【武漢肺炎だろ？】ドイツで出版された児童向け図書に「新型コロナウイルスは中国から来た」と記載　→中国系住民らが反発

記事要約：新型コロナが流行して1年と数ヶ月ぐらい経過したわけだが、ドイツで出版された児童向け図書に「新型コロナウイルスは中国から来た」と記載したら、中国系住民らが反発しているそうだ。

ええ？中国人は1年前のことも覚えてないのか？誰がどう見ても中国から来ただろう？歴史を改ざんしようが中国はこの先、武漢肺炎や中国ウイルスの発祥地として永久に語り継がれるだけだろう。しかし、ドイツの出版社もアホだよな。なんで謝罪して訂正なんてしているんだ。世界中が知っている事実を書いただけですよと反論すればいいのにな。言論の自由を守るのが出版社の役目だろう。

＞記事によると、ドイツで4日に発売された人気児童図書シリーズの最新刊「アンナとモリッツのコロナの虹」は、子どもたちに新型コロナの知識を伝えることを目的に作られたものだが、作中で「ウイルスは中国からやって来て、そこから全世界に広がった」との説明があり、現地の中国系住民が憤慨していた。

これのどこに間違いがあるというのだ？中国系住民は説明しろよ。何が間違っているかをな。

＞ドイツの中国系住民コミュニティーのSNSアカウントは5日に「同書の説明は、ウイルスが中国で作られ、ばらまかれたとの誤解を招き、中国の血を持つ住民の差別を引き起こしうる。特に対象が児童ということで誤った認識を抱きやすく、中国の児童との関わり合いの中で傷害が生じることになる」とのコメントを発表した。

厚顔無恥というのはこういうこというんだぜ。どう見ても中国で作られてばらまかれたんですよね？後、中国人はさっさと中国へ帰れ。コミュニティがどうとかより、武漢肺炎をまき散らして謝罪も賠償もなくて開き直ってるからな。こういう連中を屑というのだ。

＞また、ハンブルクの中国総領事館も4日に「事態の動向を注視している」とし、速やかに出版社に対する抗議を申し入れたことを明かしたほか、「挑発、差別を含む言動はドイツの主たる価値観にそぐわない」との見解を示した。また、現地の中国系住民の保護者に対して、学校や幼稚園でこのような言動に遭った場合には自分の身を守るとともに、教師や学校に報告するよう子どもに指導するよう求めた。

挑発、差別じゃないだろう？事実だろう？事実を伝えることが差別を生むとかいうなら、一体，何のために言葉があるんですかね。出版社に対する抗議てなんだ？言論の弾圧以外でも何者でもないだろう。中国がこれから世界中でハブられるのも時間の問題だよな。

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【武漢肺炎だろ？】ドイツで出版された児童向け図書に「新型コロナウイルスは中国から来た」と記載　→中国系住民らが反発

2021年3月10日、中国メディアの観察者網によると、ドイツで出版されたの児童向け図書に「新型コロナウイルスは中国から来た」と記載されていることに中国系住民らが反発していた問題で、出版社が謝罪し販売を中止した。

記事によると、ドイツで4日に発売された人気児童図書シリーズの最新刊「アンナとモリッツのコロナの虹」は、子どもたちに新型コロナの知識を伝えることを目的に作られたものだが、作中で「ウイルスは中国からやって来て、そこから全世界に広がった」との説明があり、現地の中国系住民が憤慨していた。

ドイツの中国系住民コミュニティーのSNSアカウントは5日に「同書の説明は、ウイルスが中国で作られ、ばらまかれたとの誤解を招き、中国の血を持つ住民の差別を引き起こしうる。特に対象が児童ということで誤った認識を抱きやすく、中国の児童との関わり合いの中で傷害が生じることになる」とのコメントを発表した。

また、ハンブルクの中国総領事館も4日に「事態の動向を注視している」とし、速やかに出版社に対する抗議を申し入れたことを明かしたほか、「挑発、差別を含む言動はドイツの主たる価値観にそぐわない」との見解を示した。また、現地の中国系住民の保護者に対して、学校や幼稚園でこのような言動に遭った場合には自分の身を守るとともに、教師や学校に報告するよう子どもに指導するよう求めた。

記事によると、騒動を受けて同書の出版社は「配慮不足だった」として公開謝罪するとともに、現在の出版分を販売中止とし、修正を施した上で再版することを表明。一方で、表現について「意図的なものではなかった」と強調したこともあり、現地の中国系住民からは「誠意が足りない」との不満の声が出ているという。（翻訳・編集/川尻）

https://www.recordchina.co.jp/b788160-s0-c100-d0193.html

【Qアノン】デマや陰謀論を信じる人が後を絶たない根本原因 「人類はどんどんバカになっている」

記事要約：こういう記事を書く人間は結論を考えてから書くので読んでいてたいして面白くない。そもそも、デマや陰謀論を信じる人が後を絶たない根本原因 「人類はどんどんバカになっている」とか、自分が一番馬鹿だと自分で宣言しているようなものだ。

