日別アーカイブ: 2016年6月5日

韓国経済、米国防長官、「韓国へのTHAAD配備計画は近く実行に移される」

韓国経済、米国防長官、「韓国へのTHAAD配備計画は近く実行に移される」

記事要約:韓国がなぜか必死に否定する韓国へのTHAAD配備。アメリカの国防長官によれば近いうちに実行に移されるようだ。これは、水面下で中国とのやりとりが決裂したということだろうか。韓国が本当に決断するのかは見物ではあるな。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~158回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする

韓国経済、米国防長官、「韓国へのTHAAD配備計画は近く実行に移される」

2016年6月2日、ロイター通信によると、シンガポールを訪問中のカーター米国防長官は、米国が高高度迎撃ミサイルシステム(THAAD)の韓国への配備計画が実行に移されると述べた。

アジア安全保障会議に出席するためにシンガポールを訪れているカーター国防長官は2日、記者団に対して、北朝鮮は5回連続でミサイル発射に失敗しているが、世界のほとんどの国は北朝鮮のミサイルをめぐる活動を懸念していると述べた。

カーター国防長官は4日に韓国の国防相と会談し、THAAD配備計画について話し合う予定であると述べ、「計画は動き出しており、話し合うべきことはそれほど多くはない」と語った。

また、ある国防当局の高官は、解決しなければならない技術的な問題は多いと述べたが、配備計画の発表は近く行われる見通しであると述べた。

Record china 配信日時:2016年6月3日(翻訳・編集/蘆田)

韓国経済、「あなたは韓国人のようだ」は褒め言葉 漢江の奇跡・ソウル五輪・世界有数の経済国、という自覚

韓国経済、「あなたは韓国人のようだ」は褒め言葉 漢江の奇跡・ソウル五輪・世界有数の経済国、という自覚

記事要約:管理人はこのようなサイトを運営するぐらいなので、比較的に温厚な性格をしている。だが、いくら管理人でも「あなたは韓国人のようだ」とか直にいわれたら、間違いなく大ショックで寝込んでしまうだろう。

別にネトウヨとか、右翼とか、馬鹿だの、なんなのと罵られても、一行に構わないが、「韓国人のようだ」とか言われたらもう無理だ。全力で否定する。生涯で最も言われたくない言葉のトップに入ると思われる。

国家に対する強烈な誇りがある韓国人は自国をヘル朝鮮と呼ぶ。国家に対する強烈な誇りがあるのに生まれ変わっても韓国人にはなりたくない。国家に対する強烈な誇りがあるのに自分の子供を海外留学させる親が絶えない。国家に対する強烈な誇りがあるのにいつまで経っても過去にしかこだわらない。国家に対する強烈な誇りがあるのに韓国史を学ぶ学生が少ない。国家に対する強烈な誇りがある在日朝鮮人の兵役の義務につこうとしない。国家に対する強烈な誇りがあるのに日本の文化をぱくって自国の文化と吹聴する。

どれもこれも国家に対する強烈な誇りがある韓国人がやっていることだ。これを世の中、「矛盾」という。そして、管理人はこの矛盾をたった一言で終わらせることが可能だ。全ては「自虐史観」である。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~158回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする

韓国経済、「あなたは韓国人のようだ」は褒め言葉 漢江の奇跡・ソウル五輪・世界有数の経済国、という自覚

中国メディアの捜狐はこのほど、中国にとって「韓国は恐ろしい隣人である」とする記事を掲載した。中国はメンツを捨てて「小さな韓国」から学ぶべきだと提言している。

記事は、韓国人が「あなたはまるで韓国人のようだ」と言うとすれば、それは「間違いなく褒め言葉として言っている」と説明。そしてこの「あなたはまるで韓国人のようだ」という「褒め言葉」は、韓国人が有している「強烈な主体者意識、国家に対する強烈な誇り」に基づくものだと指摘した。

「主体性」とは、自分の意志や判断により自ら責任を持って行動する特質のことだ。
従って主体者意識があるかどうかは、その人が何を成し遂げてきたかによって計られると言える。では韓国はこれまで主体者意識を持って何を成し遂げてきただろうか。

この点について記事は、韓国はこれまで漢江の奇跡、ソウルオリンピックの成功、国土の小ささにもかかわらず世界有数の経済国になったこと、民主憲政体制の確立などの事例を紹介。

これらは以前植民地支配を受けていた韓国が逆境をはねのけ、主体者意識を持って前進してきたことの証拠であるという見方を示した。

これらのことを成し遂げてきたという自覚が国家に対する強烈な誇りを生み出し、「あなたはまるで韓国人のようだ」という褒め言葉を韓国人が口にするに至らしめたのだという。記事は「大中華、小韓国という概念を捨て韓国を師と仰ぎ学ぶことが、中国発展の近道である」と結論付けている。

