・人権・法治など共同の価値に基づいた韓米同盟がインド、太平洋地域の安保、安定と繁栄のための核心軸であることを強調した」と記されている。たとえトランプ大統領が話した形式になっているとしても、韓国の同意、または黙認がなかったとすれば盛り込むことのできない表現だ。発表文に限ってみると、韓米同盟がインド・太平洋ラインの一つの軸だと韓国政府も認識したと解釈するほかはないという意味だ。

金補佐官の発言が発表文と異なる主張をしたという指摘が出る理由だ。しかも、外交安保分野でない経済補佐官が外交安保の事案を断定的に言及したのも問題という批判も出ている。

青瓦台高位関係者はこれに関して「前日の発表文は両国首脳の合意文の性格でなく、両国首脳が強調(highlight)したという意味をこめている」と主張した。引き続き「金補佐官がどのような意図で発言をしたのかはもう少し詳細に検討する必要がある」と話した。

「インド・太平洋」という概念は既存の「アジア・太平洋」という概念を代える意味で、事実上中国を包囲する意図を内包している。米国当局者が数週間前から集中的に取り上げてきた。アジア訪問の途についたトランプ大統領が安倍晋三首相との首脳会談に続き、文在寅(ムン・ジェイン)大統領との首脳会談でも同じ表現を使った。

青瓦台のもう一人の高位関係者は一部で「インド・太平洋の強調は日本の意図が反映されたもの」という主張を念頭に置いたように、「日本が狙うのは明らかに中国に対する孤立作戦」としながら「文大統領が韓日米3国の軍事同盟については不可だという立場を明らかにしたため、経済も(インド・太平洋ラインへの編入はないというのは)同じ」と主張した。

(http://japanese.joins.com/article/265/235265.html?servcode=A00)