事の発端はデマや陰謀論を信じるぐらいマスメディアが「信用されてない」のだ。なぜなら、マスメディアがフェイクニュースを垂れ流しても何ら責任を負わないからだ。アメリカの大統領選挙というか、トランプ前大統領への報道姿勢など酷すぎたものな。管理人があまりにも苛立つのスカパーのCNNを解約したぐらいだ。

＞デマや陰謀論に騙される人が後を絶たない。なぜ彼らは間違った情報を信じてしまうのか。文筆家の古谷経衡氏は「生産性や合理性が求められることで長考する機会が失われ、人類はむしろ昔よりもだまされやすくなった。そこには『短慮』『即断』という名の悪魔が潜んでいる」という――。

人類が騙されやすくなったんじゃない。騙す人間が増えてるのだ。そもそも確かな情報て何だ？マスメディアがフェイクニュースを流すのだから、その情報が正確なんて、誰が承認できるんだ？

Twitterがデマだと判断したらフェイクニュースになるんですか？もはや、根本的にマスメディアの信用性が失われているのだ。なぜなら、都合の悪い情報は報道しないか。すぐに隠すからだ。そういったことを目の当たりにした人々はメディアなんて信用できんわ。まだ陰謀論のほうが信じられるわになった。中国なんてもはや、検閲しかしてないだろう。情報の統制が進めば進むほど、確かな情報というものがいかに不確かなものなのかがわかってくる。

＞現在、地球の裏側のささいな事件であっても、情報は時差なく世界中に拡散される。
ただし、人類の情報処理能力は中・近世とさほど変わっていない。情報が増えているのに、人類の能力は変わっていないため、相対的に人類はどんどん「バカ」になっているように見える。

管理人は真っ向から否定する。人類は馬鹿になっていない。「集合知」を身につけて、新しい情報リテラシーを探っているのだ。情報が増えてようが欲しい情報なんて一部分に過ぎないだろう。

＞先日も、米国の「Qアノン」の信奉者らは、「3月4日にトランプ前大統領が再び就任する」などというデマを信じ、騒ぎを起こした。失笑してしまうが、日本にも「Jアノン」を信じる人たちがいる。

この記者の方が失笑するわ。なんで、そのデマとやらを信じてたのか。深い洞察もない。普通に考えればマスメディアの信用性が著しく損なわれているからだろう？管理人、この記者の浅はかさに失笑するわ。

＞要するに一人の人間に浴びせられる情報量は昔に比べるとけた違いに増えたが、それを受容する人間側は少しも進歩していないという事である。相対的に考えれば、より膨大な情報(それも正確な)を得られる環境になったにも関わらず、低リテラシーの人が相も変わらず存在するという事実は、人類は昔に比べてより「バカ」になった、と判定せざるを得ないのである。

凄いよな。自分は陰謀論に騙されてないとか思っているんだろうな。だから、管理人かすれば間抜けなんだよな。世の中、全ての情報は誰かの何かしらの意図が含まれている。それは普通に「陰謀」ではないのか？よく言われるのは政治でスキャンダルが起きたときに芸能人を麻薬や覚醒剤所持で逮捕するなどして、話題をそらすなどがある。

これも陰謀論なのか？たまたまスキャンダルが発生したときに、たまたま芸能人が捕まりました。陰謀論といえるか。言えないかなんて誰が判断するんだ？管理人からすれば、陰謀論かもしれない。陰謀論ではないかもしれないという。まあ、どちらでも構わないからな。

このように考えれば情報なんて操作されまくっているのだ。なら、デマとどう違うんだ？結局，人は信じたいものを信じるのだ。人類が馬鹿になっているとか、信じたいならそれを信じればいいじゃないか。ただし、この記者の考えは否定するがな。

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【Qアノン】デマや陰謀論を信じる人が後を絶たない根本原因 「人類はどんどんバカになっている」

デマや陰謀論に騙される人が後を絶たない。なぜ彼らは間違った情報を信じてしまうのか。文筆家の古谷経衡氏は「生産性や合理性が求められることで長考する機会が失われ、人類はむしろ昔よりもだまされやすくなった。そこには『短慮』『即断』という名の悪魔が潜んでいる」という――。

■日本にも「Jアノン」を信じる人たちがいる

少し前まで、人類が手にできる情報はわずかで、かつ遅いものであった。近世期の江戸幕府中枢は、長崎に居たオランダ商館長による所謂「オランダ風説書」によって、フランス革命の勃発を知ったが、そこには1年程度のタイムラグがあったという。

現在、地球の裏側のささいな事件であっても、情報は時差なく世界中に拡散される。
ただし、人類の情報処理能力は中・近世とさほど変わっていない。情報が増えているのに、人類の能力は変わっていないため、相対的に人類はどんどん「バカ」になっているように見える。