逆境に面したとき、物事が順調にいかないことを周囲のせいにして、前進するのをやめたいと思ったことは誰もが経験のあることだろう。しかし記事は韓国はそうではなかったという見方を示し、韓国人の主体者意識の強さが中国人のそれを圧倒しているとして、「韓国は恐ろしい隣人である」と高く評価している。

最近、韓国のアイドルグループのメンバーが「韓国における抗日の英雄」を知らなかったことについて謝罪を余儀なくされるという出来事があった。こうした出来事の背景に「国家に対する強烈な誇り」が関係しているとすれば、こうした誇りは非常に扱いが難しいものと言えそうだ。

(http://news.searchina.net/id/1611344?page=1)

韓国経済、【ノーベル症】ネイチャー誌、韓国科学界に「忠告」

韓国経済、【ノーベル症】ネイチャー誌、韓国科学界に「忠告」

記事要約:韓国ほどノーベル賞を獲得したいと思う国はない。それはGDP対比のR&D投資割合への投資にも現れており、名実と共に1位らしい。つまり、韓国人はGDP比で見ればノーベル賞のために莫大な投資をしているといってもよい。しかし、成果は繋がらない。何故なのか。それをネイチャー誌が忠告している。でも、何度も言われてきたことだ。それは基礎研究に投資しないから。

 >ネイチャーは韓国がノーベル賞受賞者を輩出できない理由として、基礎研究に対する長期的投資にケチなためだと分析した。基礎科学分野で独歩的な成果を出すには数十年間長期的に多くの投資をするべきなのに、韓国は遠くを見通した投資文化が成熟していないということだ。

毎回、指摘されていることだが、ノーベル賞というのはゴールではない。あくまでも何かしたい研究をずっと続けていたらノーベル賞を受賞したに過ぎない。そりゃ、暗黒物質の観測といった最初からノーベル賞だと言われる研究も中にはあるが、それは極少数だ。そして、ノーベル賞の特徴はある新しい分野の基礎分野の確立に大きく貢献した研究者に多く授与される。

しかし、韓国人はすぐに成果を求めたがる。これは研究だけの話ではない。ようはせっかちなのだ。だから、基礎の研究なんてしないし、すぐにそこらから技術をぱくる。だが、技術をいくらぱくってもそこから上にはたどり着けない。ノーベル賞がでないのも当たり前。なぜなら、ノーベル賞はパクる前の技術に与えられるからだ。

韓国は2020年に月探査を目指しているがそれはNASAから技術提供を大前提としている。しかし、そんなことしているからいつまで経っても技術者が育たないのだ。ペンシルロケットの開発からやり直せと管理人は再び進言しておく。

韓国経済危機の軌跡(過去のメルマガ無料公開(1回~158回)

人気ブログランキング の応援(1日1回クリック)をお願いする

韓国経済、【ノーベル症】ネイチャー誌、韓国科学界に「忠告」

「韓国は国内総生産(GDP)中の研究開発(R&D)投資割合が世界最高水準だが、ノーベル賞受賞者は1人もいない」

英国で発行する国際学術誌「ネイチャー」は1日(現地時間)、韓国のR&D投資とノーベル賞の受賞努力についての特集記事を掲載した。

ネイチャーは韓国がGDP対比のR&D投資割合でみれば名実共に1位だと伝えた。韓国は2014年GDP対比R&D予算は4.29% で、これまで1位だったイスラエル(4.11%)を抜いた。日本(4%)、米国(3%)、中国(2%)を大きく上回る数値だ。韓国政府が2017年に R&D投資割合を5%まで増やす計画だとつけ加えた。

ネイチャーはまた先月、朴槿恵(パク・クネ)大統領の主宰で開いた「第1次科学技術戦略会議」に言及 し、大学の基礎科学予算を2018年までに1兆5000億ウォンに増やすという案も紹介した。

ネイチャーは韓国政府がこうした努力をする背景にノーベル賞を受賞するという目的があるとした。莫大な予算をR&Dに投じているが ノーベル賞受賞者は1人も輩出できていないからだ。ネイチャーは「昨年10月のノーベル賞受賞者発表直後に『21対0』という嘆きがあちこちから出てい た」として韓国と日本の歴代ノーベル賞受賞者の数を比較することもした。

ネイチャーは韓国がノーベル賞受賞者を輩出できない理由として、基礎研究に対する長期的投資にケチなためだと分析した。基礎科学分野で独歩的な成果を出すには数十年間長期的に多くの投資をするべきなのに、韓国は遠くを見通した投資文化が成熟していないということだ。

ネイチャーはまた斬新なアイディアを出すためには研究室で討論されなければならないが、韓国は過度に沈黙しているとしながら国内科学 界の風土についても指摘した。ネイチャーは、韓国の科学界内でも酒の席を持つような文化があり女子学生にとって不利な「成績の障壁」になっていると指摘し た。

※本記事の原文著作権は「韓国経済新聞社」にあり、中央日報日本語版で翻訳しサービスします。

(http://japanese.joins.com/article/496/216496.html?servcode=300&sectcode=300)