韓国経済、【管理人の予測が成就するのか】韓国経済に“リーマン・ショック級”危機到来か！？
記事要約：管理人は2015年ぐらいから、韓国経済が2020年に破綻すると予測しているわけだが、いよいよ来年はその2020年ということになる。そのため、来年は、管理人の予測が成就するかの運命の年となるわけだが、もちろん、予測が的中しても何かあるわけでもない。でも、きっと読者様は盛大に祝ってくれるとは思う。
そんな、2020年も後、数か月でやってくる。9月末のイベントが明日にも控えているわけだが、ここに来て米中貿易戦争でアメリカ市場にある中国企業の株が上場廃止にされるかもしれないという，わりと爆弾級のニュースがでてきた。当然、中国人投資家が中国企業の株を買っているケースは多いとおもうので、その投資家が大損ともなれば、韓国からの投資をさらに引き上げていくのは必至。わりと、キャピタルフライトを加速させるという。
そのため、9月末は盛大なお祭りになりそうな予感がしているのだが、なんか、明日に控えていると思うと楽しみすぎて、今日は祭りの買い出しに出かけようと思う。天気も良いしな。大型スーパー行って食品でも買いあさるか。ケーキやチキンでも買うか。ええ？まだ早い？もう、管理人は明日が待ち遠しいのだ。
それで、どんどん話がずれているわけだが、韓国経済の2020年の破綻説をどうやら韓国の専門家も危険視し出したというのが今回の記事。どうやら1年内にリーマンショック級の危機が到来するという。
＞ 韓国の経済危機はすぐそこまで来ているのかもしれない。現地経済誌の緊急調査で、専門家の半数が「１年以内にリーマン・ショック級の大型危機が起こるかもしれない」と回答した。米中貿易戦争や史上最悪ともいわれる日韓関係などを理由に景気が不振に陥っているとし、もはや回復不可能との嘆きも聞かれる。元凶がどこにあるかは明白だ。「反日」を放置し続ける文在寅（ムン・ジェイン）大統領の経済政策について専門家の約４割が「Ｄ（落第）」と採点しているのだ。
ついに韓国の専門家の半数が1年以内にリーマン･ショック級の大型危機が起こるかもしれないと。そして、その原因は文在寅大統領の経済対策だと。いや、ムン君が確かに危機を拡大させたことは事実だが，管理人は2015年頃から、こうなるとは予測していた。トランプ政権や、文在寅政権が誕生する前からだ。
だから、韓国経済は延命治療をしているだけ。そのうち本体が崩壊するてことをずっと言い続けてきた。しかし、経済規模は確かに大きくなったので、その本体もわりとしぶといんだよな。だから、急に台風でポッキリとは行かない。
まさに、パーフェクトストーム辺り（Ｆ5）のハリケーンが韓国経済に一度に襲来しないと危機的な状況にはならないだろう。ええ？Ｆ５ハリケーンが迫っている？いやいや、そんなわけない。あっはっはっ！
2020年韓国経済破綻といっても、正確にいつになるかはわからないからな。日本で東京五輪が開催されるころ、このサイトだけ、韓国経済のパーフェクトストームを特集していることだって十分、あり得る話なんだよな。
現にラグビーワールドカップ杯が日本で開催されて、盛り上がっているのに、サイトでは9月末のウォンのイベントを大特集だからな。いやあ、我ながらこのサイトは変わりすぎているとは思うが，そういうサイトなのは皆さん、とっくにご存じだろう。
もちろん、方向転換するつもりもない。初志貫徹。首尾一貫。何か別の指針が出来ればそれを知らせるのが管理人がやってきたこと。次の指針は日本の政治が危うくなってくる頃だろう。安倍総理の4選が決まれば、そこまで日本の政治にウェイトは置かないと思うが、一体、どうなるかもわからない。先のことはだいたい未定だ。
＞ 韓国の経済誌「毎経ＬＵＸＭＥＮ」が、マクロ経済の専門家３０人に対して緊急調査を実施したところ、回答者の半数が「早ければ今年下半期」、「遅くとも来年」に韓国に大型経済危機が訪れる可能性があると回答した。米中貿易戦争による世界経済の後退や英国の欧州連合（ＥＵ）離脱問題、日本との関係悪化を理由としている。
今年の下半期は駄目だ。残り、数か月はなんとか耐えてくれ。2020年になったらいつでも韓国経済破綻してもいいからな。ただ、理由付けに家計債務の悪化がないのはどうしてなんだ。公開されない家計債務が確実に増えているはずだ。1500兆ウォンを軽く超えているので、既に時限爆弾はセット済み。後は来年に爆発してドカーンである。
韓国経済危機の軌跡（過去のメルマガ無料公開（1回～300回）
人気ブログランキング の応援（１日１回クリック）をお願いする。
日韓請求協定の破棄を意味する徴用工問題のまとめ
韓国経済、【管理人の予測が成就するのか】韓国経済に“リーマン・ショック級”危機到来か！？
韓国の経済危機はすぐそこまで来ているのかもしれない。現地経済誌の緊急調査で、専門家の半数が「１年以内にリーマン・ショック級の大型危機が起こるかもしれない」と回答した。米中貿易戦争や史上最悪ともいわれる日韓関係などを理由に景気が不振に陥っているとし、もはや回復不可能との嘆きも聞かれる。元凶がどこにあるかは明白だ。「反日」を放置し続ける文在寅（ムン・ジェイン）大統領の経済政策について専門家の約４割が「Ｄ（落第）」と採点しているのだ。
韓国の経済誌「毎経ＬＵＸＭＥＮ」が、マクロ経済の専門家３０人に対して緊急調査を実施したところ、回答者の半数が「早ければ今年下半期」、「遅くとも来年」に韓国に大型経済危機が訪れる可能性があると回答した。米中貿易戦争による世界経済の後退や英国の欧州連合（ＥＵ）離脱問題、日本との関係悪化を理由としている。
韓国は１９９７年のアジア通貨危機をきっかけに国際通貨基金（ＩＭＦ）に救済された。１１年後、２００８年のリーマン・ショックでもウォン安に見舞われたが、さらに１１年後の１９年に３度目の危機が懸念されているというわけだ。
「危機が来ない」と答えた半数の専門家も韓国経済が低迷していることを認め、３０人中２９人が今年の経済成長率を２％以下と予想した。企業の業績不振、賃金の減少、家計の消費減少という悪循環が現実となるとの見方もある。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190928-00000013-ykf-int