冥王星とその衛星カロンにまで無人探査が出来る時代になっても、アメリカの急進的なキリスト教原理主義者の一部は、進化論を否定し地動説を信じている。

先日も、米国の「Qアノン」の信奉者らは、「3月4日にトランプ前大統領が再び就任する」などというデマを信じ、騒ぎを起こした。失笑してしまうが、日本にも「Jアノン」を信じる人たちがいる。

（中略）

■「低リテラシー」の人々はいつの時代も常に存在した

しかし一方で、こう考えることもできる。時代に関わらず、また国家や共同体を問わず、デマを流すもの、それを信じる者という所謂「低リテラシー」の人々は、「常に一定程度存在してきた」と言えるのではないか。

要するに、恐怖心は人類普遍の感情であるが、それに抗しきれず流言飛語を流すもの、便乗する愉快犯、またそれを垂直的に信じてしまうリテラシーのないものは、いつの時代や社会でも常に集団の中で一定は居る、という類推である。

批判的精神を持たず、他者の言説に無批判で、デマの発生源を自ら確認することなく惑わされるという人々が必ず居る。だがそれは逐次否定され、デマは沈静化することから、彼らは常に存在するが社会の中ではマイノリティであり続ける。

彼らがもし社会の大勢を占めるならば、デマは訂正されることなく際限なく広がり続け大規模な騒擾が起こるはずだが、その都度公的機関が取り締まりを実行し、メディアが否定することで、時間と共にデマは消えて行くことからも、「低リテラシー」の人々は世論に影響を与えるだけの量的規模を持たない。

■人類は昔に比べてより「バカ」になった

だからと言って今後も必ず起こるであろう巨大地震のたびに発生するデマを、ただ座して甘受しておけばいいのかという話にはならない。地震とデマは必ずと言ってよいほど相関するが、国民皆ネット時代になった現在、その伝達力はけた違いである。

幕藩体制期、江戸から大坂まで早飛脚を用いても情報通信は最低3日(片道)かかった。だが現代、ネットや電話を介せばそこに時間差はない。この速さはある種の恐怖である。

南海トラフや首都直下型地震という、将来起こるであろう超巨大地震の際、デマは一瞬にして全国津々浦々に拡大するだろう。そこから発生する急性的な騒擾は一次的には官憲の手におえないで暴走する危険性をはらんでいる。

要するに一人の人間に浴びせられる情報量は昔に比べるとけた違いに増えたが、それを受容する人間側は少しも進歩していないという事である。相対的に考えれば、より膨大な情報(それも正確な)を得られる環境になったにも関わらず、低リテラシーの人が相も変わらず存在するという事実は、人類は昔に比べてより「バカ」になった、と判定せざるを得ないのである。

https://news.yahoo.co.jp/articles/210f3e1469fb768bdf288df7f0e6d1bef9c8bcf0

【台湾】　日本以外からも続々…台湾産パイナップルが国際市場開拓、すでに中国向け輸出を上回る注文

記事要約：台湾産のパイナップルが中国への輸出禁止になったことで、多くの日本人が中国のやり方に怒り，台湾産のパイナップルを購入して台湾を応援しようという一大ムーブメントを作ったわけだが、どうやら日本以外からも台湾産のパイナップルの輸出がどんどん増えてるようだ。

つまり、どれだけ中国が嫌われているかがよくわかるという。しかも、すでに中国向け輸出を上回る注文ということで、もう中国に台湾産のパイナップルを輸出する理由はないてことだ。確かに中国市場は大きいが、何事も一カ所に依存するのは良くないてこと。半導体などもそうだしな。

台湾もバイナップルを売りたいなら中国以外の市場を開拓すればいい。しかも、中国が武漢肺炎やウイグル人へのジェノサイドで相当，嫌われているのでわりと他国でも、なら、台湾産のパイナップルも買おうかと。

＞台湾農業委員会の陳吉仲主任委員によると、3月3日までに日本から受注したパイナップルの量は5000トンを超え、例年に比べて大幅に増加。また、台湾副総統で行政院長（首相に相当）の頼清徳氏は、日本からの注文が5日には6000トンを超えたことを明かしている。台湾は日本のほか、米国、カナダ、オーストラリア、シンガポール、ベトナム、中東諸国からパイナップルの注文を受けたという。各国の台湾駐在機関もSNSで台湾産パイナップルへの支持を表明している。

どんどん支援の輪が広がっているという。結局、これでわかることは中国に負けるなという強いエールである。オーストラリアも石炭輸出が止められたのでわかっているんだろうな。

＞公式統計によると、台湾の年平均のパイナップル生産量はおよそ42万トンで、そのうち輸出が約10％。中国は輸出先の9割を占めており、近年の中国へのパイナップル輸出量は年平均4万1000～4万2000トン、年生産額は約15億台湾ドル（約58億円）に上る。

中国への年平均が42000トン。日本は6000トンを既に輸入しているわけだから、これは中国なくても世界の支援の輪でなんとかなりそうだな。速く近所のスーパーにも台湾産のパイナップルを置いて欲しいんだが。こういうニュースをまさに「痛快」というのだ。

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【台湾】　日本以外からも続々…台湾産パイナップルが国際市場開拓、すでに中国向け輸出を上回る注文

中国が台湾産パイナップルの輸入を禁止したことが物議を醸す中、独メディアのドイチェ・ヴェレは10日付の記事で、台湾がこれを機に国際市場開拓に動いていると報じた。中国は2月26日、台湾から輸入したパイナップルから害虫が検出されたとして、3月1日から輸入を見送ると発表。台湾の果物農家に衝撃が走った。

台湾の蔡英文総統は3月2日、フェイスブックで「台湾パイナップルを食べまくるチャレンジ」を立ち上げ、支持を呼び掛けた。これに、政治家やインフルエンサーがSNSで反応。多くのネットユーザーによってパイナップルのレシピがネット上で共有され、飲食店業界も相次いでパイナップル料理を打ち出した。

また、蔡英文氏は先週の記者会見で、「わずか数日で100社以上の企業が台湾パイナップルへの支持を表明し、購入量は4万トンを超えた」と語った。記事は、これと同時に台湾政府も積極的に国際市場を開拓し、中国による「台湾産パイナップル輸入禁止令」に縛られた窮地から脱却しようとしていると指摘。

台湾農業委員会の陳吉仲主任委員によると、3月3日までに日本から受注したパイナップルの量は5000トンを超え、例年に比べて大幅に増加。また、台湾副総統で行政院長（首相に相当）の頼清徳氏は、日本からの注文が5日には6000トンを超えたことを明かしている。台湾は日本のほか、米国、カナダ、オーストラリア、シンガポール、ベトナム、中東諸国からパイナップルの注文を受けたという。各国の台湾駐在機関もSNSで台湾産パイナップルへの支持を表明している。

ドイツ在台協会はフェイスブックのプロフィール写真をパイナップルデザインに変更。日本台湾交流協会、米国在台協会（AIT）は同じくフェイスブックに台湾産パイナップルの紹介文を投稿した。

カナダ駐台北貿易事務所は、事務所スタッフと台湾パイナップル、ハワイアンピザの写真をシェアし、英国在台弁事処（大使館に相当）は、パイナップルのロールケーキのレシピを投稿したという。

公式統計によると、台湾の年平均のパイナップル生産量はおよそ42万トンで、そのうち輸出が約10％。中国は輸出先の9割を占めており、近年の中国へのパイナップル輸出量は年平均4万1000～4万2000トン、年生産額は約15億台湾ドル（約58億円）に上る。

記事によると、台湾行政院長の蘇貞昌氏は「海外からの受注のほか、台湾内の企業、民間団体などの機関がパイナップルを購入しており、購入された総量は中国への輸出量を超えている」と述べた。

台湾行政院農業委員会も10億台湾ドル（約38億円）の補助金提供を表明している。AP通信は「今回の中国のパイナップル輸入禁止令が台湾の農家に著しい影響を与えることはないだろう」と報じているという。

https://www.recordchina.co.jp/b873286-s25-c100-d0052.html

【イタリア】 変異ウイルス、猛威・・・「飲食店の規制緩和は時期尚早だった」

記事要約：新型コロナウイルスのワクチン接種が始まってからイギリスが最初で４ヶ月ぐらい経過したわけだが、世界はどのように変わったのか。結論から述べるとワクチン接種は増えるも状況は何も変わっていない。むしろ、ブラジル、インド辺りはこれからもっと酷くなりそうだという。まあ、今回はイタリアの話ですが。まずは基本のデータから確認しよう。管理人が最初に紹介するのは概要や流れを掴んでもらうためだ。

https://graphics.reuters.com/world-coronavirus-tracker-and-maps/ja/countries-and-territories/italy/

イタリアでは１日辺りの新規感染者数が前回のピーク時から２５％増加したと。このピークというのが昨年の11月15日なのだが、その後、ロックダウンなどして減らしてきたのだが、ここに来て感染者が増えている。なぜなのか。飲食店の規制緩和とイギリスの変異種らしい。

＞イタリアでは2月から多くの州で飲食店の昼間の店内営業を認めた。しかし、変異ウイルスが想定以上に拡大し、規制緩和は「時期尚早だった」との声もある。

実にわかりやすいだろう。2月に飲食店の規制緩和が解かれた。そして、解かれた瞬間にコロナや死者が増えるわけではなく、20日間と40日間のタイムラグが発生する。グラフを見れば一目瞭然だ。

2月に飲食店の規制緩和がなくなり、感染者数が3月には再び増加。死者数も2月20日ぐらいは300人以下だったのが増え始めている。問題はタイムラグが40日ほどあるのに、死者数がピーク時の半数ぐらいでことだ。つまり、このまま死者数は40日のタイムラグが加算されて一気に増大する。どう見ても時期尚早だったという声がある以前に時期尚早すぎるのだ。なんで、死者数をもっと減らしてから規制緩和しなかったのだ。イタリアはここから地獄を迎えるぞ。

そして、イタリア政府はアホなので，またワクチン頼りという。今度はロシア製のワクチン「スプートニク」を7月からイタリア国内で製造するという。

＞イタリアのロシア商工会議所は9日、ロシア製の新型コロナのワクチン「スプートニクV」をイタリア国内で7月にも製造すると発表した。実現すればEUでの生産は初めて。スイスの製薬会社の工場で、年末には1000万回分を生産するという。ただ、EUの当局はスプートニクVの審査を始めたが、安全性のデータが不十分との声もあり、予定通りに計画が進むかは不透明だ。

ということで、イタリア政府が間抜けすぎてどうしようもない。これだけ死んでいるのに頼みはワクチン接種とか。ワクチンに希望的観測を抱いて，結局，大惨事。まずは緊急事態宣言をしてロックダウンして、感染者が減っているうちにワクチンだろう。2月の規制緩和とか間抜けすぎるな。

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【イタリア】 変異ウイルス、猛威・・・「飲食店の規制緩和は時期尚早だった」

イタリア保健省が10日発表した新規感染者は、2万2409人と前日から2660人増加した。
イタリアは欧州で新型コロナがいち早く流行し、2020年3月や10~11月に感染者が急増し、現在は「第3波」が押し寄せている。

累計死者数は10万人を超え、欧州では英国に次いで2番目に多い。

足元で脅威となっているのは、英国型の変異ウイルスだ。イタリア国立衛生高等研究所によると、2月中旬の調査では新規感染者のうち54%を占めた。変異ウイルスは「特に若者の間で広まっている」（スペランツァ保健相）と分析し、感染リスクが高い地域ですべての学校をオンライン授業に切り替えるなど対策を急いでいる。

一部の地域では医療体制が再び逼迫している。南部モリーゼ州では集中治療室（ICU）の占有率が7割近くに達した。北部ロンバルディア州ブレシア県の病院で働くある医師はAP通信に「救急外来の患者がいても、どこに収容していいのか」と述べ、病床が一杯だと説明。他の病院に患者の受け入れを要請しているとした。

イタリアでは2月から多くの州で飲食店の昼間の店内営業を認めた。しかし、変異ウイルスが想定以上に拡大し、規制緩和は「時期尚早だった」との声もある。

欧州連合（EU）のワクチン供給の遅れも響き、不満を強めるドラギ首相はEUの輸出制限措置の厳格化を求めている。

イタリアのロシア商工会議所は9日、ロシア製の新型コロナのワクチン「スプートニクV」をイタリア国内で7月にも製造すると発表した。実現すればEUでの生産は初めて。スイスの製薬会社の工場で、年末には1000万回分を生産するという。ただ、EUの当局はスプートニクVの審査を始めたが、安全性のデータが不十分との声もあり、予定通りに計画が進むかは不透明だ。

【韓国も加えようぜ】中国とロシアが「月ステーション」を共同で建設へ…米国と「宇宙新冷戦」

記事要約：中国とロシアが「月ステーション」を共同で建設するようだ。最近、中国も月に探査機を飛ばしたりしていたので、それなりに宇宙技術は確保できているてことだろう。そこにロシアが加わり、月ステーション建設である。でも、何か忘れてないか。そう、「韓国」だ。

韓国も加えてやれ。何しろ，韓国はすぐに宇宙強国になるらしいからな。まともにロケットも飛ばせない？さらにロケットの部品に不良品が出てきて８ヶ月打ち上げ延期？気にしないでいい。韓国人はホルホルしているからな。

＞９日（現地時間）、中国官営メディアＧｌｏｂａｌ　Ｔｉｍｅｓ（グローバルタイムズ）によると、この日、中国国家航天局（ＣＮＳＡ）の張克倹局長とロシア連邦宇宙公社（ロスコスモス）のドミトリー・ロゴージン代表は国際月科学研究所（ＩＬＲＳ）共同建設のための了解覚書を締結した。了解覚書には宇宙飛行士が月軌道と表面で実験することができるように支援する複合研究施設団地（宇宙ステーション）を共同で建設するという内容が盛り込まれている。設計から運営まで両国が共同でプロジェクトを進める。

アメリカと日本やカナダ、欧州など共同でやろうとしている「アルテミス計画」への対抗策か。アルテミス計画という名前が格好良いよな。アルテミスというのはギリシャ神話に登場する女神の名前で狩猟や月の女神と知られている。管理人はFF４で最強の弓武器が「アルテミスの弓」だと知ってすぐさま取りに行ったものだ。

話はずれてきたが、中国とロシアが共同で月ステーションを建設するということは、米国との「宇宙新冷戦」を意味するという。要は「宇宙資源開発競争」が加速化するてことだ。火星探査もNASAが成功させていることは以前に紹介した。

これから地球に月や火星などが探査が行われて、地球から月を行き来する「オリオン宇宙船」などの無人飛行試験などアルテミス計画はロケットや宇宙大好き人間のロマンが壮大に詰め込まれている。

だが、各国はもっと未来を見据えている。宇宙資源争奪戦は既に始まっているのだ。そして、それは長期的な日本の国益にも関わる。宇宙の話はもう遠いだけの世界ではない。この先、宇宙ビジネスという言葉がどんどん出てくるだろう。このサイトは長期的な視点で日本の未来を見据えていく。

一方、中国産キムチの製造過程が明らかになり、衝撃を受けている。いくら韓国に９割輸出するからと泥水にショベルカーで白菜漬けとは恐れ入った。ダンボール入りを輸出するだけのことはある。

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【韓国も加えようぜ】中国とロシアが「月ステーション」を共同で建設へ…米国と「宇宙新冷戦」

中国とロシアが共同で月に宇宙ステーションを建設することにした。

技術奪取を懸念した米国の反対で国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）プロジェクトに参加できなかった中国がロシアと手を握り、反撃に出たのだ。

９日（現地時間）、中国官営メディアＧｌｏｂａｌ　Ｔｉｍｅｓ（グローバルタイムズ）によると、この日、中国国家航天局（ＣＮＳＡ）の張克倹局長とロシア連邦宇宙公社（ロスコスモス）のドミトリー・ロゴージン代表は国際月科学研究所（ＩＬＲＳ）共同建設のための了解覚書を締結した。了解覚書には宇宙飛行士が月軌道と表面で実験することができるように支援する複合研究施設団地（宇宙ステーション）を共同で建設するという内容が盛り込まれている。設計から運営まで両国が共同でプロジェクトを進める。

この施設は中国とロシアだけではなく、他の国にも開放する計画だとＣＮＳＡとロスコスモスは明らかにした。

中国当局は２０１９年６月、「１７カ国と２３団体が参加する中国宇宙ステーションプロジェクト間の協力を承認した」としながら「特定国家を排除してはいないが、米国はわれわれの基準に到達できなかった」と明らかにした。

これは米国の中国排除に対して正面から対抗する性格を帯びている。

１９９０年代初め、米国はＩＳＳプロジェクトにロシア・カナダ・英国・日本など１６カ国を参加させたが、中国の申請は拒絶した。

その後、２０００年代初期までこれらの国々はスペースシャトルやソユーズ・プログレスのような貨物船を数十回打ち上げてＩＳＳを組み立てた。

これに対して中国は２０１１年に自主開発した宇宙ステーション「天宮１号」を打ち上げて米国・ロシアに続きドッキング技術を保有した世界３番目の国になった。だが、２０１６年３月に地球との交信が切れ、２０１８年南太平洋に落下した。

「他国に被害を与えるところだった」という批判が出たが、中国は宇宙崛起を継続した。

ＣＮＮは、中国政府が過去１０年間、数十億ドルを注ぎ込んで宇宙探査技術も急速に発展させたと評価した。２０１９年１月には無人探査船「嫦娥４号」を打ち上げて人類初の月の裏面着陸を成功させた。

その後、昨年１２月「嫦娥５号」も月に着陸させて月の土壌を採取するのに成功した。１９６０年代米国、１９７０年代旧ソ連に続き４０年ぶりのことだった。

ロシアと手を握って中国の宇宙崛起はさらに弾みがつくことになった。中露の宇宙連合は旧ソ連の光栄を再建しようとするロシアとも利害が一致する。

最近ロシアは今後５年間で３回月を探査するという計画を立てた。直近では今年１０月１日に「ルナ２５」を打ち上げて月の南極近くに着陸させる計画だ。

１９７６年月着陸船「ルナ２４」の打ち上げから４５年ぶりだ。米国中心の有人月ステーション建設プロジェクトに参加するよりも中国と提携するほうが主導権掌握に有利だと判断したとみられる。

中国とロシアはこれに先立ち、嫦娥７（中国）－ルナ２７（ロシア）プロジェクトでも協力することにした。中国は２０２７年までに嫦娥７を月の南極に送り、ロシアは月に有人ステーションを建設するためのプロジェクトの一環として探査ローバー「ルナ２７」を送る計画だ。

米国は現在２０２４年までに月に宇宙飛行士を送り、２０２８年から人を常駐させるアルテミス計画を推進中だ。オーストラリア・カナダ・日本・イタリア・ルクセンブルク・アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）など７カ国がプロジェクトに参加することを決め、協定を締結した。

https://japanese.joins.com/JArticle/276420

【そのうち売却ボタンもなくなります】中国、下げ止まらない本土株価、「株式市場」と書いたら記事削除へ

記事要約：なかなか，面白いことになって参りました。そろそろ、管理人は中国ウォッチャーをやろうかなと思っている。とりあえず、中国関連の記事を紹介するときは上海総合指数も一緒にチェックするか、もしくは上海総合指数をネタにする。

そろそろ中国もバブル崩壊してもいいだろう。もう、崩壊するといって２０年ぐらい経過しているからな。しかし、下げ止まらない本土株価に対抗策が「株式市場」と書いたら記事削除するという検閲とはさすがである。売却ボタンをなくすぐらいだから何でもありだな。

＞約５億人のアクティブユーザーを抱える中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」のウェブ版では10日、中国語で「株式市場」と入れて検索してもヒット件数はゼロ。この用語が検閲対象となったことが示唆された。

面白くなってまいりました。株式市場が下がることを調べたら、検閲対象なのだな。まあ、日本にいれば関係ないしな。管理人は中国市場についてはあまり知らないので、その手の本を何冊か読んで、皆様に説明できるようには用意するつもりだ。

＞約５億人のアクティブユーザーを抱える中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」のウェブ版では10日、中国語で「株式市場」と入れて検索してもヒット件数はゼロ。この用語が検閲対象となったことが示唆された。ユーザーは引き続き「株式市場」の用語を使って投稿することが可能なようで、モバイル版ではハッシュタグが含まれていない投稿の一部は検索結果に表示された。10日朝の時点で、「急落」や「Ａ株」、「株式」などの用語では検索可能だった。

こんなの検索出来ない時点で何かあったとしか思われないだろう。情報を遮断するてことはそれだけ憶測を生むのだ。しかも、海外メディアはおかまいなしに取り上げるだろう。なら中国に投資している企業はそれを知るのだから，結局，株は売られる。まさに「中国市場崩壊の序曲」となりえるか。とっても興味津々だ。

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中国、ソーシャルメディアで「株式市場」の用語を禁止か

中国株式相場の下げが勢いを増す中で、９日には政府が支援する複数のファンドが、市場を落ち着かせるために介入した。しかし、当局は本土市場で何が起きているのかがよく分からないようにしているもようだ。

約５億人のアクティブユーザーを抱える中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」のウェブ版では10日、中国語で「株式市場」と入れて検索してもヒット件数はゼロ。この用語が検閲対象となったことが示唆された。

約５億人のアクティブユーザーを抱える中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」のウェブ版では10日、中国語で「株式市場」と入れて検索してもヒット件数はゼロ。この用語が検閲対象となったことが示唆された。ユーザーは引き続き「株式市場」の用語を使って投稿することが可能なようで、モバイル版ではハッシュタグが含まれていない投稿の一部は検索結果に表示された。10日朝の時点で、「急落」や「Ａ株」、「株式」などの用語では検索可能だった。

中国では現在、年間で最大の政治イベントである全国人民代表大会（全人代、国会に相当）が進行中。上海証券報の記事によると、複数の大手保険会社が９日に株式の買いに入った。同紙はまた、保険会社が株式ファンドの大規模な償還を行ったとの最近の「うわさ」について、同業界の投資マネジャーの話を引用して否定した。

中国の大手経済紙は10日の一面で株式市場の急落には触れず、全人代で習近平国家主席で行った国防に関するコメントの特集が目立った。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-03-10/QPQX96T0G1L601

小泉環境相「コンビニのスプーン有料化で、自分でスプーンを持ち歩く人が増えていく。ライフスタイルを変化させたい」

記事要約：ポエマーの小泉環境相はレジ袋有料化で消費者に多大な迷惑をかけてることに気づかないばかりか、今度は「コンビニのスプーン有料化で、自分でスプーンを持ち歩く人が増えていく。ライフスタイルを変化させたい」とか、意味不明なことを言い出している。

日本人のライフスタイルを壊したいんだろう？レジ袋有料化して、スーパーのポリ袋がたくさん売れました。値段的にはたいして変わらない。むしろ、ポリ袋の方が高い。なのに、なぜポリ袋がたくさん売れるんですか？簡単だ。「まとめて買える」からだ。つまり、レジ袋有料化して一番日本人が困っているのは袋の値段ではなく、店員とのやりとりが鬱陶しいてことなのだ。

なんで毎回、レジ袋くださいと言わないといけないんだ。しかも、有料ですとか。５円になりますとか。大きいのと小さいのどちらにしますかとか。そんなの自動的に判断しろよ。普通は買い物した量を入れるのだから小さい袋なら入らない場合ぐらいわかるだろう。

店員はマニュアルに従っているかは知らないが面倒なのだ。それなら、もうポリ袋を持参してそれを使うだけという。そもそもレジ袋は生ゴミを捨てるのに便利なので、結局、袋はいるんだよな。これでレジ袋を削減に貢献？頭、おかしいですよね。

それを今度はスプーンやフォークもくわえます。マイスプーンを用意すればいいとか、訳のわからないことを言い出す。お前な。誰がポケットやら何やらにスプーンを入れておくんだ。入れるとしてもプラスチック製なんですけど。スーパーで１００円ぐらいで売っている使い捨てのスプーンを使うだけだろう。しかし、このポエマー大臣がアホすぎてどうしようもならないな。

＞プラスチックを巡っては、昨年７月から容器包装リサイクル法に基づいて小売店のレジ袋が有料化されている。小泉環境相は新法案について「コンビニでスプーンなどが有料化されれば、自分でスプーンを持ち歩く人が増えていく。こうしたことでライフスタイルを変化させていきたい」と述べた。

そうやって不毛なやりとりを増やせば増やすほどコンビニの利用者は減る。スーパーは賢いので、スプーンも箸もレジの後ろに置いてある。自由に取ってくださいというやつだ。こうしてコンビニは潰れていくのだった。

小泉環境相「コンビニのスプーン有料化で、自分でスプーンを持ち歩く人が増えていく。ライフスタイルを変化させたい」

政府は９日、事業者にプラスチック製品の削減を義務づけるプラスチック資源循環促進法案を閣議決定した。今国会に提出し、２０２２年４月の施行を目指す。環境省は成立後、省令でコンビニエンスストアのプラ製スプーンや飲食店のストローの有料化などを検討している。

法案は、プラスチックごみ（プラごみ）の排出を抑制し、資源を循環させることを目的とした新法で、製造、販売、回収の各段階で新たな措置を盛り込んだ。

販売段階では、コンビニなどの小売店やレストラン、カフェなどの飲食店に対し、プラ製品の使用削減を義務づける。事業者が取り組むべき対策は成立後、省令で定める。環境省は、使い捨てのプラ製スプーンやフォーク、ストローなどを対象に〈１〉有料で提供〈２〉受け取らなかった客にポイントを還元〈３〉代替素材への転換――などの対策を示し、いずれかの対応をとるよう義務づける方向で検討している。

対策を講じない事業者には、国が指導や命令ができ、命令に違反した場合は５０万円以下の罰金が科せられる。

製造段階では、全てリサイクル素材で作られた容器など環境に配慮した製品を国が新たに認定する制度を創設する。名称やマークを決めて周知し、消費者に環境に優しい商品の購入を促す。

企業のオフィスや工場から出る包装資材などに関しても、大量排出をする事業者に抑制やリサイクルを義務づける。市区町村に対しては、家庭ごみを収集する際、新たに「プラごみ」の区分を設けて別に回収するよう努力義務を課す。

プラスチックを巡っては、昨年７月から容器包装リサイクル法に基づいて小売店のレジ袋が有料化されている。小泉環境相は新法案について「コンビニでスプーンなどが有料化されれば、自分でスプーンを持ち歩く人が増えていく。こうしたことでライフスタイルを変化させていきたい」と述べた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/917626a82540d6619d0980baaa25b78c688f2f2f

【新型コロナ】ワクチン接種の男女8人に新たに「アナフィラキシー」報告

記事要約：ファイザーのワクチン接種を受けてアナフィラキシーの症状が出たのは17件だったのだが、今日で男女合わせて8件ほど増えたようだ。つまり、25件である。

＞厚生労働省によりますと、新たにアナフィラキシーが報告されたのは、20代から50代までの医療従事者の男女合わせて8人です。医療機関からの報告によりますと8人は、9日から10日にかけて、アメリカの製薬大手ファイザーなどが開発した新型コロナウイルスのワクチンを接種し、その後、吐き気やめまい、頭痛などの症状が確認されました。

まだ高齢者にも打ってない。十数万人なのにアナフィラキシーの症状が25件。

＞全員、症状は改善しているということです。8人全員が▽食物や医薬品などのアレルギーか、▽ぜんそくや糖尿病といった基礎疾患などがあったということで、12日厚生労働省の専門家部会が接種との因果関係を調べることにしています。

食物や医薬品などのアレルギー。ぜんそくや糖尿病などの基礎疾患。やはり、そういう人は注意しないといけないと。

＞10日午後5時までに国内で接種を受けた14万8950人の医療従事者のうち、アナフィラキシーが報告されたのは25人で、およそ6000人に1人の割合となっています。

ガチャでお目当てのウルトラレアを当てるぐらいの確率だな。6000人に１人が多いかはどうかの判断は個人に任せるが。コロナにかかっても怖い。ワクチン接種も怖い。本当、ろくな世の中ではないな。

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【新型コロナ】ワクチン接種の男女8人に新たに「アナフィラキシー」報告

労働省は、新型コロナウイルスのワクチンの接種を受けた男女8人に、新たに「アナフィラキシー」と呼ばれるアレルギー症状が報告されたと明らかにしました。全員、症状は改善しているということです。

厚生労働省によりますと、新たにアナフィラキシーが報告されたのは、20代から50代までの医療従事者の男女合わせて8人です。医療機関からの報告によりますと8人は、9日から10日にかけて、アメリカの製薬大手ファイザーなどが開発した新型コロナウイルスのワクチンを接種し、その後、吐き気やめまい、頭痛などの症状が確認されました。

全員、症状は改善しているということです。8人全員が▽食物や医薬品などのアレルギーか、▽ぜんそくや糖尿病といった基礎疾患などがあったということで、12日厚生労働省の専門家部会が接種との因果関係を調べることにしています。

10日午後5時までに国内で接種を受けた14万8950人の医療従事者のうち、アナフィラキシーが報告されたのは25人で、およそ6000人に1人の割合となっています。